内容メモ
3章 電力系統の周波数特性
・周波数動作保証範囲は0.5〜3.0、影響の最も大きい火力で1.0〜1.5Hz、日本の大部分では、0.1〜0.2以下で制御している。
・電力系統の合計負荷ぎ、1〜2%変動すると、系統周波数が0.1Hz変動
・1Hz以上低下したら系統から切り離す。
・東北連携系統は6700万kw、西は8900だが、ヨーロッパの西中央系統は39800、北米の東部系統は65900と日本の4〜10倍で系統の負荷変動、周波数変動は比較すると小さい。
4章
・送電線の電圧降下は流れる電流に比例し、電力潮流より無効電力潮流が影響、電圧が高いほど電圧降下率は小さい。
・電力用コンデンサがあれば無効電力が供給、分路リアクトルがあると逆。
・電圧不安定防止には、電流と負荷と無効電力の地域別バランス、長距離送電の回避、多回線化が有効。
7章 電力供給計画
・供給予備力=供給能力-最大3日平均電力
・予備力は最大電源ユニット1台相当が目安、概ね8〜10%(需要変動対策1〜3, 計画停止、渇水対応7%)、最低3%
・水力供給力(自流式) 当該月の至近30年の5日の最低平均可能発電力を第V出水時点(最渇水日)として用いる。90%以上はこれを上回る。
・火力原子力の供給力=発電能力-計画停止電力-所内動力、コンバインドは夏8〜15%低下する。
・IEAのWEOによる容量クレジット=(全負荷の最大電力-再エネ先取り供給後の残りの電力)/再エネ設備容量
米8%、欧5%、平均9%
・日本で余剰電力が発生しない太陽光設備の限界は最大電力の10%、余剰時の対策は出力抑制が最も経済的。
・風力は夜間に余剰電力を生みやすい、蓄電技術が鍵、短周期の変動をピーク・ミドル供給力を自動調整して吸収する必要がある。
9章 電力流通システム
・送電線の送電容量は短距離では主に電流容量から決まり、長距離では系統安定性と電圧降下(2乗に比例)から決まる。100km以上は制約を受けやすい。
・電線の年経費が最安になる電線断面積は、断面積増加による電線コスト増と送電損失低下のトレードオフで決まる(ケルビンの法則)
10章 欧米の電力システム自由化
・アメリカでは、92年から自由化が進んだが、自由化したカリフォルニアで需給が逼迫し卸売価格が高騰、大停電が発生したため、現在小売り自由化は半分の州にとどまる。
・欧州では、送配電分離、自由化後一時期電気料金が下がったが、燃料高騰により逆に上昇し、競争激化による大型投資が控えられ、供給余力も下がり、大規模停電が懸念されている。
