なぜあの商品は売れなかったのか？ 世界の経営思想家トップ50（Thinkers50）連続1位。 「破壊的イノベーション論」の提唱者、クリステンセン教授による、待望の最新刊！ 顧客が「商品Ａを選択して購入する」ということは、「片づけるべき仕事（ジョブ）のためにＡを雇用（ハイア）する」ことである。 『イノベーションのジレンマ』の著者による、21世紀のベスト・オブ・ビジネス書！ イノベーションの成否を分けるのは、顧客データ（この層はあの層と類似性が高い。 顧客の68%が商品Bより商品Aを好むetc）や、市場分析、スプレッドシートに表れる数字ではない。 鍵は「顧客の片づけたいジョブ（用事・仕事）」にある。 世界で最も影響力のある経営学者クレイトン・クリステンセンが、 人がモノを買う行為そのもののメカニズムを解き明かす、予測可能で優れたイノベーションの創り方。 ・顧客が商品を買うこととは、片づいていない「ジョブ（用事・仕事）」を解決するために何かを「雇用」することである。 ・ビッグデータは顧客が「誰か」を教えてくれても、「なぜ」買うのかは教えてくれない。 ・数値化できない「因果関係」にこそ、成功するイノベーションの鍵がある。 ・自社製品も他社製品も買っていない「無消費者」を取り込め。 ［本書で取り上げる事例］ イケア、ゼネラルモーターズ（GM）、サザンニューハンプシャー大学、 プロクター＆ギャンブル（P&G）、エアビーアンドビー、アマゾン他

フィナンシャルタイムズ紙×マッキンゼーによる 　　　　　ベストビジネス書TOP6選出 強欲×グローバリズム 市場崩壊の陰にあった、天才トレーダーによる金利不正操作事件。 東京を舞った数千億ドルのマネーゲームと、膨張する巨額報酬の裏側とは―― 2012年、元東京駐在の外資系投賢銀行トレーダー、トム・ヘイズが逮捕された。 同僚やプローカーたちと共謀し、数年にわたってLIBOR（ライボー／ロンドン銀行間取引金利）の値を不正操作した詐欺容疑で。 銀行とヘイズらが莫大な利益と報酬を手に入れた一方、世界の金融市場は破綻し、罪なき一般投資家が猛烈な打撃を受けていた―― 若くして数学の才能に目覚めた英国人のトム・ヘイズは、人付き合いが苦手で、システム開発と解析に心血を注ぐ金融業界の変わり者だった。 彼はどのようにして犯罪に手を染めることになったのか。 そして、彼をとりまく業界の悪弊と強欲、腐敗の実態とは？ 敏腕金融記者による圧巻のノンフィクション。 ヘイズと彼の共謀者たち――「スパイダー・ネットワーク」――を捕らえることで 明らかになったのは、近代銀行の土台を操作するスキームだけにとどまらない。 今回の事件の根幹にあるのは、金融システム、あるいは業界を常に監視するはずの ミニマリストで腰の重い規制当局の腐敗と破綻だ。 確かにヘイズの倫理観はゆがんでいた。数字と利益に執着し、自分が成果を上げる ために他者を道具として利用した。負けている人々は犠牲者ではなく、 食いものにされて当然のカモだと思い込んでいた。 そして調べれば調べるほど、ある意味でヘイズ自身が食いものにされた側、 金融業界全体の無秩序で無謀な振る舞いの全責任を負わされた不幸な男だと思えてきた。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　――本文より抜粋

〝買えない／買わない〟が、巨大市場に変わる時―― 最も成長が見込めるのは、貧困をとりまく「無」消費経済である。 C・クリステンセン教授による市場創造型イノベーション論 ■アフリカではなぜ井戸は枯れ、携帯電話は普及したのか？ ■日本はなぜあれだけのイノベーションを起こせたのか？ ■メキシコの効率化イノベーションはなぜ繁栄をもたらさないのか？ [解説]津田真吾 戦後の日本人は、今日の低所得国に暮らす何十億人もの人々と同様に、 きわめて貧しい状況に置かれていた。いまでは遠い昔の話だが、 当時「メイドインジャパン」は信用のおけない粗悪品の代名詞だった。 しかし現在、日本は世界の経済活動の約6％を占める世界第3位の経済大国となっている。 ソニー、トヨタ、ホンダ―― 無消費をターゲットとした企業戦略には、国家の発展につながる大きな可能性が秘められている。そこにはプロダクトのみならず、ローカルの雇用を増やす販売や流通の増強も求められ、繁栄を広範囲に行きわたらせるうえで不可欠な力となるからだ――（本文より抜粋） 世界の経営思想家トップ50（Thinkers50） 破壊的イノベーション論のクリステンセン教授、待望の最新刊！ [本書で取り上げる事例の一部] ◆中国の家電メーカーはなぜ世界の電子レンジ市場の40％を占めるまで成長したのか？ ◆なぜ汚職は人々から「解雇」されないのか？ ◆ナイジェリアで年間45億食売り上げているインスタント麺はなぜ成功したのか？ ◆なぜ市場創造型イノベーションはローカル発信である必要があるのか？ ◆政府開発援助（ODA）に4兆ドル以上費やされてなお貧困がなくならないのはなぜか？ これからの時代、経済成長は貧困という眠れる巨大マーケットから生まれる――