<朝日新聞社長の呆れた“謝罪”会見以降、巷では「朝日廃刊論」や「朝日解体論」が飛び交っています。私もそれに反対はしませんが、その前にやってもらいたいことがあります。朝日には傷つけられた日本の名誉を回復させる責任があります。>(本文より抜粋)。そうした思いを実現させるべく、著者を団長とする約1万人が、平成27年1月26日、朝日新聞を相手取って東京地裁に訴訟を起こした。「吉田証言」関連記事や植村隆元記者の虚報記事によって日本国民は<集団強姦犯人の子孫との濡れ衣を着せられ、筆舌に尽くし難い屈辱を受け>、<原告らを含む日本国民の国民的人格権・名誉権は著しく毀損せしめられた>と主張し、謝罪広告の掲載と、原告1人に対して1万円の慰謝料を請求すると訴えたのだ。「こうでもしないと、朝日新聞の体質も行動も変わらない」との確信が、1970年代より戦後言論空間で同紙と対決してきた著者にはある。その半生の回想録。