現実化する世界恐慌と 国防の危機…… 日本はどうすれば、 生き残れるのか!? 【食料・エネルギー不足】【インフレ】【超円安】 岸田総理をはじめバイデン米大統領、 ユン韓国新大統領、モディ印首相など 世界の指導者たちの守護霊霊言から、 ウクライナ戦争が引き起こす、 世界的危機の本質が見えてくる。 ◆岸田総理の「新しい資本主義」は 　国民と企業の資産を狙う「国家社会主義」? ◇軍事産業から景気回復をめざす!? 　バイデン政権は経済政策の失敗で崩壊? ◆クアッドは失敗し、機能しなくなる!? 　米国に失望するインド、豪は親中に ◇ロシア、中国、北朝鮮―― 　日本が直面する軍事的三正面作戦 ■■ 岸田文雄の人物紹介 ■■ 1957年～。自由民主党の政治家。東京都生まれ。早稲田大学法学部を卒業後、日本長期信用銀行に勤務。1987年に自民党代議士の父・文武の秘書となる。父の死去に伴い、地盤であった広島から衆議院議員選挙に出馬し、初当選。内閣府特命担当大臣、党国会対策委員長等を歴任。安倍内閣では長期にわたり外務大臣を務めた。2021年、内閣総理大臣に就任。党内では穏健派を自認し、現・宏池会会長。 ■■ ジョセフ・ロビネット ・バイデン・ジュニアの人物紹介 ■■ 1942年～。アメリカの政治家。民主党所属。第46代アメリカ合衆国大統領。ペンシルベニア州生まれ。デラウェア大学卒、シラキュース大学ロースクール卒。1972年、29歳で上院議員に初当選後、6期務める。88年の大統領予備選では、英議員の演説を盗用したことが発覚して辞退。2008年、再び大統領選に出馬して敗れるも、オバマ氏の指名で副大統領に就任。その後、2020年の大統領選挙に再度出馬し当選。2021年1月20日、第46代アメリカ合衆国大統領に就任した。通称「ジョー・バイデン」。 ■■ スティーブン・バノンの人物紹介 ■■ 1953年～。アメリカ合衆国バージニア州生まれ。海軍将校を経て、ハーバード大学でMBAを取得。投資銀行や映画製作に携わり、2012年に保守系のインターネットニュースサイト「ブライトバート・ニュース」会長に就任。2016年の米大統領選では、トランプ陣営の選挙対策最高責任者を務める。2017年1月にドナルド・トランプ前大統領の首席戦略官に任命されるも、同年8月に更迭。しかし、今もトランプ氏と頻繁に連絡を取り合う関係にあるとされる。 ■■ 尹錫悦の人物紹介 ■■ 1960年～。韓国第20代大統領、元検事総長。ソウル大学法学部卒業。司法試験に9回挑戦し、91年に合格。94年に検事となる。朴槿惠政権の疑惑を徹底的に捜査した。2019年、文在寅政権で検事総長に抜擢される。2021年、政権との対立により検事総長を辞職し、次期大統領選への出馬を宣言。「国民の力」に入党し、公認候補に指名される。保守層を中心に支持を広げ、2022年3月、大統領選で与党「共に民主党」の李在明を僅差で破り、当選した。 ■■ ナレンドラ・モディの人物紹介 ■■ 1950年～。インドの政治家。グジャラート州出身。グジャラート大学で政治学を学ぶ。1974年、ヒンズー至上主義を掲げる民族奉仕団(RSS)に入団。87年にインド人民党(BJP)に入党し、書記、幹事長等を経て、2001年にグジャラート州首相となり、同州の急速な経済成長等に貢献。2014年の総選挙でBJPが勝利し、インド首相に就任。2019年の総選挙でも圧勝し、首相に再任される。 ■■ 藤原帰一の人物紹介 ■■ 1956年～。国際政治学者、元・東京大学大学院法学政治学研究科教授。東京都出身。幼少期をニューヨーク近郊で過ごす。麻布高校、東京大学法学部(坂本義和ゼミに所属)、同大学大学院に学び(博士課程単位取得退学)、その間、イェール大学大学院にも留学した。千葉大学法経学部助教授、東京大学社会科学研究所助教授などを経て、1999年、東京大学法学部教授等に就任した。2022年3月に定年退職。現在は、東京大学未来ビジョン研究センター客員教授。映画マニアでもある。 ◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇ 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

官邸から立法府をまもれ――。元自民党副総裁・山崎拓氏との特別対談収録。国会運営は、与野党の「国会対策委員会」（国対）という法的根拠のないシステムに依存している。事実上、与党と最大野党の、二人の国対委員長が特別な権限を持っているが、未だその実態については古い五五年体制の談合政治のようなイメージでしか捉えられていない。二〇一七年一〇月、史上初の野党第一党の女性国対委員長となった著者が野党をとりまとめ、時に与党と手を組んでも食い止めようとしたものは何だったのか。公文書の改竄・隠蔽が続き、官邸による「国会無力化計画」が進行したこの間の舞台裏を初めて明かす。