大和総研の作品一覧
「大和総研」の「ITレジリエンスの教科書 止まらないシステムから止まっても素早く復旧するシステムへ」「この1冊でわかる 世界経済入門」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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この1冊でわかる 世界経済の新常識2017
ビジネス・実用
3.01巻1,650円 (税込)トランプ大統領の米国、景気はどうなる？ 中国「サプライサイドの構造改革」とは？ 日銀・FRBの金融政策の行方は？ Brexitと欧州経済の政治リスクとは？ 世界経済を覆う「長期停滞」とは？ FinTechは金融イノベーションにつながる？ 2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。 このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。 本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。 -
この1冊でわかる 世界経済入門
ビジネス・実用
-1巻1,650円 (税込)「そもそも日本経済の動向は海外の景気次第だ。日本経済は輸出によってけん引される経済構造なので、海外経済の動向が景気に大きな影響を及ぼすからである。今後の海外経済は予断を許さない状況にある。世界の至る所に「地雷」が埋まっている」（本書「はじめに」より） いまや日本経済の動向は、海外の景気に大きく左右され、国内だけを見ていても先々の展望が見えません。 また、目の前で起きているニュースを追うだけでも、複雑に絡み合った経済の動きを読み解くことはできないでしょう。 本書では、減速する中国経済の動向をはじめ、米国経済、欧州経済、日米欧の中央銀行の金融政策など、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、経済の基礎知識や歴史の流れを踏まえて、わかりやすく解説します。 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2022
ビジネス・実用
4.01巻1,760円 (税込)本格回復・成長の青写真をどう描くか？ ポストコロナを見据え、いま世界は出口戦略を描き始めています。しかし、コロナショックの傷も大きく、2022年の回復・成長度合いは国ごとにかなり差が出そうな見通しです。ますます目が離せない世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキスト。シリーズ第７弾！ [米国] ポストコロナで問われる成長の持続力 [欧州] コロナ禍前の水準に達した後の道筋をどう描くか [中国] 規制強化の嵐と大注目の2022年秋の党大会 [新興国] 出口戦略を探る中で浮かび上がる回復力の差 [インフレ懸念] 商品・資産価格高騰と過剰債務問題の行方 [日本] ポストコロナの過剰債務・長期停滞問題 [金融政策] 経済正常化と中央銀行の出口戦略 [脱炭素] 2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2022年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2021
ビジネス・実用
3.01巻1,760円 (税込)「100年に1度」の激変期をズバリ読み解く！ 新型コロナウィルスの感染拡大で、「100年に1度」の危機に直面した世界経済。はたして2021年は、どこまで盛り返せるのだろうか。 菅義偉新政権や米大統領選挙結果など最新状況を盛り込んだうえで、世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキストです。 [米国] 新大統領は経済再建で前途多難 [欧州] EU統合深化は経済復興の鍵となるか [中国] 懸念されるデジタル専制主義 [新興国] 政策運営能力が試される [SDGs] 「行動の10年」が始まった [日本] リスクシナリオは感染拡大 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2021年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2024
ビジネス・実用
-1巻1,870円 (税込)出口の見えないウクライナ紛争、歴史的高インフレ、物価高、円安、米中半導体摩擦……。グローバルリスクはますます複雑化しており、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2024』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読めば簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第9弾です。 ［グローバルリスク］複雑化する深刻な危機を切り抜けられるか ［米国経済］景気後退なしに高インフレから脱却できるか ［欧州経済］インフレ鈍化でも拭えぬ先行き不透明感 ［中国経済］中国版「失われた20年」の始まり？ ［新興国経済］「グローバルサウス」の台頭と葛藤 ［日本経済（1）］経済正常化の一巡で景気は減速するもインフレは定着へ ［日本経済（2）］最低賃金「1500円目標」と今後の課題 ［生成AI］世界の潮流に学ぶChatGPT活用法 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2023
ビジネス・実用
-1巻1,870円 (税込)最新の世界経済の基礎知識と未来展望が この一冊を読めば簡単に頭に入ります！ コロナ禍からの回復の継続を見込んでいた2022年の世界経済は、2月のロシアのウクライナ侵攻により、前年から一転して厳しい年になりました。歴史的な高インフレの中、経済の先行きに対する不透明感が高まっています。 「日本経済に関するニュースを見ているだけでも、変化が激しくて先を読むことが難しいのに、世界経済の動きともなると、複雑な要素が絡み合っていて現状を理解するだけでも大変……」。そんなビジネスパーソンの悩みに応えるべく、本書では大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解する上で必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2026
ビジネス・実用
