趙瑋琳のレビュー一覧
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良書:恐るべき変貌を遂げつつある中国の先端のリポート:名実ともに中国は世界2位のIT国家です。是非、一読をお勧めします。頭出しの第1章、実像を伝える第2章がキモです。
中国経済の成長が鈍化するなか、チャイナテックの躍進が脚光を浴びている
・スマートフォンが中国のデジタルエコノミを推進している。リーフブロックといわれる最新技術へのDXの普及。
・デジタルライフのABCD5G:AI,ブロックチェーン、クラウド、(ビッグ)データ、5G。
・ニューリテイル:C2M:実店舗で体験、その場でオンライン注文、夜に商品が届く。消費者と生産者の情報連携。
・中国製造2025:①次世代ICT、②高性能工 -
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中国の経済発展を牽引したテクノロジーの進化は凄まじいものがある。我々が学ぶべき点は本当に多いと思う。
中国でこれだけ一気に最先端テクノロジーが浸透したのはなぜなのか。
もちろん、リープフロッグ現象もその一因だろうし、個人情報管理の考え方の違いという面も影響があると思う。
しかしそれらを差し引いても、日本の状況とここまで差が付くものだろうか?
未だにアナログ昭和感から脱していないと感じてしまうのは、私の勝手な思い込みだろうか。
否、我々は謙虚にチャイナテックという現状を正しく認識しなければならないと思う。
著者は、ここまでのテック大国となれた理由を、政府のグランドデザインがあったからだという。
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中国のテックジャイアントと言えばBATHというくらいしか知らなくて、しかも中国政府が主導権を握ってガチガチにコントロールしている印象を持っていたのだけれど、実際はそういうわけではなく、中国国内、国内問わず熾烈な競争を勝ち抜いて大きくなった企業なのだと知った。しかもBATHに変わりうる新たな企業も多数出現してきていることにも驚いた。
グローバル化を目指して頑張っている企業の数多くはどんどん巨大化しており、その背景にはお客さんや関係者の人たちへの誠実な関わりがあるからこそなのだと知った。
個人的に中国という国のリスクを特に大きく感じてしまっていたけれど、地政学的なリスクはどこの国でもあるものであり -
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中国のテクノロジーは、目覚ましい発展を遂げている。中国共産党による一党独裁支配で、テクノロジーを人民支配のため、世界制覇の野望のために悪用している面もあるが、日常生活で人々の生活に変化をもたらしている。
日本は社会インフラが整備されていてそれが新しいサービスを取り入れにくい土壌を作っている。このところ、ペイペイなどのQRコードを使った非接触型決済をする人が増えてきたとはいえ、いまだに現金で支払う人が多い。
一方の中国は、EC大手アリババが提供するアリペイや、SNS大手のテンセントが提供するウイーチャットという決済サービスが広く普及している。
日中のデジタルシフトに対する違 -
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大学卒業後来日し、現在は日本で研究員をしている中国生まれの中国人著者が、中国のデジタル革命について書いた本。中国のデジタル技術について、現在に至る経緯を、AI、キャッシュレス、ブロックチェーン、5Gなどの技術別に説明している。成功した代表的な企業の活躍ぶりを例に挙げ、わかりやすい。ただし、分析、記述が表層的で、新しく知り得た知識は少なく、あまり得るものはなかった。以前に読んだ 岡野寿彦著『中国デジタル・イノベーション』の方が分析は深く、著者の私的な見解も論理的述べられており価値が高いと感じた。
「マスクを着用したままで通行人の体温を測定し、感染の可能性のある人の身元を顔認証技術で特定するA -
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とくに大手会社の研究開発費の巨大さに驚く。たんに人口の多さや政治形態に依存した成長をしているのではなく、やるべきことをやっているのだなあと感じた。
BATH、TMDP等の巨大企業の提供するサービスの説明が多く、しらなかったことも多かった。それらの企業にも紆余曲折があり、生き抜いてきた企業が先行利益の果実を収穫している。
中国でスマートフォン決済が爆発的に普及した要因も興味深く読んだ。中国政府の携わり方も説明されている。
チャイナ・リスクにも適切な対応が必要で、リスクマネジメントをしながらビジネスチャンスを探る必要があるというのはわかる。
一方で、リスクを過小評価しているように感じる。あ -
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ー 中国に進出している外国企業は「チャイナリスク」に直面しています。日本企業も同じです。しかし、チャイナ・リスクはいわゆるカントリーリスクであり、グローバルにビジネスを展開しようとする企業にとっては中国だけではなく進出先のあらゆる国や地域で絶えず直面している問題です。
前述したジェトロのアンケート結果が示すように、だからといって、巨大な消費市場、質の高い人材や労働力を擁する中国から全面撤退するのは得策ではありません。中国を取り巻くリスクを経済的、政治的、社会的、地政学的側面からしっかりと分析し、リスクマネージメントを的確にすることが肝要です。とりわけ、今後もしばらくは沈静化しそうにない米中対