久保恵美子の作品一覧
「久保恵美子」の「アダム・スミスはブレグジットを支持するか？ 12人の偉大な経済学者と考える現代の課題」「10万年の世界経済史」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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配信予定・最新刊
作品一覧
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アダム・スミスはブレグジットを支持するか？ 12人の偉大な経済学者と考える現代の課題
ビジネス・実用
-1巻2,970円 (税込)アダム・スミスからロバート・ソローまで、12人の偉大な経済学者らの思想には、現代の諸課題を照らすヒントが詰まっている。ＢＢＣなどで活躍するエコノミストが彼らの業績を読み解き、解決への道筋を探る。画期的な経済思想＆現代経済入門。解説／松原隆一郎 -
NEW10万年の世界経済史
ビジネス・実用
4.01巻2,244円 (税込)産業革命は、「偶然」がもたらした── 膨大なデータを駆使し、経済発展の根本原理に迫る 世界経済はなぜかくも不均衡に発展したのか。「マルサスの罠」と「大いなる分岐」を切り口にその歴史的展開を一望する壮大な試み。解説 小野塚知二 === 世界経済はなぜかくも不均衡に発達したのか。産業革命が他のどこでもなく、18世紀英国において起こったのはどうしてなのか。石器時代以降、長らく人類の歴史は「マルサスの罠」と呼ばれる、技術革新による生産性向上が人口増加によって相殺され、総体として生活水準などが改善しない状態が続いていた。その軛から私たちを解き放った決定的出来事こそ、産業革命だった。本書では、世界経済史を包括的な視座のもとに一望し、多様な統計データを駆使することで、産業革命をもたらした真の要因を浮き彫りにしていく。経済発展とその不均衡を作り出す根本原理に迫る壮大な試み。解説 小野塚知二 【目次】 序文 第1章 概論 世界経済史のあらまし 第Ⅰ部 マルサスの罠――一八〇〇年以前の経済活動 第2章 マルサス的経済の論理 第3章 生活水準 第4章 出生率 第5章 平均余命 第6章 マルサスとダーウィン――もっとも豊かな者が生き残る社会 第7章 技術進歩 第8章 社会制度と経済成長 第9章 近代的な人間の登場 第Ⅱ部 産業革命 第10章 近代的な経済成長――国富の形成 第11章 産業革命の謎 第12章 英国の産業革命 第13章 産業革命はなぜ中国やインド、日本ではなく、英国で起きたのか 第14章 産業革命の社会的影響 第Ⅲ部 大いなる分岐 第15章 一八〇〇年以降の世界における経済成長 第16章 格差拡大の近因 第17章 なぜ世界全体が発展しなかったのか 第18章 結論 未知の新世界 謝辞／文庫版訳者あとがきにかえて／解説（小野塚知二）／原注／数学的補遺／参考文献／索引 -
世界のエリートが学ぶマクロ経済入門 ―ハーバード・ビジネス・スクール教授の実践講座
ビジネス・実用
4.11巻2,200円 (税込)マクロ経済学は「ビジネス常識」。ハーバード・ビジネス・スクールで20年教えてきた現役教授による実践テキスト。マクロ経済学というと、数式や経済モデルが多数登場し、日々の生活やビジネスと縁遠い印象が強い。本書は、ビジネスに役立つという視点を徹底的に追求。具体例を挙げながら、わかりやすく解説します。 -
なぜ大国は衰退するのか ―古代ローマから現代まで
ビジネス・実用
