経済産業省が2018年に出した「DXレポート」では、既存の基幹システムがDXを阻害すると指摘しています。同レポートの発表からすでに約6年たっていますが、「当社の基幹システムはDX Ready（DXの準備が整った状態）だ」と胸を張れる会社は少ないように思います。 　DXレポートから約6年たち、ようやく実績のある手法が生み出されました。既に大手メーカーで導入され、そこでの実績を方法論としてまとめたものが本書になります。筆者は、基幹システムの改修を主導した大手メーカーの情報部門（子会社）と富士通のエンジニアです。なお本書のDX Readyとは、「基幹システムがシンプル・スリムで、かつ、データ品質が保たれている状態」と定義しています。 　著者らが開発した方法論の特徴は、「データマネジメント」の考え方を取り入れていることです。基幹システムを更新する際、プログラムに着目することが多いのですが、筆者らは「DXで成果を出すにはデータに注目しないとうまくいかない」と経験的に気付き、データマネジメントを取り入れたのです。 　基幹システムのDX Readyで悩ましいのは、その成果が経営層には分かりづらいことです。経営的な成果は個々のDX案件で生み出され、基幹システムのDX Readyはその準備に過ぎません。本書では、成果の分かりづらい基幹系刷新企画をいかにして決裁してもらうのか、その方法の解説にも多くのページを割いています。 　基幹システムの担当エンジニア・管理者にとって、待望の書と言えるでしょう。