井田徹治のレビュー一覧
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いま、私たちのようなエネルギーをたくさん使う生活を続けると２０３０年までに２つ地球が必要となる。私たちの生活は地球の許容力を超えているのだ。
このことを解決するためにはどうしたらいいか？解決策は最近新聞をにぎわせている太陽光発電、風力発電、洋上発電などの”グリーンエネルギー”である。
本書はグリーンエネルギー推進にとりくむ中国・米国・欧州・韓国の例や、自然エネルギー１００％で成立しているデンマークの島々を取り上げている。特に中国の取り組みは想像以上であった。例えば”一票否決制”という、省エネ対策のできていない各省幹部と企業幹部を問責する制度がある。さらに今の中国は風力発電量が世界トップである。本書の「中国の環境問題は深刻であるが、中国が世界最大級の『緑色市場』」という言葉に心がうたれた。
各国の取り組みを例に、本書ではグリーンエネルギーを推進していくことにより発生するメリットをあげている。例えばグリーンエネルギーを推進することによって生まれる雇用＝グリーン・ジョブの増加や漁業保護による漁獲量３０％アップ。このような利益は世界GDPの２％の資金を投入すれば得られるのだという。
しかし筆者の推奨するモーダルシフト（公共交通機関の利用）を推進していけば、自動車産業はどうなるのだろうと思った。いくら電気自動車を推したとしても、国がモーダルシフトに取り組めばなす術がないだろう。またグリーン・ジョブは増えるかもしれないが、それは永遠とはいえない。いつまで増加して、いつから限界がくるのかというのが述べられていないので、グリーン・ジョブの将来がどうなるか疑問に思った。 -
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ネタバレ国連環境計画によると、グリーン経済とは、「二酸化炭素の排出を減らし、エネルギーと天然資源の利用を高め、生態系サービスや生物多様性を損なわないような形での人々の収入や雇用を目指す経済」としている(本文より引用)。本著は、各国の取り組み例を示しつつ、グリーン経済について説明している。中でも、後進国の取り組みは新鮮なものがあった。例えば、ブラジルのトメアス州の取り組みは、現存する森林を利用したグリーン経済を展開しており、感心した。しかしながら、終章の日本人に関する記述の部分は非常に危機感を持った。即ち、このままの政策で良いのかという問題意識を持った。とりわけ、こうした環境に目を向けていくべきは東北地方であろう。東北地方がお手本になり、日本をグリーン経済国として牽引することも可能であろう。
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いつまでも、「安くて安全・いつでも豊富な品ぞろえ」は続かない。それがこの本の付き付ける地球資源の真実だ。
データのグラフを見ているだけで、放縦な無駄遣いのツケの重さを感じる。
食料品売り場の値札や品質表示以上に見ておかなければならない。
しかし、諸業界は忍び寄る資源問題をひた隠しにして、エブリデー・ロープライスを鳴り響かせる。
その謳い文句に洗脳され続ければ、私たちは、近い将来「パンとサーカス」を求めて暴動を起こしかねない。
実際、311の直後に、被災地でない所でガソリンやミネラルウォーターを求めて殺気立つ人たちが多くいた。
地球資源の危機が食卓を襲うことになったら、いったいどうなってしまうのだろう。
今なら、立ち直る道はまだある。
本気で備えをしなければならない。 -
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生物がつくる炭酸イオンの結晶にはアラゴナイトとカルサイトという二種類があり、アラゴナイトというタイプの方がPHの低下に弱く、アラゴナイトの殻を持つ動物が酸性化の影響を先に受けるとされている。その代表格がサンゴだ。二酸化炭素は水温が低いほど海水に溶け込みやすいので、同じ大気中の濃度でもpHの低下は冷たい海で激しい。サンゴは比較的暖かい海の生物なので、酸性化の影響は受けにくいとされるが、酸性化した海ではサンゴの成長率が落ちることなども報告されている。さらに深海の冷たい海を好むサンゴも知られており、今世紀末にはこれらのサンゴが暮らせる海はほとんどなくなってしまうだろうとの予測もある。
