ワールドクラスの大学は「ヒト・モノ・カネ」をグローバルに調達する競争と評価を繰り広げている。水をあけられた日本は、国をあげて世界大学ランキングの上位をめざし始めた。だが、イギリスの内部事情を知る著者によれば、ランキングの目的は英米が外貨を獲得するためであり、日本はまんまとその「罠」にはまっているのだという――日本の大学改革は正しいのか？　真にめざすべき道は何か？　彼我の違いを探り、我らの強みを分析する。

イギリスと日本を往復する著者は、コロナ禍とウクライナ情勢を受けた日本の対応に危機感を覚えた。「鎖国」「自粛」「平和ボケ」……そういったキーワードで「わかったつもり」に陥っているメディア、専門家、国民に対する危機感だ。それは、両国の境界に位置するからこそ感受しえたものである。従来の日本文化論的思考では、「空気」の読み合いとか「同調圧力」といった言葉で説明・納得し、そこで思考停止してしまう。そのことで、議論が中途半端に終わったり、対立する議論の接点をとことん求めたりしないまま、白か黒かの素朴な二項対立に終始してしまう。 まずは、私たちの「思考の習性（クセ）」を知ることから始めなければならない。著者はかつて「ゆとり教育」論争や、最近ではコロナ禍の九月入学論議において、実証的なデータ分析を駆使して一石を投じた。今回は機内濃厚接触者になった当事者としての体験と「言説データ」を携えて、ニッポンの宿年の課題を鋭く検証する。

ひたすら改革が叫ばれ、アメリカ発の制度を取り入れてきたニッポンの大学。だが、その有効性はいまだ見えず、グローバル化の荒波の中を漂流している――元東大教授で、いまオックスフォード大学で活躍する著名な教育社会学者が、新米教師の頃、いち早く警鐘を鳴らした「アメリカ大学教育体験記」から、日本の当時と変わらぬ問題点が浮かび上がる。巻末解説文・宮田由紀夫氏(『米国キャンパス「拝金」報告』著者)。

教育改革をその前提から問い直し、神話を解体してきた論客が、コロナ後の教育像を緊急提言。オックスフォード大学で十年余り教鞭を執った今だからこそ、伝えたいこと。 　そもそも二〇二〇年度は新指導要領、ＧＩＧＡスクール構想、新大学共通テストなど、教育の一大転機だった。そこにコロナ禍が直撃し、オンライン化が加速している。だが、文部科学省や経済産業省の構想は、格差や「知」の面から数々の問題をはらむという。 　以前にも増して地に足を着けた論議が必要な時代に、今後の教育を再構築するための処方箋をお届けする。

「ゆとり」か「詰め込み」か――いつまで二項対立の愚を繰り返すのか？　いつまで「左右対立」の図式に乗るのか？　学力低下論争の渦中で、いち早く不平等社会化に警鐘を鳴らしつつ、従来の対立軸を無効化し、そこに隠された現実を露わにしようと闘ってきた著者が、いま教育の論じ方を変える。観念論を排し、データに基づく政策科学を志す、まったく新しい教育論。