作って捨てる「一方向」型経済から、使い続ける「循環」型経済へ。 これは、選ばれ続ける会社の「成長戦略」である。本書では、ミシュラン、グッチ、アディダス、アップルなど、各業界を牽引する最先端企業による「SDGs実践の方法」「サーキュラーエコノミーの取り組み」を紹介。環境と経済を有機的につなげ、まったく新しい発想で商品やサービスを生み出す、魅力的かつ野心的な取り組みを追う。

原材料の価格変動が予測できず、供給の不安定さに対応するコストが高まっている。その理由は、新興国経済が発展したことで、全世界的にエネルギーや原材料の需要が高まっているからだ。従来型の、資源を採取し、製品を生産し、活用し、廃棄する、という一方通行型のビジネスモデルを続けている企業は、競争力を失ってしまう。 <サーキュラー型・5つのビジネスモデル> 生産・消費型からサーキュラー型へビジネスモデルを転換・構築し、成功している企業を5つのモデルに分類。事例とともに紹介する。 1 サーキュラー型のサプライチェーン:再生可能な原材料を用いることにより、調達コストの削減や安定的な調達が可能になった。ソーラーパネルを店舗に設置したIKEA社ほか。 2 回収&リサイクル:廃棄を前提にしていた設備や製品を再利用することで、生産コストや廃棄コストを削減できる。「無駄ゼロ」施設を持つP&G社ほか。 3 製品寿命の延長:修理やアップグレード、再販売によって、使用可能な製品を活用する。エンジン部品を再製造するキャタピラー社ほか。 4 シェアリング・プラットフォーム 家庭にある製品の8割は、月に1度しか使われていない。消費者は、保有しているモノを貸すことで収入を得られるようになりつつある。廃車アプリを展開するUber(ウーバー)ほか。 5 サービスとしての製品 顧客は所有せず、利用に応じて料金を支払うビジネスモデル。走行距離に課金するミシュラン社ほか。

環境への悪影響を抑えつつ、 いかに生産と消費を拡大するか。 サーキュラー(循環)型イノベーションで、 繁栄を続けるための具体策を提示する。 前作『サーキュラー・エコノミー デジタル時代の成長戦略』では、 サーキュラー・エコノミーによって、 競争優位性が獲得できるという新たな事実が提示された。 続く本書では、競争優位性を速やかに獲得して、 大規模に展開していく方法を、 10業界の考察、豊富な事例と共に解き明かす。 「取って、作って、捨てる」という、 従来の一方通行型生産・消費モデルはもはや持続不可能。 全く新たな手段「サーキュラー・エコノミー」を選択することで、 企業は、気候変動に前向きに取り組み、 生産と消費の拡大を可能にすると同時に、 活発なイノベーションと競争力を手にできる。

サブスクリプションで日本企業の可能性は広がる いま、ビジネスシーンでもっともホットなキーワードの一つ。それがサブスクリプションだ。 サブスクリプションについて、さまざまなメディアでは「料金の支払い方」のみが注目されている。 シェアリング・エコノミーやサーキュラー・エコノミーといった新たな経済の考え方が広がり、一方でIoTやAIといったデジタル・テクノロジーが急速に進化。ビジネスそのものが大きく変化しようとしている中で、まさに次世代のサブスクリプションが登場している。 本書では、サブスクリプションの本質を「顧客との継続的な関係を担保する」ことと定義し、その進化を第１世代から第３世代に分けてその特徴を捉え、最新の第３世代サブスクリプションを「S・M・A・R・Tサブスクリプション」として分析する。同時にビジネスの革新性からもサブスクリプションを３つのグループに分類し、サブスクリプションこそがビジネスモデルの変革をもたらしうる、ビジネス革命を起こす可能性があるものであることを指摘する。 さまざまなサブスクリプションが出現し、マーケットが急拡大しているなか、日本のBtoBの製造業もその主役となりえる可能性を秘めている。日本の製造業の多くはいま、「モノ」を中心とした売り切り型のビジネスモデルから、顧客に新たな体験価値を提供し継続的に対価を得る「コト」を中心としたビジネスモデルへと軸足を移そうとしている。このとき、有効な「解」となるのがサブスクリプションだ。 本書では、「SMARTサブスクリプション」をいち早く展開している日本企業の事例も紹介しながら、その具体的な進め方を提言していく。サブスクリプションの新たな指南書の誕生である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会課題の解決と“本業”をどう両立させるか？ ・巻頭対談１　伊藤順朗（セブン＆アイ・ホールディングス代表取締役専務執行役員）×江川昌史（アクセンチュア代表取締役社長） ・巻頭対談２　ジャック・アタリ（経済学者）×海老原城一（アクセンチュア　サステナビリティ プラクティス日本統括） ・注目の先進事例を多数掲載！－－アシックス、花王、コニカミノルタ、資生堂、東芝、凸版印刷、Loop Japan、WWFジャパン ・「生物多様性」「TNFD」にどう対応するか ・「サーキュラー・エコノミー」実現への道筋 ・脱炭素の最新動向と注目のベンチャー企業 　持続的な社会を築くサステナビリティへの取り組みが、企業経営で必須となっています。二酸化炭素（CO2）の削減だけではなく、生物多様性、サーキュラー・エコノミー、人権・ジェンダーなど、様々に対応が求められています。中でも生物多様性は、2023年9月、企業の自然に関する情報開示を推進するイニシアチブ「TNFD」（自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終版が公表される予定で、今後の大きなテーマとなる見込みです。 　今こそ、企業には、社会課題の解決への貢献と自社のビジネスを両立させるための取り組み、「レスポンシブル・ビジネス」が必要です。 　本書では、サステナビリティの各取り組みについて、最新の状況と企業の対応策を解説。専門家による解説のほか、注目の最新事例を多数紹介します。