改修工事による施設の再生は一般的な手法として確立されてきており、優れた事例も多く見られる。しかし、条件が整わず再生が実現しないこと、スムーズに進まないことも数多くある。特に建築群の再生には、個別建物の再生とはまた違った問題もあり、経験の共有が急がれている。建築群の再生事業推進に必要な条件には、どのようなものがあるのか。５年以上にわたり取り組んできた大学施設群の耐震改修事業を例にとり、まちづくりや建築の技術でできることを考える。

既存賃貸住宅ストックを少子高齢社会や多様化するニーズに対応できる住宅へ再生し有効活用するためのＵＲ都市機構の実証実験の報告。ＵＲ都市機構では大阪府堺市の向ヶ丘第一団地（建替）の３棟（２６、２７、２８号棟）を活用して、民間の技術提案を公募し、戸田建設グループとの共同研究として「向ヶ丘第一団地ストック再生実証試験」を行った。ここでは、これまでの住戸単位の改修でなく、住棟全体を外観も含めて改修し、あわせて団地が本来持っているランドスケープの良さをバリューアップすることで、団地の持つ住環境の魅力を向上させることが目指された。その実証実験の成果を報告する。