アラゴナイトの殻を持つ生物で、研究者が注目している生物は、北極海などの寒い海にすむミジンウキマイマイという小さな巻き貝だ。有殻翼足目に分類され、アラゴナイトの薄い殻を持つ。ひょっとしたらこの仲間が世界で最初に海洋酸性化の影響を受けるのではないかとされている。ミジンウキマイマイは、「海の天使」などと呼ばれて人気のクリオネが唯一の餌とする生物でもある。もし、ミジンウキマイマイがいなくなったら、クリオネも絶滅してしまうかもしれない。小さな軟体動物が注目されるのにはこんな理由もある。
■サンゴのいない海
これまで見てきたように、地球温暖化による高水温や酸素濃度の減少、酸性化、沿岸開発や漁業による破壊、プラスチックや化学物質による海洋汚染などによって海の生態系はさまざまな影響を被ってきた。温暖化や海洋汚染は今後も深刻化するとみられ、その将来は極めて不安だ。中には特に影響を受けやすい生物種や生態系がある。
IPCCによれば、ケルプと総称される冷たい海を好むコンプの仲間の大型藻類や薬場、サンゴ礁などが特に気候変動の影響を受けやすい。
ケルプというのはコンプの仲間に属する大型海藻の総称だ。冷たい海を好むコンプは温暖化の影響を受けやすく、米国の西海岸では巨大なケルプの「森」が急減していることが報告されている。
終章 海の価値を見直す
■海と人間の将来を左右するもの・COP25 (マドリード)
「二一世紀を通じて、温暖化成層化、酸性化、一次生産の減少や酸素量の減少などによって、海洋は、これまでにない状態に変わってゆくと予想される」気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は「変化する気候下での海洋・雪氷圏に関する特別報告書(SROCC)」の中で、このように指摘。「持続可能な開発が実現できるかどうかは、緊急、かつ大幅な温室効果ガスの排出削減と気候変動への野心的な適応策がとれるかどうかにかかっている」と続ける。
これまで見てきたように拡大の一途をたどる人間活動によって、海の環境はさまざまな危機に直面している。温室効果ガスによって地球上にたまった大気中に放出された二酸化炭素日常生活や農業活動から出る過剰な大量のプラスチックごみや窒素。その多くが行き着く先は、海だった。
われわれが手をこまねいていれば、海の環境はさらに危機的な状態に追いつめられていくだろう。第1章で紹介したIPCCのハンスポートナー博士は、マドリードでの気候変動枠組み条約第二五回締約国会議(COP25)会場でのイベントで、海洋保護区の拡大などを通じて、海の生物多様性を守る努力を続ける一方で、温室効果ガスの排出削減の努力を強めることの重要性を強調し「現在のわれわれの行動が、海と人間の将来を左右する」と訴えた。 -
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温暖化に起因する海の熱波の発生による生態系の棄損、陸上の氷が溶けることによる水位上昇と水害の増加。
二酸化炭素の増加による海の酸性化によって甲殻類やサンゴの生存率が下がることで生態系が破壊され、サンゴによる高潮の防波堤機能が失われることで水害が発生する。
海に流れ着くプラスチックの増加による生物の生存環境の悪化や、マイクロプラスチックが高濃度の化学物質を吸着して生物の体内に取り入れられることによる生物への悪影響。
窒素やリンが海に流れ込むことでプランクトンが大量に発生して生じる貧酸素海域。温暖化で成層化が起こることによって生じる貧酸素海域。
乱獲や温暖化（成層化で表層部の植物プランクトンが減少して食物連鎖の基盤となる一次生産が減少）による天然魚介類の減少。
マングローブの伐採による沿岸部の二酸化炭素吸収力の減少など、人間活動による海への深刻な影響がわかりやすくまとめられていた。
温室効果ガスの排出を抑制し、プラスチックの使用を抑制し、規制を作って漁業をコントロールし、既に溢れつつあるプラスチックごみを回収し、マングローブ林や藻場を充実させてブルーカーボンを取り戻す必要がある。 -
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前半は各国の先進的な取り組みを紹介。様々な具体的な事例が取り上げられている。