3.81巻2,376円 (税込)日本は没落の危機を克服できるか? 古代ローマ、明朝中国、スペイン、オスマン帝国、大英帝国、ユーロ圏、そして日本、米国まで。最新の経済学をもとに、経済的不均衡が文明を崩壊させることを解き明かす。ポール・ケネディ『大国の興亡』を超える「大国の経済学」。 明朝中国からオスマン帝国やスペイン帝国にいたるまで、世界の大国はその時代で最大の経済力、政治力、軍事力をもつ国として登場したが、最終的には崩壊してしまった。こうした大国の消滅の根本的な原因は何なのか? ふたりの経済学者が、歴史上および現代の大国の興亡を、行動経済学、制度経済学、政治学をベースに読み解き、経済的不均衡が文明を崩壊させ、経済的な衰退は制度の停滞によって生み出されることを明らかにする。そして、米国が次に同じ運命をたどる可能性があり、現代日本も、明治維新以来の衰亡か再起かの分岐に直面していると、警告を発する。 本書は、大国の経済力を測るこれまでにない斬新な方法を提示、ローマ帝国、明朝中国、スペイン帝国、オスマントルコ帝国、日本、大英帝国、ユーロ圏、現代カリフォルニア州、米国それぞれの成功と失敗、発展の限界をつぶさに分析。ポール・ケネディ『大国の興亡』を議論の出発点としつつ、その主張である「帝国が拡大しすぎが衰退の原因」との結論を退け、経済の不均衡を解決できない国家の政治的停滞こそが衰退の原因となることを明らかにする。 歴史上の大国はなぜ没落したのか? 現代の大国が生き延びる道はどこにあるのか? 歴史に経済理論の光をあてて大胆、かつ包括的に解明する。 -
ロンバード街 金融市場の解説
ビジネス・実用
-1巻2,640円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経BPクラシックス 第9弾 火薬、印刷技術と並んで中央銀行を人類の三大発明と呼んだのは、ノーベル経済学賞受賞者のポール・サミュエルソンだった(『経済学』)。 日本銀行、FRB(米連邦準備理事会)、イングランド銀行といった中央銀行はなぜ存在するのか、その役割は何かと問われると、答えは容易ではない。 19世紀の知の巨人ウォルター・バジョットは、中央銀行は金融危機時の「最後の貸し手」であると喝破した。19世紀ロンドンの金融街を何度も襲う銀行危機、 恐慌の実態を克明に描き、イングランド銀行の「最後の貸し手」としての働きを分析した本書は、金融史の古典である。 危機における中央銀行の役割は、直近の世界経済危機においても変わらなかった。その意味では、日本銀行のデフレ対策に批判的なリフレ派にとっても 賛成する立場の人にとっても本書は必読書といえる。邦訳は戦前に岩波文庫から宇野弘蔵訳で出版され、現在もその復刻版が入手できるが、 旧カナ遣いのままである。その意味で日経BPクラシックス・シリーズの今回の久保恵美子訳はまったく別の本ともいえる。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
本書はハーバード・ビジネス・スクール（HBS）のBGIE（Business, Government, and International Economy）というモジュールで使われている本になります。HBSで使われているということは、これからビジネス界に入る人（MBA）、あるいはすでにビジネス界でそれなりの役職についている人（エグゼクティブ）が読む本になるわけですが、章によっては多少難解な箇所もありましたが、全般的に言えば、そのような対象読者向けの本としてはわかりやすく書いてあると思います。何より一番好感が持てたのは、様々なマクロ経済指標（金利、インフレ率、為替レート、マネーサプライ）の関係性をひもときながら、最終的にはその因果関係は複雑でわからない、と正直に書いてあることです。ただし、白旗を上げているのではなく、むしろロジカルに（分析対象指標の）押し上げ要因と押し下げ要因の両方があることを示し、結果として（その分析対象指標が）どう変化するかはわからない、という記述をされています。これが巷の経済入門書との最大の違いでしょう。
日本でもマクロ経済入門なる本が多数出ていますが、この指標が変わると別の指標はこう変わる、と断言している記述が多く見られます。そしてビジネスマンの立場からすると、「そんなに世の中単純ではないし、この著者は現実世界を直視していないのか？」と思うことも度々ありました。書かれていることは物事の一面にしか過ぎず、コインの片方だけを見て全部を見たように記述しているにすぎません。本書でも最後の方に、「マクロ経済学は謙虚な学問でなければならない」と書かれていますが、まさにそのようなスタンスで本書は書かれていると思います。本書、ビジネスに関わっている人であれば、ぜひ手元に置いておいたらよいかと思いました。 -
