※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 沖縄がアメリカに占領されていた27年間は、戦前の日本とも、戦後の日本本土とも異なった独特のシステムが構築されていた。本書は、電力(発送配電、原発)や尖閣諸島沖の海底油田、アルミニウム産業と公害問題といったエネルギー産業関連に焦点をあて、占領下のシステムから本土復帰にむけたシステムへと変わっていく沖縄経済を分析している。

近代化のために多くの企業が設立された明治中期、東の渋沢栄一と並ぶ重要人物として、西の大阪には薩摩出身の五代友厚がいた。明治14年7月。その五代友厚に対して官有物が格安で払い下げられるというニュースが新聞で大々的に報じられ、日本は騒然となった。 疑惑をリークしたのは本当に大隈重信だったのか？　なぜ大隈が政府から追い出されたのか？　黒田清隆、伊藤博文、三条実美、井上馨、福沢諭吉、板垣退助、三井、三菱、住友、多くの人々の思惑が交錯していく。明治最大の政変劇とも言われる「明治14年政変」の内幕を探して、北海道、釜石、東京、熱海、大阪、愛媛、福岡、鹿児島と、全国をめぐり歩く思索の旅が始まった。※本書は、宮地英敏「北海道開拓使官有物払下げ事件についての再検討―誰が情報をリークしたのか―」『経済学研究(九州大学)』２０１４年を加筆修正している。

尖閣諸島。1960年代から1970年代初頭にかけて、巨大な海底油田があると大騒動が起きていた。しかし日本は、これまで尖閣沖の開発をしていない。なぜだろうか。従来、石油をめぐって台湾と中国が尖閣領有を宣言し、そこへの外交的な配慮がされたといわれてきた。ところが実は、本土復帰を前にした沖縄では、台湾や中国など気にせず、油田・ガス田開発を計画していた。佐藤栄作政権の合意も取りつけていた。その計画とは？そして、なぜ計画はストップしたのか？琉球政府、鉱業権者、地元財界、通産省、台湾、中国、石油メジャー、親台派、親中派らが交錯する、沖縄を舞台にした思索の旅。経済史の視点から尖閣沖油田を考察した、その先にあったものは何か！？