｢化学｣の勉強がつまらないのは、結果だけを覚えこまされるから。どんなアイディアがあって、どこで行き詰まり、解決の糸口はどう見つかったのか……。そのプロセスがわかれば｢化学｣はとても楽しくなる。化学の重要な法則を生み出した偉人が時空を超えて一堂に会して、熱く自説を闘わせる。教科書には載っていないたくさんの没アイディアも化学の歴史の一部なのだ。

阪急電車、阪神電車、京阪電車、南海電車、近鉄電車……「◯◯電車」の愛称で関西の人々から親しまれる“五大私鉄”。本書は、互いにしのぎを削り合うことで、関西の文化と経済の発展に寄与した鉄道たちの歴史を紐解いたノンフィクションです。元全国紙新聞記者・松本泉氏が、五大私鉄を中心に繰り広げられた熾烈な百年対決を、時に硬派な文化論的に、時に面白おかしく描きます。鉄道ファンはもちろん、歴史好きに、関西の文化・エンタメ好きも楽しめる内容。

「都市を、住民を、効率よく爆撃せよ!」 敗戦直後の1945年9月、米国戦略爆撃調査団が1000人体制で日本各地の徹底調査をはじめた。米軍による「戦略爆撃」の検証である。太平洋戦争末期のB29による本土空襲は東京大空襲が有名だが、空爆は全国でおこなわれた。大阪大空襲、神戸大空襲、名古屋大空襲などでも多数の死傷者が出、犠牲者は全国で50万人といわれる。 本書は米国戦略爆撃調査団文書と呼ばれる膨大な第一級の一次史料をひもとき、大阪、神戸、名古屋、富山、和歌山などの大空爆の実態に迫る。分析文書には、米軍がいかに効率よく空爆するか、いかに広範囲を焼き尽くすか冷徹に邁進する様が記されている(10万人が死んだ東京大空襲は米軍にとって「失敗」とされている)。「無差別爆撃」といわれる本土空襲の実態は明確に民間人を狙った空爆であった。また、調査団が降伏時や戦争についての思いなどを聞いた全国3500人インタビューの抜粋も収録。 ※2017年4月~2019年3月に、毎日新聞(大阪本社版)で連載した「発掘戦禍の証し」を全面的に書き直し、５倍の分量に大幅加筆。

米国による対中半導体輸出管理の強化、各国による巨額の半導体産業支援、ロシアのウクライナ侵攻を経た国際秩序の激変等を受けて、今、改めて経済安全保障と半導体サプライチェーンの関係が注目されている。国内外で起きていることをどう理解したらよいか、第一線の実務家、法律家、国際経済学者、国際政治学者が、最新の知見のもとに分析する。

米中対立の深刻化や，ロシアのウクライナ侵攻等を経て，既存の国際秩序は大きな変化の時を迎え，冷戦終結後約30年に及ぶグローバリゼーションの深化の時代が終焉したように見える。国際秩序の機能が低下する中での対抗措置を始めとする相互主義をめぐる新たな動向について，国際政治経済，安全保障の専門家が，それぞれの観点から分析する。 本書は，電子化にあたり原書『新時代の相互主義　地殻変動する国際秩序と対抗措置』（土屋貴裕・西脇修編著／松本泉・宮岡邦生著，2023年，ISBN978-4-8309-5229-6）を改題したものです。