人口減少や地方経済の疲弊が叫ばれるなか、2019年のラグビーワールドカップや20年の東京オリンピックなどが火付け役になり、スポーツによる地域活性化や経済振興が注目を集めて、各地で試行錯誤がおこなわれている。 しかし、スポーツでどう「まちづくり」をおこなうかは体系的に整備されておらず、混乱している地域住民や行政・NPOの担当者も多い。 （１）スポーツまちづくりの基盤となるイベント・アスリート・クラブ・施設などの育成・整備、（２）体制・ネットワークづくり、（３）継続可能な事業性という３点から全国のスポーツまちづくりの事例を整理して紹介する。成功している点や苦労している点を説明して、それぞれの現場でどのように応用し、状況を改善するか、あるいはありがちな失敗の乗り越え方をレクチャーする。詳細なFAQや文献・資料紹介も充実。

2020年オリンピック・パラリンピック東京大会の際、海外のアスリートや関係者と地域住民が国際交流を図ったホストタウン事業。1998年の長野オリンピックの際の一校一国運動や、2002年のサッカーワールドカップの際の各国代表チームの事前キャンプ時の住民との交流事業などに着想を得たこのホストタウン・イニシアティヴという計画は、世界に類を見ない日本独自の取り組みとして、全国で展開された。 スポーツを通したまちづくりにも直結するホストタウン事業の基本知識、ホストタウン事業に取り組んだ自治体の活動状況、コロナ禍がホストタウン事業に与えた影響、オリ・パラ後の活動状況、そして、ホストタウン事業の成果の全体像を多様なデータから明らかにする。 スポーツ振興、スポーツ合宿、多文化共生、経済交流などの特徴をもつホストタウン事業のほか、行政が主導したタイプ、民間と協同したタイプなどの事例をレポートして、ホストタウン事業に登録した全自治体の取り組みを一覧表にもまとめた、国際交流の全記録。