盛山和夫の作品一覧
「盛山和夫」の「経済成長は不可能なのか 少子化と財政難を克服する条件」「社会学の方法的立場 増補版」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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-現代社会の危機に、社会学はどのように応えることができるのか。ヴェーバー、デュルケム、シュッツなどの社会学方法論を検討しながら、現代社会が直面する課題にアプローチする学問的営みのあるべき姿を提唱し、社会学理論の再構築をめざす新たな挑戦。 《書物復権2025》 【主要目次】 １章 リスク社会における事実性と反照性 ２章 社会的事実とは何か ３章 理念型という方法――ヴェーバーの「客観性」戦略 ４章 シュッツにおける「客観性」の意味 ５章 理解社会学の理論仮説――行為者と観察者 ６章 弱い合理性の理論――強い合理性でも限定合理性でもなく ７章 階級の幻想 ８章 公共社会学の理論構想 ９章 事実／価値二分法の真実 10章 社会は反照的共同性からなる――社会学の方法的立場 -
値引きあり-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 「秩序問題」という社会理論の問題の立て方は、根本のところで間違っていたのではなかろうか。近代の社会科学は人々の主観を超えたところに社会の客観的把握の根拠を設定してきたが、著者はそれを否定して、制度とは人々の主観的な意味世界に究極の根拠を置く理念的実在であるとする。意味の体系としての社会は、あたかも暗い宇宙空間を背景にしてただ一つ青く輝く地球のように、宙に浮かんでいる。個人主義的社会実在論ともいうべき構図をとることによって、制度にまつわるさまざまな謎を鮮やかに解明する現代自由学芸の騎士による、新たな構想力の論理をめざす旅の物語である。 【目次より】 まえがき 目次 第一章 制度という問い 一 行動様式と構想力 二 新制度学派 三 市場と組織 四 組織とは何か 五 制度論の課題 第二章 パーソンズにおける秩序問題 一 功利主義的社会理論 二 「秩序問題」のイメージ 三 秩序問題の認識論的傾向 四 パーソンズの「解決」 第三章 秩序問題のゲーム論 一 囚人のジレンマ 二 淘汰 三 社会秩序の進化論 四 無政府状態の秩序 五 協調解と制度 六 合理性と規範性 第四章 コンヴェンションヘの懐疑 一 ゲーム論における公共財 二 コンヴェンションの概念 三 自己継続性 四 共有知識 五 合理的行為の体系 六 コンヴェンションの限界 第五章 規範の意味論 一 同調への期待 二 規範とサンクション 三 「すべし ought」という言明 第六章 ルールの実在論 一 法の概念とルール 二 ハートと言語ゲーム論 三 クリプキの懐疑論 四 ルールとは何か 第七章 社会的世界についての知識 一 集合意識と集合体 二 一次理論 三 アニミズムと経験主義 四 社会的世界の「客観性」と二次理論 第八章 方法論的個人主義を超えて 一 行為論の幻想 二 社会的世界の理論負荷性 三 組織の概念再考 第九章 制度の概念 一 意味の体系 二 行為の体系 三 モノの体系 四 解釈 五 三体系の関連構造 六 制度の類型 第十章 二次理論としての制度論 一 共同主観性と独我論 二 一次理論における自明視の構図 三 私的な制度の共同性 四 秩序問題から制度論へ 注 あとがき 参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 盛山 和夫 1948年生まれ。社会学者。東京大学名誉教授。専門は、数理社会学。東京大学文学部卒業、 同大学院社会学研究科社会学専門課程博士課程退学博士（社会学）。 著書に、『制度論の構図』『権力』『社会調査法入門』『統計学入門』『リベラリズムとは何か』『年金問題の正しい考え方』『社会学とは何か』 『経済成長は不可能なのか』 『社会学の方法的立場』『社会保障が経済を強くする』など、 訳書に、タルコット・パーソンズ『人間の条件パラダイム 行為理論と人間の条件第四部』などがある。 -
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4.1
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
真っ当なことを提言していると思う。やはり問題は、こう言ったマトモな提言が世の中で理解されないこと。これは、TV.新聞を中心としたメディアの責任が非常に大きいと思う。
特に、国債発行に対する無理解？は、TVに負うところが大きいのではないだろうか。今のメディアは煽るだけ煽って何も提言してない。いたずらに国民を不安に陥れているだけのように感じる。
そもそも、今の国民が、貯金の一部を消費に回せばかなりの問題が好転するのではないだろうか。その責任の一部は、マスメディアにも有ると思う。
筆者が繰り返し主張しているように、少子化に一定の歯止めをかけ、高齢化に伴う社会保証制度を確立し、教育と科学技術の国 -
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