■ICTの発展、グローバル化の進展、人々の価値観の変化などにより、知識や価値の創造プロセスが大きく変化し、経済や社会のあり方、産業の構造が急速に変化する大変革時代が到来している。日本は、そのような経済や社会の変革に対応した新たな価値を創出し、豊かな暮らしがもたらされる「超スマート社会」を未来の姿として共有し、世界に先駆け社会課題の解決を実現していく「Society(ソサエティ) 5.0」という方針を掲げている。 ■東京大学と日立製作所は、このSociety 5.0を構想・実現するために「日立東大ラボ」を、2016年に設置した。同ラボでは、従来の課題解決型産学連携から発想を転換し、ビジョンを創生・発信し、実現に向けた課題解決に取り組むという新しい形の研究開発を推進している。 ■本書では、日立東大ラボで得られた知見に基づくSociety5.0のビジョン、方法、技術開発を広く社会と共有すると共に、現代の都市が抱える課題解決に向けた新たな方向性を提示する。最大のキーワードは「超スマート社会」の実現。ビッグデータ解析、人工知能などの技術が創り出す「サイバー空間とリアル空間の融合」が牽引する未来とは、どのような社会であり、どのような方法で目指していくのか、産学協創の体制により、企業の持つ技術開発力と大学の持つ知の力を組み合わせた研究開発を通じて、居住からの変革“ハビタット・イノベーション”によるその理論や方法、技術開発について解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2010年代以降、スーパーシティ構想やデジタル田園都市国家構想をはじめとして、国・自治体・民間企業による多様なスマートシティの取組が進められてきました。こうしたスマートシティの次なる発展において重要なのは、先進的な技術を導入すること自体ではなく、その技術によって住民の暮らしがどれだけ豊かになり、幸福度が向上するかという点です。私たちは、このような視点に立脚し、デジタル技術を活用しながらも、人間らしさを大切にした新しい都市と社会の姿を描くことを目指しました。 本書は、東京大学と日立製作所による「日立東大ラボ」が、世界有数のメガシティである東京都をショーケースに、こうした新しい都市と社会のあり方を具体化すべくまとめた研究報告書「東京計画2030」を書籍化したものです。「スローデジタル」や「Well-being」といったデジタルに偏りすぎない最新の思想をベースに、市民のQOL（生活の質）向上や社会的受容性をどう高めるかという、人間側の心理や合意形成のプロセスを深く掘り下げています。 第1章では、「東京計画」が求められる背景から、人工都市としてのメガシティ形成の歴史、都市計画におけるビッグピクチャーの系譜、そしてスマートシティの本来の定義を解説します。また、明治の文豪たちの文章から江戸～東京の移り変わりを紹介する別項も収録しています。続く第2章では、地理的特徴、人口動態、産業構造といった基礎データにとどまらず、防災、交通、グリーン化、労働、医療・福祉、教育、ダイバーシティ、パブリックライフなど、多岐にわたる切り口のデータから「東京の今」を精緻に分析します。そして第3章では、これらの分析を踏まえた具体的な4つの戦略・提言を展開します。「アーバンウェルビーイング」の指標化、都市構造を改編する「イノベーションクラスター」、サイバー空間と現実を融合する「東京24区（サイバー特区）」、そして環境配慮と人間中心の技術活用を目指す「“Slow Digital” Tokyo」です。 スマートシティ関連事業に参入を検討している企業や、次世代のまちづくりを牽引する自治体関係者にとって、技術と人間の幸福が調和する未来の都市像を描くための大きな指針となる一冊です。

◆「人中心の超スマート社会」のコンセプトとして日本から発信されたSociety 5.0。その考え方に基づきスマートシティの実装が日本各地で始まっている。実装のなかで見えてきた疑問や課題「人中心にするには何が必要か」「自治体や民間企業がどのようにスマートシティ化を進めればよいのか」に本書は取り組む。 ◆スマートシティを実現するためのキーファクターとして、本書では、(1)社会的な受容、(2)データガバナンス、(3)生活者参画、(4)スマートシティQoL評価、(5)人材育成、(6)データエコシステムを取り上げ、日立東大ラボが日本各地で行っている事例などを盛り込みながら、解説する。 ◆藤井輝夫・東大総長と東原敏昭・日立会長の対談「『対話』を通じて創造する未来」を収録。