※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界銀行副総裁・欧州復興開発銀行総裁特別顧問を務めた著者が、日英両国に共通した「どうして多くの若者が希望を失い、孤独・孤立、貧困になってしまうのだろうか」という問題について、9都市7000人の生活史データから明らかにした。 ① 職場や住居が安定せず社会的排除を受けている人をも調査に組み入れる独自のCCS調査法を用いた(平均回答率約80％）。 ② 問題を幼児期からの根源的な要因にまで遡り、その連鎖関係を明らかにした。 ③ 問題を生み出すリスク要因だけでなく、リスク低減効果のある強み要因も含め、統合的な分析を行った。これによりこれまでの調査方法では、判然としなかった幼児期からの貧困への因果関係の流れを明らかにした。 調査対象は、バブル崩壊後の「停滞の30年」に生まれ育った世代：「若者世代」と、その親の世代であるバブル期に成長し、就職氷河期に就職を果たした「団塊ジュニア世代」について行い、人々の行動・生活・価値観にどのような変化が起きたかのかを包括的に明らかした。 調査では、日本の9都市、7000人に対し、生まれてから現在まで多次元・時系列データ、約2000万件を収集。 若者の貧困拡大に最も大きく影響を与えるものとして「しかるしつけ」「父親との接触が少」など幼児期からの親子関係を確認。これまでの親世代の貧困が教育格差を生み、貧困の連鎖へとつながるといった定説に対して新たな視点を提供している。 問題解決のためには、幼少期の近隣の友人や大人等との接触（社会関係資本）が、不登校、引きこもりなど発達期の問題行動を大きく低下させることも確認され、今後の家族関係・地域活動の活性化を考えるうえで重要な示唆を与えている。