屋山太郎の作品一覧

少年犯罪、学級崩壊、学力低下など、いわゆる教育問題が議論される際に、学校や教師のあり方が問われることは多いが、家庭教育のあり方、ことに「父親は何をすべきか」が問われることは少ない。両著者はこれまで、学者、ジャーナリストという、それぞれの立場から、日本の教育問題について、さまざまな論考、提言を発表してきた。その彼らが人生を振り返りつつ、「自分たちは父から何を学び、それをいかに子供たちに継承しているか。家庭教育における父親の役割とは何か」について語り合った。仕事はしないが、プライドだけは高い父によって刷り込まれた「学問への志」。薩摩隼人で、正義のためならヤクザにも警官にも立ち向かう父から学んだ「男のダンディズム」……。いずれもが型破りな父でありながら、その生き様が両著者の人格、人生に多大な影響を及ぼしているところが垣間見え、興味深い。日本の言論界に一石を投じてきた両雄による体験的教育論。

「首相の靖国参拝を中止せよ」「日本はアジアの人々に謝罪すべし」「竹島は韓国に譲れ」「外国人参政権の実現を」「東アジア共同体」「人権擁護法案」……。近年よく耳にするこれらの言説は、言うまでもなく、他国や特定の団体を利するものであって、日本の国益に資するものではない。それどころか、まるで白蟻が家屋の屋台骨を食い荒らすがごとく、日本および日本国民を蝕む言説である。発言の主は、日本の政界、官界、財界、メディア、学界などに身を置く人士たちであり、その影響力は計り知れない。そこで本書では、彼らの実名を挙げながら、その言説の誤りを糺す。主な対象人物は、細田博之氏、加藤紘一氏、河野洋平氏、古賀誠氏、野田毅氏、岡田克也氏、前原誠司氏、池田大作氏、田中均氏、平山郁夫氏、北岡伸一氏、五百旗頭真氏、榊原英資氏、梅原猛氏、小林陽太郎氏、北城恪太郎氏、若宮啓文氏、本田雅和氏、長井暁氏、西野瑠美子氏、本多勝一氏など。

「日本型資本主義」などと自認し自慢していた日本経済がとめどなく凋落しつつある。今までうまくいっていたことが、なぜうまくいかなくなったのか。　本書では、これまでの日本の制度やシステムを具体的に子細に点検しつつ、日本凋落の原因を国際的な環境の変化の中で捉え、改革を遅らせた政治や行政の問題点を鋭く衝く。初めに日本を牛耳ってきた官僚の大罪を暴き、次いでその官僚を支える特殊法人の悪を追及する。具体的には、バブルと大不況を起こした大蔵省、需給調整により国民の利益に背を向ける航空行政、企業の保険金を食い潰す雇用促進事業団、天下り「渡り鳥」官僚を養う4,000億円、などである。続いて官僚の下僕と化した腰砕けの政治を糾弾し、思い切った地方分権を提案する。最後に国民に対し、原子力政策を感情論で語ったり、空想的平和主義を唱えるなどの衆愚政治に陥らないよう、国際的常識を訴える。権力を持つ悪政を許さない、怒りの一冊。

よく「日本の首相がころころ代わる」という。マスコミのバッシングが大きな理由といわれるが、本当にそうか。信念や見識で人々を説得できない「芯のなさ」が見透かされているのではないか。本書は、政治評論家・屋山太郎氏を講師に招いて行われた松下政経塾の授業を完全収録。野田首相を生んだ政経塾はいま、何を教えているのか。「最近の政治を見ていると、政治家に国家観や歴史観がないことに驚く」という氏は、永田町の論理よりも国家観・歴史観という「芯」を叩き込むことから始めた。世界に誇るべき日本の歴史、文化を知ることで、われわれは臆することなく、世界に伍していける。「頼れる日本人」の要諦がここにある。【本書の内容】第1講「永田町の政局より大切なこと」／第2講「『まるドメ』の発想はもう通用しない」／第3講「民主党は何を間違えたのか」／第4講「公務員制度改革をあきらめるな」／第5講「政治家よ、エネルギー問題から逃げるな」

安倍晋三首相は、2015年10月に予定されていた消費税率10％への引き上げを先送りする方針を固めた。それに伴って解散・総選挙が実施されることに対し、野党陣営から「アベノミクスが失敗した証拠」「ご都合主義だ」などの声が挙がったが、本当にそうか。そもそもバブル崩壊後のデフレ不況に従来の政権が策を打てなかったのは、官僚主導の前例踏襲を続けてきたからだ。この惰性を打ち破ったのがアベノミクスであることは間違いない。著者の言葉を借りれば、「日銀総裁を辞職に追い込み、強大な財務省を押さえ込んだ時点で、政治が主導権を握った」のだ。外交においても、安倍首相は従来の惰性を打ち破った。中韓、そして米国までもが安倍首相を「ナショナリスト」と批判するが、世界では安倍首相を賞賛する声が大多数だ。「河野談話」の検証も見事な成果を生み、自虐史観も土下座外交も終焉を迎えている――と著者は見る。“喧嘩太郎”節が満載の一冊。