-1巻1,980円 (税込)トランプ関税の世界的影響、さまざまな地政学的要因、グローバルサウスの台頭など、ビジネスを取り巻くグローバルリスクは高まる一方です。そんな中で、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2026』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読むだけで簡単に頭に入るように構成しています。 -
この一冊でわかる世界経済の新常識2025
ビジネス・実用
3.01巻1,980円 (税込)激しく流動化する経済、社会の先を読む 終わりの見えないウクライナやパレスチナでの紛争、米国新大統領の選出、グローバルサウスの台頭など、ビジネスを取り巻くグローバルリスクは高まる一方です。そんな中で、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2025』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読むだけで簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第10弾です。 ［グローバルリスク］激しく流動化する中で警戒すべきリスクは？ ［米国経済］新政権下での経済リスクとは？ ［欧州経済］EU新体制、次の５年間の注目点 ［中国経済］不動産不況と人口減少に苦慮 ［新興国経済］米国に左右されやすい環境続く ［日本経済］金融政策正常化の課題 ［生成AI］AI普及による職業の明暗と対応策 -
地銀の次世代ビジネスモデル 押し寄せる業界再編の波を乗り越える
ビジネス・実用
5.01巻2,310円 (税込)「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。 -
ITレジリエンスの教科書 止まらないシステムから止まっても素早く復旧するシステムへ
ビジネス・実用
4.01巻2,640円 (税込)障害の予兆や発生を検知し、 迅速に復旧できる構成・構造を作る！ IT サービスや業務の継続性がますます求められる中、 IT 分野でも｢回復力｣｢弾力性｣ を意味する 「レジリエンス（Resilience）」という言葉が使われるようになってきました。 従来、システム障害は起こしてはならない、 完璧なシステムを構築しなければならない、 という価値観が強かったと思います。 しかし、システム障害をもたらすリスクを根絶することは不可能、 もしくは膨大なコストと時間がかかり割に合いません。 だからといって、障害を起こすシステムを 構築して良いなどといっているわけでは当然ありません。 「障害は発生するもの」という前提に立ち、信頼性向上の観点から、 「障害が起きにくい構成・構造にする」こと、 レジリエンス確保の観点から「障害の予兆や発生を検知し、 迅速に復旧・業務継続できる構成・構造・運用にすること」という 2つを同時に実現することが重要だと考えます。 本書は、筆者らがこれまでのミッションクリティカルなシステム案件で培った システム構築・運用業務ノウハウを集大成し、実践的な指南書となっています。 【本書の内容】 ・情報システムの導入・構築に携わる方々が、 ITレジリエンスを確保するために各プロセスにおいて 留意すべきポイントを解説 ・ITレジリエンスを確保するフレームワークを構成する要素を解説 ・特に管理者にとって必要となるシステムの可用性（情報システムが継続して稼働できる能力）の 基礎知識についても解説 ・コンティンジェンシープラン（緊急時対応計画）策定の基礎 ・障害訓練の実施法 ・「システム障害時対応の留意点」「システム障害の原因分析と対策立案の基礎」を 付録として掲載 【目次】 第1章 ITレジリエンスを確保するフレームワーク 第2章 リスク対策を施したシステム構築のルール 第3章 システム可用性の基礎知識 第4章 コンティンジェンシープラン策定の基礎 第5章 障害訓練の基礎 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
2021年ももう少しで終わる。この時期になると来年の経済はどうなるという本が出始める。
日本経済はどうなるのか。「人の話を聞く」を売りにしている岸田文雄内閣だが、果たして聞いたことを政策にして実現できるのかな。
「2022年も不確実性が大きい日本経済の先行き」としている。確かに、コロナウイルス感染拡大の影響は、外国に比べて経済損失あるいは死者数では少ない。
しかし、全産業で見ると経済活動の業種格差は、リーマン・ショック後並みに拡大している。
日本経済が回復するかどうかは、個人消費と過剰貯蓄次第と指摘している。個人消費は分かるが、「過剰貯蓄」とは何か。過剰貯蓄は、就業の有無や年収に関係なくあり、特に高所得世帯と無職世帯で増えている。
一見すると、高所得世帯の消費が増えたようなニュースを見聞きするが、過剰貯蓄が消費に回り、日本経済が潤うかと言うとそんなに単純ではない。
高所得世帯の過剰貯蓄は、12.7兆円ある。そのうち5.7兆円は住宅ローンを返済している2人以上世帯が保有している。
その上、子供がいれば教育費もかかる。教育費に充てるための貯蓄をするので、大盤振る舞いとは行かない。
無職世帯に関しては、もともと持っている貯蓄額が少ないこともあり、過剰貯蓄を切り崩して、パーッと使おうという意欲がない。
アメリカに目を移すと、コロナ禍からの脱却で、実質GDPがコロナ禍以前の水準に戻りつつある。
しかし、アメリカにも抱えている問題がありバラ色とは行かないようだ。インフレ率が加速して物価が上がっている。その上に、アメリカに入ってくる商品がコロナ禍による海外の工場閉鎖や港湾施設及びトラックドライバー不足で、供給不足になっている。フライドチキンもその影響を受けている。
アメリカの場合、政治リスクもある。来年の中間選挙で与党民主党が過半数を取らないと「決められない政治」で、混乱する。
変異株が現れても影響が限られて、コロナウイルスが収束し、サプライズチェーンも回復すればのぞみはなくてもひかりぐらいは見えてくるのかな。 -
Posted by ブクログ
アクティベーションプログラム(職業訓練、コーチング、就業体験などの就労移行支援プログラム)in Sweden
生成AIによって変化する職業
協働グループ、代替グループ、その他
代替グループは仕事奪われやすい
その他は奪われにくい
代替グループは女性6割
ヒトの流動化
モノ・サービスの流動化
コロナによって露呈したサプライチェーンの脆弱性→デカップリング、再編成
フレンドショアリング
国際物流、地政学リスク
地球温暖化、エネルギー問題
中国依存、過剰生産
カネの流動化
大規模カネ余り
金融政策の転換、2024年の利上げ、
半導体投資促進
家計の過剰貯蓄
