【感想・ネタバレ】KNOWLEDGE WORKER MANAGEMENT ナレッジワーカー・マネジメント――業績も人もついてくる数字で語るマネジメント術のレビュー

あらすじ

【内容紹介】

ナレッジワーカーを、どうマネジメントするかで、知的サービス業の未来が変わる!


IT、広告、コンサルティングといった、有形・無形の提供価値を生み出す「知的サービス業」で働く、高度で専門的な知識・スキルを有する人材……、このようなビジネスパーソンこそが「KNOWLEDGE WORKER(ナレッジワーカー)」である。


しかしながら、こういった業界で、優秀な人材を有する企業の経営管理が、実は、「ざっくり」しているという状況がある。

知的サービス業に属する企業が、永続的な成長を目指すためには、今こそ、マネジメントの手法を変革していく必要がある。


そのポイントは、「目的の定義」「見える化」「人材管理」を徹底することにある。


知的サービス業の競争力の源泉は、ナレッジワーカーである社員であり、だからこそ、事業を継続的に成長させるために、KPIなどを活用したマネジメントが重要となる。

そして、経営者が思い描く「あるべき姿」へと組織・個人を方向づけながら、メンバーの能力や生産性を客観的かつ公平に評価し、人材管理までをスコープに含んだ制度設計も求められる。


さらに今後、AIなどの技術の発達によって定型業務の自動化がますます進んでいき、これまで以上にナレッジワーカーの生産性向上、つまり、ヒトしか生み出せない「付加価値の最大化」が重要になってくる。


本書は、ナレッジワーカーを抱える知的サービス業が、「勝ち組企業」へと変わるための発想とテクニック、実践術を提供する。

【著者紹介】

[著]藤崎 邦生 (ふじさき・くにお)

元・株式会社オロ 常務取締役 クラウドソリューション事業部長

1973年、神奈川県生まれ。1999年に創業メンバーのひとりとして、有限会社オロ(現・株式会社オロ)に合流。2000年9月に取締役、2009年4月にビジネスソリューション事業本部長(現・クラウドソリューション事業部長)、2018年3月に常務取締役に就任。「ホワイトカラーの生産性向上」をミッションとする事業を牽引しながら、数字で語るマネジメントを自ら実践することで、オロの中長期的な生産性向上に貢献。2017年3月の東証マザーズ上場、2018年3月の東証一部への市場変更、2022年4月の東証プライム市場への移行の原動力となった。2022年3月、常務取締役 クラウドソリューション事業部長を退任。


[著]清宮 理慎(せいみや・まさのり)

株式会社オロ 取締役 クラウドソリューション事業部長

1976年、東京都生まれ。2010年に株式会社オロに入社し、クラウドERP「ZAC Enterprise」の導入支援コンサルタントとして従事。2013年より事業部内のグループ長を歴任。高いマネジメント能力と、100社以上のシステム導入プロジェクトに参画した経験が評価され、2021年7月にクラウドソリューション副事業部長、2022年3月に取締役 クラウドソリューション事業部長に就任。

【目次抜粋】

■第1章 ナレッジワーカー・マネジメントとは何か

■第2章 知的サービス業の「見える化」を阻む4つの壁

■第3章 4つの壁を乗り越える実践「7つの鉄則」

■第4章 連続成長を実現する、ナレッジワーカー・マネジメント実践例

■第5章 実践企業が得た「経営の変化」

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感情タグBEST3

Posted by ブクログ

ERPを開発・導入支援するオロ社による、数値で語る経営についての本。出てきた数値をそのまま活用するのではなく、その数値から洞察を紡ぎ、二次利用していくことが必要。そのためには状況を自分の言葉で語れるキーマンの擁立が不可欠。そしてそれには適切なエンパワメントと動機付けが必要。なんとなく自分の中で点と点が線で繋がった。

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2025年02月15日

Posted by ブクログ

株式会社オロのマネジメント手法が書かれています。
とてもまとまっており、実際に使える内容に富んでいると感じました。

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2022年12月03日

Posted by ブクログ

ネタバレ

主に企業の生産性向上と成長の実現に焦点を当てた経営改善に関する議論を扱っています。特に、ホワイトカラーの付加価値生産性向上が成長の鍵であるとし、部門間の協力体制の重要性を強調しています。さらに、プロセスのボトルネックを特定し改善するためには、年次ではなくプロジェクト別や部門別といった細かい粒度での評価が不可欠であると論じています。最終的な業績目標やKPIは、経営者の「こうなりたい」という意思を数値化したものであり、間接作業の効率化や人月あたりの営業利益など、業績と日々の活動を結びつける具体的な指標の可視化が求められています。

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2025年09月27日

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