※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 情報サービス産業が直面する課題解決に向けた提言や現状分析などを取りまとめてきた「情報サービス産業白書」の最新版。2019年度のテーマは、社会的課題でもある「働き方改革」。かつて「3K」「7K」など労働環境の過酷さが指摘された情報サービス業界では、早くからその改善に取り組んできた。その旗振り役を務める業界団体の情報サービス産業協会では2017年に「働き方改革宣言」を公表し、「ワクワク」する働き方の追求を究極の目標に掲げている。 第1章ワクワクする働き方改革の実現に向けて 第1部ではITエンジニアを対象に行ったアンケート結果を分析、何がITエンジニアに「ワクワク」をもたらすのか、「ワクワク」の正体が明らかになる。 第2部情報サービス産業の概況 第2部ではデジタルトランスフォーメーション（DX）に焦点を当てた。経済産業省「DXレポート」の概要や、協会が米国・中国を訪れた視察団レポートのほか、会員アンケートで情報サービス企業のDXへの取り組み状況お実態などを明らかにする。

2018年9月に経済産業省が公表したDXレポートによって、DX（デジタルトランスフォーメーション）の重要性や、「2025年の崖」といった言葉が広く浸透しました。めまぐるしく変化するグローバル競争の時代に企業が生き残るためには、新たなデジタル技術を導入・活用することに加え、市場の急激な変化に迅速に対応・追随できるビジネスの圧倒的なスピードが必要です。サービスマネジメントによってサービスへの投資やサービスの品質を管理し、サービスの価値を維持・向上させ、新たな価値を生み出し続けることが、これまで以上に重要になってきました。 本書は、DXの時代に求められるサービスマネジメントの形や役割、根底に流れる考え方や、ビジネスの進化・スピード・新しい価値の創出を支えるさまざまな技術やツールについて解説することで、デジタル革命の荒波を生き延びるための力となることを目指します。

経済産業省が2018年に出した「DXレポート」では、既存の基幹システムがDXを阻害すると指摘しています。同レポートの発表からすでに約6年たっていますが、「当社の基幹システムはDX Ready（DXの準備が整った状態）だ」と胸を張れる会社は少ないように思います。 　DXレポートから約6年たち、ようやく実績のある手法が生み出されました。既に大手メーカーで導入され、そこでの実績を方法論としてまとめたものが本書になります。筆者は、基幹システムの改修を主導した大手メーカーの情報部門（子会社）と富士通のエンジニアです。なお本書のDX Readyとは、「基幹システムがシンプル・スリムで、かつ、データ品質が保たれている状態」と定義しています。 　著者らが開発した方法論の特徴は、「データマネジメント」の考え方を取り入れていることです。基幹システムを更新する際、プログラムに着目することが多いのですが、筆者らは「DXで成果を出すにはデータに注目しないとうまくいかない」と経験的に気付き、データマネジメントを取り入れたのです。 　基幹システムのDX Readyで悩ましいのは、その成果が経営層には分かりづらいことです。経営的な成果は個々のDX案件で生み出され、基幹システムのDX Readyはその準備に過ぎません。本書では、成果の分かりづらい基幹系刷新企画をいかにして決裁してもらうのか、その方法の解説にも多くのページを割いています。 　基幹システムの担当エンジニア・管理者にとって、待望の書と言えるでしょう。

あなたの会社は「2025年の崖」を越えられますか？ 　このまま基幹系システムを放置して、デジタルトランスフォーメーション（DX）を進めなければ、2025年以降、日本全体で毎年最大12兆円の経済損失が生じる可能性がある――。経済産業省は2018年9月7日に公表した「DXレポート」でこう明記し、この最悪シナリオを「2025年の崖」と命名しました。 　言うまでもなくシステムの更新時期は企業が独自に判断すべき事柄です。にもかかわらず、国が異例とも言える注文をつけた背景には、DXが企業競争力、ひいては日本の国際競争力を高めるために必要不可欠の取り組みだと判断した流れがあります。 　本書は日経コンピュータが2017年から2018年にかけて総力を挙げて取材した、30社近いDX先駆者の取り組みを集約しました。専門組織を立てて全面デジタル武装を果たした全日本空輸（ANA）、ウーバーテクノロジーズと戦う日本交通、アジャイルに舵を切ったデンソー、ゾゾスーツ誕生の背景――。 　さらにこれからのデジタル戦略を練るための有力な情報源として、中国やフランス、アフリカといった海外のデジタル事情も網羅しました。 　2025年の崖まであと7年。本書は現場担当者に必要なDX関連知識を全て学べる1冊です。DXに踏み出すために本書を指針としてお使いください。

【加速するデジタライゼーション、アフターコロナを勝ち抜くDX戦略】 デジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた企業の対応の重要性は以前から指摘されていましたが、「我々の業界はデジタルには縁遠い」「これまでも成功してきたので、まだ大丈夫」という姿勢の企業も少なくありませんでした。2018年に経済産業省が「DXレポート ～ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開～」を発表したことで、多くの企業の経営者が危機感を強め、取組みが本格化したといえます。 しかしDXへの取組みにおいて、日本は他の国・地域から水をあけられているといわざるを得ません。米国ではデジタルネイティブ企業が、これまでと異なるビジネスモデルで新しい競争原理をつくりだしています。また、デジタル化と経済成長が同時進行している中国やアジア諸国などは、デジタルを前提として社会システムが成り立っているといっても過言ではありません。 日本の企業は昭和の高度成長期の常識や資産を捨て去ったり、大きく転換したりすることなく平成の30年間を過ごしてしまったために、俊敏性が求められるデジタルの世界で、大きな荷物を背負ったままで戦っていかなければなりません。さらにコロナ・ショックにより、日本企業のDXへの遅れが露呈しました。これからもデジタルの波は止まることなく、ますます強く押し寄せてくることは確実です。今後は業種、企業規模の大小、企業内の職種、役職を問わず、すべての人がDXを自分事として向き合わなければならないのです。 本書は、アナリストとして国内外の取組みを調査分析し、コンサルティングの現場では数々の失敗や停滞に直面しながらDXの推進を支援してきた著者が、DXの基本と考え方、実際の進め方や問題点を整理してわかりやすく説く、すべてのビジネスパーソンが読むべきDXの新しい入門書です。 〈本書の内容〉 ■PART1 そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは? ■PART2 DXの実践に向けた取組みとは? ■PART3 DXで求められる企業内変革とは? ■PART4 DXをどのように進めるか? ■PART5 DXで変わる これからの社会・企業・ビジネスとは? 〈著者プロフィール〉 内山悟志 株式会社アイ・ティ・アール会長／エグゼクティブ・アナリスト。大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパン（現ガートナー ジャパン）でIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要IT企業の戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所（現アイ・ティ・アール）を設立、代表取締役に就任し、プリンシパル・アナリストとして活動を続け、2019年2月より現職。企業のIT戦略およびデジタルトランスフォーメーションの推進のためのアドバイスやコンサルティングを提供している。10年以上主宰する企業内イノベーションリーダーの育成を目指した「内山塾」は600名以上を輩出。ZDNet Japanにて「デジタルジャーニーの歩き方」を連載中。