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Posted by ブクログ
ネタバレミクロ経済学、経済成長理論、数量経済学を駆使した新石器（農業）革命以降とそれ以前を含む経済史。モデルによる単純化により明確になるところはあるが割り切り過ぎ。農業革命以降1800年ごろまで、一人当たり所得水準は、狩猟採集時代よりむしろ低下した。産業革命により一部の国の所得水準が急速に増大したが、一部の国は逆に下がった。所得水準が伸びなかった理由はマルサスの罠による。
・産業革命は均衡状態の転換ではなく徐々に進んだものであり、制度的要因だけでは説明できない。産業革命ではなく産業化。イングランドにおける14世紀から18世紀にかけて出生率が低かったこと、そのなかで富裕層の出生率が極めて高く階層低下により中産階級的価値観が社会に浸透したことなどの要因。
・産業化以前は、土地が重要な生産要素であり土地一定の下では収穫逓減。これにより人口と人口一人当たり所得とがトレードオフに。出生率と死亡率が均衡する一人当たり最低生活水準所得を上回ると人口が増加、人口が増加すると一人当たり所得が減り均衡点に収束。最低生活水準を下回った（人口が減少した）ときは逆の過程で均衡点に。したがって長期的にはマルサス均衡になる。
技術進歩により人口・一人当たり所得曲線が上昇すると、人口が増大するが、いずれ人口増大は一人当たり所得の低下をもたらし、人口増大したうえでの新たな均衡点に。
・イングランドでは、1349ペスト流行から15世紀半ばまで賃金が上昇、その後下降し18世紀に微増。食費の小児から見ると1800年の生活水準は2000年の第三世界の水準よりはるかに高い。
・狩猟採集社会の方が身長が高く労働時間ははるかに短い。
・生物的出生数よりも北西ヨーロッパ、中国・日本は出生数が低い。前者は晩婚と未婚の女性、後者は未婚の男性と中国は女児の間引きによる性差の偏り。
・イングランドでは所得と出生数には強い相関があり、常に階層の下方化が進んだ。
・17世紀のオランダ、18世紀のイングランドは所得が最低水準以上に上昇したが低減し収束しなかった。これは死亡率が高かったことによる（オランダは都市化と海外交易・植民、イングランドは都市化）。
・1800年までの技術進歩は緩慢、コブ・ダグラス生産関数による推計では西欧における0年から1800年までの技術進歩による土地生産性の向上は24％に過ぎない。
・中世の制度は現代の制度と身体の保護、財産保障、財・労働・土地の自由市場等の面で大きな差異はない。物価の安定、税率の低さでは中世の方が高い。
・1800年頃からの急速な一人当たり所得の上昇の要因のうち3/4は全要素生産性ー技術革新によるもの。
・産業化に要因の一つは18世紀半ばからの人口急増（妊婦死亡率の低下と女性初婚年齢の低下、新大陸の農産物）
・18世紀後半の日本や長江デルタ地域は、多くの点でイングランドより下回るものの産業化の基盤ができつつあるようにみえる。しかし、日本の武士階級、中国の満州貴族の出生率は高くなく階層低下はあまりおこらず中産階級意識の普及もなかった。
・産業化により労働所得への分配率は向上したが、これは地代が低下したことによる。所得格差も縮小。
・出生率は上昇し人口は急増、イングランドの人口転換点は1890年頃。
・一国内の所得格差は縮小したが、国の間の所得格差は大きく拡大。この大きな要因は労働者の質の差。
以上を踏まえ、日本のテークオフを整理すると、18世紀以降人口が増加しなかったため（都市化、初婚年齢の上昇、間引き？）、一人当たり所得が向上、勤勉革命とも相まって中産階級意識（勤勉、識字等）が普及し労働者の質の基盤ができた。 -
