【感想・ネタバレ】誰が科学を殺すのか 科学技術立国「崩壊」の衝撃のレビュー

毎日新聞「幻の科学技術立国」取材班

[ブクログ · ★★★★★]

日本の科学者、技術者は恵まれてない、って話。資源のない日本は技術で食っていかないといけないのに、それを育てる制度、予算、社会風土が全然ない。尊敬もない。

ある研究者がつぶやいたという。
「もし将来、子供ができたとしても、研究者になることは勧めないな」
これは心に刺さった。

いつの間にか日本に先進的な研究はほとんど見当たらず、中国が毎年のようにノーベル賞を取るようになってから気づいたのではもう遅いんだ。今すぐ変えないと！

[ブクログ · ★★★★☆]

大学で理系学部を専攻していたため、今の日本の科学力の低下は憂いている。本書ではこれまでの政策や関係者のインタビューから、日本の科学力の凋落を分析している。
特に基礎研究をおざなりにし、出口のある研究に注力する今の姿勢では、今後さらなる科学技術の発展が見込めないため、タネを撒くように、基礎研究にも力を入れてほしいと思う。

[ブクログ · ★★★★☆]

現代において「科学技術立国　日本」という姿を真と捉えているものは多くないだろう。基礎科学を中心としたノーベル賞の受賞は、その姿が是であったかつての残滓として、もう数年は続くのかもしれないが、その先どうなるかは分からない。

本書は科学技術立国がどのように幻想の産物となり果てていったのかをアカデミアや製造業・情報通信などの民間企業のトップや研究者たちへのインタビュー、中国をはじめとする海外の科学技術に対する注力具合やその投資の実態などに基づいてまとめられたノンフィクションであり、幻想の崩壊を実感できる優れた一冊。

これを読むと、崩壊しつつある日本の科学技術をどう立て直すかは、文科省に代表されるアカデミアや、経産省に代表される民間企業など、各組織が個別に取り組むだけでは解決不可能であり、国家レベルで取り組むべく重要な政策的イシューであるということを痛感する。

[ブクログ · ★★★☆☆]

SIPやImPACTに対する「成果を意識するあまり、テーマが小粒になってしまった」という批判は、研究開発に携わる立場として、心に留めておきたい。

日本の大学は資金難と、外部資金調達などによる研究時間不足でまともに研究できる環境ではないらしい。雇用条件や労働環境も一般企業と比べて劣悪である様子。組織として疲弊しているし、個人として幸せになれないという印象を持った。今後もしアカデミアを目指すことになったら、海外を選ぶべきだろう。

[ブクログ · ★★★☆☆]

「Japan as No.1」と賞され、科学技術立国と呼ばれ、米国らの基礎研究にフリーライドと揶揄されながらも実用技術で世界市場を席巻した日本もいまや四半世紀以上前の話。論文数ではトップグループの後塵を拝し、実用化では他国に抜かれる一方である。こうした背景として他国躍進のほか、国家戦略の失策、大学改革を本書は指摘する。毎日新聞社編のため綿密な調査と鋭い洞察が光り、偏りのない多方面に渡るキーマンへのインタビューが内容に厚みを与えている。

本書は良書だが、但し額面通りに受け取るには注意が必要だ。「昔はよかった」的な論調になっているが、そもそも昔の日本が科学技術関係者にとってハッピーだったのか。潤沢でない科学予算、国家主導のミスリード。そうしたなかでソニーやホンダなどのイノベーティブな民間企業、NECや日立などの重鎮民間企業の基礎研究が花開き、日本礼賛の時代を謳歌できたのである。また中国やシンガポールといった国家戦略として集中投下して一気に先進へ躍り出る国や米国シリコンバレーのような文化や土壌が整っている国と対比して日本を悲観しているが、他国の科学技術も褒められたものではない。不安を煽り現状を憂うだけではなく、世界のなかでの日本という国の科学技術をもう少し中立かつ客観的に論じる必要があるだろう。ということで1点マイナスにした。

[ブクログ · ★★★☆☆]

毎日新聞の連載記事が元となった一冊。取材が基本なので多くの関係者の主張が紹介されるに留まるが、この20年の日本の科学界の歩んできた衰退の経緯を振り返るのにはとても便利。いわゆるPDCAのCの部分だけど、日本には基本的にこのＣは無くてPDのみのドードー巡りが続いているのかもしれない。官僚の無謬性の原則というやつかもしれない。犯人捜し、責任追及をしても仕方ない（本書では何となく犯人が特定されている）が、この20年の敗戦への道を精査して、どうしてこうなったかを理解することは大事だろう。
この本を読んで、「（官邸）トップダウンによるスピーディーな意思決定、効率化」って、要は、社会主義体制、共産党独裁的に近づけていこうってことだなって感じた。いくら優秀なトップによって目の前の短期的な問題の解決が達成されても、長期に渡れば権力が腐っていくのは歴史の教えるところ。上の目ばかり気にして、やがて誰も何も考えなくなってしまう。
1995年の科学技術基本法のスタートから、その後の科学技術政策は全て、経済発展のための科学・技術という発想だったようである。科学者・研究者がしだいに意思決定から排除されていき、今やすっかり経済・産業政策に成り下がってしまった。内閣府に集められた”有識者”の年配の方々らが、現場も知らずに自分らの経験で教育”改革”を主導してかき回しているのは、昨今の大学入試改革の混乱でも周知の通り。
また、国立大学法人化と基盤経費削減は、時期が一緒なのでセットのように見えるが、セットとして始まったわけではなかったようだ（「遠山プラン」での法人化では基盤経費は確保することが付議されていた）。法人化の前から、国の財政難から国立大の基盤経費の削減は議論されていて、法人化によって寄付やらその他の事業による収入源を得る自由を確保するためにも、終盤で国立大自身から手に平を返して法人化を推進した面もあるようだ。