山川隆史の作品一覧

本格的なビジネス理論をセミナー形式で学ぶ【ビジネス大学30分シリーズ】 第6弾は「仮説思考」 仮説思考を行うことによって、不透明・不確実なことが多い状況でも、正解に到達する可能性を高めることができる！ 本書で取り上げる“仮説思考”とは、現時点で入手できる情報に基づいて、とりあえず仮の結論を置き、それをベースに行動していくという考え方である。 常に仮説を置き、それを検証しながら行動していく。途中で仮説が間違っていると気づいたら、ただちに新たな仮説を立て、また検証を行う。 そうやって仮説の構築と検証を繰り返しながら、真の結論を見つけていくのである。 ≪目次≫ まえがき ●第１章　仮説思考 １　仮説思考とは何か 【ケーススタディ1】X氏の考え 【ケースの展開1】検証過程 2　仮説の構築と検証のサイクル 【ケーススタディ2】1993年当時の政治・行政の体制 【ケースの展開2】仮説検証におけるリスク 3　仕事への応用 【ケーススタディ3】A社の行き詰まりと対策 【ケースの展開3】A社の状況 4　問題解決への応用 【ケーススタディ 4-1】N社の問題点 【ケースの展開4】対策の立案 ●第2章　仮説の構築 1 仮説の構築とは何か 【ケーススタディ1】H社のトラブル 【ケースの展開1】仮説の検証 2　情報の活用 【ケーススタディ2】R社の売上げ対策 【ケースの展開2】グラフの種類と特性 3　ロジックツリー 【ケーススタディ3】A社の残業対策 【ケースの展開3】ロジックツリーから導かれた仮説 4　フレームワーク 【ケーススタディ4】フレームワークを用いた分析 【ケースの展開4】3Cを用いた仮説の設定 ●第3章　仮説の検証 1　仮説の検証とは何か 【ケーススタディ1】T社の営業戦略 【ケースの展開1】検証過程における問題点 2　実験による仮説検証 【ケーススタディ2】T社の輸送計画 【ケースの展開2】誤った仮説を再構築する 3　調査による仮説検証 【ケーススタディ3】C社の売上げ拡大策 【ケースの展開3】アンケートの設計と分析 4　検証結果の判断 【ケーススタディ4】効率アップを目指した営業プロセスの見直し 【ケースの展開4】仮説の問題点

労働人口の減少が続く中で企業の競争力の源泉が「人」であることが改めて注目される時代に、人が保有する「スキル」をベースとする「スキルマネジメント」の重要性を説き、具体的な事例を交えてその導入ステップを解説する一書。製造業に特化して人材育成、スキルマネジメントの課題に取り組んできた著者が、ものづくりに関わる人と企業への熱い思いを込めて現場と経営層の双方に向けて示す、変革への提案である。 ◆いま注目の集まる「スキルマネジメント」とは何か◆ 「スキルマネジメント」とは、技術・経験・資格などからなる「スキル」のデータを精緻に蓄積・活用することで、従業員の力を最大限に引き出し、事業目標を達成する活動である。製造業では、技術者・技能者の専門性の高さ、現場で求められるスキルの細かさ、最新技術への更新と従来技術・技能の伝承がともに重要、などの特質から、スキルマネジメントの有効性はひときわ高い。 製造現場を中心に、技術者・技能者のスキルデータを体系化・一元化・可視化することで、高度な専門性を持つ人材の育成や多様な組織・プロジェクトに対する最適人材の配置、ひいては人材ポートフォリオの充足が実現する。 ◆組織のみならず、個々の従業員のパフォーマンスも向上◆ またスキルデータの活用は、従業員個人の自律的なキャリア開発にもつながる。望むキャリアのために必要なスキルを強化・習得し、そのスキルを存分に発揮できる場が得られれば、従業員の成長実感や職場満足度は高まる。同時に、成長した個人が組織や事業に貢献することが、事業の成功や企業の成長には不可欠だ。スキルマネジメントは、人と組織がともに成長を続けることができる仕組みなのである。 ◆入門者にもわかりやすい本書の基本構成◆ 本書の第１章では製造業の現状や課題などを、第２章ではスキルデータの重要性や役割、スキルマネジメントの概略をまとめている。第３章から第５章では、現場と経営をつなげるスキルマネジメントの導入や運用のポイントを実践的に解説している。第３章は人材マネジメントにおける実践場面を、第４章は現場業務への適用場面を紹介。第５章では推進していくうえでの難所やその乗り越え方など実践アプローチを取り上げている。エピローグでは、改めてスキルマネジメントが実現する製造業の未来について記されている。 製造・開発の現場を数多く知り、ものづくりの実相を深く理解する著者ならではの知見が集約された本書は、とくに製造業の技術・製造部門および人事部門にとって、今日から踏み出す第一歩の実践的な後押しとなる。さらに、事業目標の達成に向けて人材マネジメントの課題がある、従業員の育成方法やキャリア開発支援の模索を続けている、などの場面で業種業界を問わず役立つ一書となっている。