第一人者による警鐘 マンション価格の高騰が止まらない。 かつて「億ション」、すなわち１戸＝１億円以上のマンションが 騒がれたことが？のように、今や「２億ション」「３億ション」でないと、 不動産業界では超高額マンションと呼ばない。 東京だけではない、大阪でも25億円の物件が登場した。 いったい誰が買っているのか？　驚愕の価格の背景には何があるのか？ 日本社会はどう変わっていくのか？　業界に精通した著者が読み解いていく。 見えてきたのは、ごく少数の富裕層と大多数の貧困層、 その中間で踏みとどまろうとする層に分断された日本人の姿である。 （以下、目次より） ●億ションはもはや普通の物件 ●激増する日本人富裕層 ●パワーカップルが陥る落とし穴 ●さらなるインフレが到来する ●一般国民は、中古物件を買うしかない ●バブル時代から変わったこと、変わっていないこと ●タワマンは永住のための住居ではない！？ ●新たなトレンド、ブランデッドレジデンス ●ヴィンテージマンション ●都心なら、どこを選ぶべきか ●注目は地方４市 ●マンションの「買い時」とは？ ●三極化する日本社会と、今後の住宅

地方も都会も、日本じゅう空（から）っぽの家ばかり！あと15年で1000万人減る人口。20140年には、10軒に4軒が空き家になる！住宅は、これからますます、コストばかりがかかる、無用で厄介なものになっていく。では、われわれはいったいどうすればよいのか……。第5回（平成26年度）『不動産協会賞』受賞、話題騒然のベストセラー、待望の電子化！

不動産の高騰が止まらない。 銀座の地価は一九八〇年代のバブル期を上回り、三大都市圏と「札仙広福」(札幌・仙台・広島・福岡)の狂乱が著しい。国内外の投資マネーの流入、外国人富裕層の購入を背景に、超大型ビルや再開発の計画が目白押しだ。タワマンの販売も好調である。 バブル崩壊から四半世紀。ふたたび急上昇する不動産価格はこのまま暴走するのか、それとも落ち着きを取り戻すのか。値上がりは東京オリンピックまで続くのか。 業界に精通した著者は崩壊の兆しを感じ取り、あえてその後の不動産に明るい未来を託す。 「今、不動産はどうなっているのか」がわかる、スリリングな１冊!

過去の常識は通用しない! コロナ禍がきっかけとなり、人々の仕事や住まいに対する考え方は劇的に変化した。 日本社会は今、変わりつつある。 長く不動産の世界に身を置き、業界の動向に精通した第一人者である著者は、 「人とのつきあい方、仕事の価値観が変わる時、一番先に変化が現われるのが不動産」と言う。 テレワークで働くための好物件とは? 都心のタワマンは「買い」か? 家はローンで買ったほうが得か? 住むならどの街がおすすめか?……などを徹底解説。 過去の常識はもはや通用しない。新たな家の買い方と街の選び方を伝える。

まもなく、不動産の姿は一変する! 新型コロナ騒動が終了後、不動産の世界は激変し、まったく違う姿になっている! 「不動産のプロ」であり、長く現場の動向を観察してきた著者は、そう断言する。 いったい、何が変わるのか。 たとえば、従来社員一人当たり三坪で計算されてきたオフィスビル需要が急減するのは、リモートワークの常態化のため。商業ビルの淘汰は、Eコマースの拡大のため。そして、都心の超高層マンションのメリットは喪失し、郊外の戸建てが取って代わる……などなど。 社会が変われば不動産も変わる。その構図を明らかにし、業界の明日を大胆に予測する!

局地的な上昇を示す地域がある一方で、地方の地価は下がり続けています。 高倍率で瞬時に売れるマンションがある一方で、買い主ではなく売り主が金を出さねば売れない物件もあります。 いったい日本の不動産はは、どうなっているのでしょうか? 「不動産のプロ」であり、多くの現場に立ち会ってきた著者は、「不動産の動きを観察すれば、手に取るように経 済がわかる」と主張します。 インバウンドの恩恵は続くのか?共働き夫婦の都心移住の行方は?そして、不動産の本当の買い時はいつなのか? 景気後退が叫ばれ、先行きの不透明感が増すなか、日本経済を知るヒントがここにあります! 不動産の動向は経済を如実に反映していると言われます。不動産の動向をどのように分析すれば、日本経済への理解が深まるのか？　著者は刻々と移り変わる不動産事情を、地に足がついた形で切り取り、提示してくれます。そこでわれわれは動向の変化にハッと気づき、目を開かれることになります。不動産は明日の日本を知る上で重要なファクターだということがわかるのです。不動産を知ることによって、日本のこと、日本経済のことが見えてきます。読み物形式の日本経済へのガイドブックです。

日本経済の救世主？ 社会混乱の要因？ はたして民泊は、日本を救えるのか？　ホテルが取れないのは東京、大阪、京都だけでなく、今や全国各地に広がり、宿泊料金は高騰している。絶対的にホテルが足りないその理由の筆頭が、インバウンドの激増にあることは勿論だ。注目の新制度・民泊は、従来の旅館業法の枠を超えて旅行客を宿泊させ、2020年にインバウンド4000万人を実現させようとするもの。アベノミクス最後の切り札といわれる画期的な政策だ。はたして、大きなビジネスチャンスはもたらされるのか？　ホテル不足は解消されるのか？　業界に精通した第一人者が分析する、民泊が拓（ひら）く日本の未来。