API（Application Programming Interface）とは、コンピュータ用語でいうと、プログラムの機能を外部から利用できるようにするインタフェースです。 　いま、APIがビジネスの分野に広がろうとしてします。企業が持つ多くのサービスやデータをAPIによって外部に公開し、それらを他社が利用する動き、すなわち“APIエコノミー”が始まっています。こうしたAPIエコノミーは企業間をつなげ、米IBM社の試算では2018年で2兆2000億ドル（約250兆円）の巨大な経済圏になる見込みです。 　企業間のサービスやデータを結び、新たなビジネス価値を生むAPIは、すべてのビジネスパーソンに影響を及ぼすものです。そのAPIの意義や実態を本書で解説します。 　1章ではまず、APIとは何か、を解説します。誰にとって役立つものなのか、自分たちのビジネスにどんな影響があるのか、どういう考え方で取り組めばよいのかなどを説明し、APIの必要性を理解します。 　2章では、APIの提供者である各企業の取り組みを通じ、その活用法や意義を見て行きます。三井住友銀行、ジョルダン、アマゾン ウェブ サービスなどのAPI関連の取り組みを紹介します。 　3章では、API取引所を取り上げます。APIを提供する側、APIを利用する側の双方にメリットがありますが、その仲介役であるAPI取引所が大きな役割を果たします。海外での取り組みと日本国内の動きを見て行きましょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営者として知っておかなければならない最低限の内容を、30問の質問形式にまとめ、各項目に対して分かりやすく「イラスト」で解説。本書は、時間がない、結論だけ理解したい経営者の方に対して、「30分で分かる」「イラストで分かる」「ワンコイン（税込500円）」というコンセプトに基づき、まずは知っておくべきポイントを30に絞り込みました。徹底的に簡素化した説明で必要最低限の要素を分かりやすく解説！この本から、マイナンバーへの理解をスタートしましょう。

あらゆる企業や組織の中で価値あるデータが、新しい時代のために十分に活用されないまま大量に眠っている。さまざまな情報システムの中枢をなすRDBに保管されてきたデータはもちろん、日常使われるワープロやPDFの文書、ネットのWebページなどのデータもそれぞれの目的に応じて囲い込まれていると言っていい。これらを解放してAIやブロックチェーンで活用できた者は、第4次産業革命の勝者となる。そのためにはデータの生成から変換、管理、流通までのプロセス全体を円滑に回すことのできる、デジタル時代にふさわしい新しい「データサイクル」を実現することが欠かせない。その鍵は、AIなどの機械がそのまま理解することのできるデータの形式を採用することにある。そこで今、オープンな国際標準に基づくXMLデータ形式による低コストで柔軟なシステム作りが、あらためて注目されている。本書が提唱する革新的なXML自動変換技術によって、企業や組織は最強のデータ戦略を手に入れることができる。

本書は、ようやく立ち上がり始めた情報銀行の生い立ちから、現状、そして将来を見越した内容となっています。政府主導で始まったデータ活用の仕組みは、数々の実証実験を経て、実ビジネスへの道筋がつきました。 　すでに大手金融機関として三菱UFJ信託銀行、ベンチャー企業としてDataSign、マーケティング事業からはマイデータ・インテリジェンスなどが具体的な動きを進めており、2020年にはより多くの企業が名乗りを上げると見られています。 　しかしながら、データを預ける消費者のマインドは、まだ情報銀行の活用に向けられる段階にはなく、これから啓蒙やインセンティブの設計が必要になります。さらに、それをどのように収益に結びつけれらるのか、さらには社会全体としてどのような活用が出来ていくのかなど、検討課題は山積みです。 　本書で紹介した事例や有識者のコメントが、その課題を解決するヒントを示しています。データ駆動型社会は、間違いなくこれからの日本をけん引する一つの形となるはずです。本書はそれをリードしていく企業あるいは個人の方々にとって必読の書です。

押し寄せる規制の波に経営者はどう対抗すべきか！？ ITを駆使して規制に対抗する「レグテック」の真髄を探る！ コインチェックからの仮想通貨の流出といった事件をはじめ、マネーロンダリングのための架空名義の口座の取得や、不正な資金移動、公的文書の改ざんなどの事件も後を絶ちません。ITの発展は、情報や価値の流出、不正な取引などのリスクを膨らませています。その状況に呼応するように、新たな規制が続々と登場してきています。 経済活動の中にいる企業にとって、規制への対応は大きな課題です。規制に反していたことが明白になった場合には、改善策が求められるだけでなく、罰金の支払いといった制裁が課せられます。規制によっては、その額は企業の利益を吹き飛ばすような金額規模に上ることもあります。 こうした規制への対応をテクノロジーの後押しで実現しようというのが、「レグテック」です。レギュレーション（規制）に対応するテクノロジー（技術）から、レグテック（Reg Tech）と呼ばれます。規制への対応を、デジタル技術を中心としたテクノロジーで支援し、効率的で安全・安心な企業活動を実施できるようにするものです。 本書では第1章で、「なぜテクノロジーが規制対応に必要なのか」、レグテックの本質を明らかにします。第2章では、実際にどのような分野のソリューションにレグテックが活用できるのかを探ります。第3章では、先行する海外のレグテック事情を確認していき、第4章で日本国内の動きを解説します。規制への対抗手段は、その先の自社の強みに発展していく可能性を持っています。デジタル時代の経営者、マネジャーにとって必見の書です。