第4章では、UNEPが2011年に発表した「グリーン経済に向けて」の内容を紹介している。化石燃料の開発、乱獲につながる漁船、毒性の高い殺虫剤の購入など、持続可能とは言えない資源利用を加速する補助金が世界のGDPの1〜2％に上る。年間1.3兆ドル（世界のGDPの2％）を効率よく投資することによって、低炭素で資源利用効率が高いグリーン経済に移行することができる。分野別では、エネルギー供給3600億ドル、運輸1940億ドル、建築と観光それぞれ1340億ドルなど（p.160）。グリーン経済を進めることにより2050年には、現在の経済を続ける場合よりGDP全体も1人あたりのGDPも大きくなる。また、エコロジカル・フットプリントはバイオキャパシティとほぼ等しくできる可能性がある。グリーン経済への移行は、二酸化炭素の高排出・少雇用から、低排出・多雇用への転換を意味する。
今や、イギリス、デンマーク、スウェーデン、フランスなどのGDPあたりの二酸化炭素排出量は日本より少なくなっている。 -
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環境負荷が大きい20世紀型の経済を「ブラウン(茶色)経済」、21世紀に目指すべき自然環境と調和した新たな経済を「グリーン(緑色)経済」と呼ぶそうだ。今や各国がしのぎを削るのはGDPでも軍事力でもなく、CO2の削減量であり、自然エネルギーによる発電量であり、低炭素や自然エネルギー・ビジネスのシェア争いというわけだ。
残念ながら日本は、3.11という未曽有の大災害を経験してもなお、今後原子力発電を何％にすべきかなどと延々議論をしていたような体質が表わす通り、見事なまでにズルズルその地位を下げている。本書はそのタイトル通り、世界各地のグリーン最前線をまるではとバスのように、手際よくぐるりと短時間で見て回ることができる格好の1冊だ。EUやアフリカ、南米などの地域特性を生かしたユニークな試みもさることながら、今や世界最大のCO2排出国である中国の、思いのほか積極的なグリーン化への取り組みは興味深い。 -
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［ 内容 ］
地球上の水のほとんどは海水である。
人類が使用可能な淡水は、大部分が私たちの足下を流れている地下水なのだ。
その量は地球上の水の０．６６％にすぎない。
しかも一度使った地下水は、再び同じ量が涵養されるまでに、長い歳月を要する。
この貴重な資源を科学的に見つめながら、水脈の探し方、井戸の掘り方、汚染対策など最新知識も満載の「水」の見方が変わる本。
水質が一覧できる「名水百選ガイド」付き。
［ 目次 ］
第１章 その価値は石油にも等しい
第２章 地下水を味わう
第３章 こんな場所にも地下水が
第４章 地下水、その多様な姿
第５章 地下水を掘る、探る
第６章 過剰なくみ上げ、沈む地盤
第７章 汚される地下水
第８章 地下水と人間の未来
付録 名水百選ガイド
［ ＰＯＰ ］
［ おすすめ度 ］
☆☆☆☆☆☆☆ おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆ 文章
☆☆☆☆☆☆☆ ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆ メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆ 冒険性
☆☆☆☆☆☆☆ 読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）
［ 関連図書 ］
［ 参考となる書評 ］ -
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■土地の改変
「自然が破壊される時、命にかかわる病気が広がる」―世界が新型コロナウイルスのパンデミックにおののいていた二〇二〇年八月、英国の著名な科学誌「ネイチャー」にロンドン大学やオックスフォード大学の研究グループが発表した論文がメディアの強い関心を集め、英国の新聞ガーディアンは、その内容をこんな見出しで伝えた。
研究グループは世界各国の生物多様性に関するデータベースのデータを使い、世界約六八○○カ所の生態系の変化に関するデータと感染症の宿主となる可能性がある三七六種の動物の個体数や分布などを調べた。原生林などの自然が残っている場所、人間の手が加わった生態系がある場所、農地など人間が手を加えた土地、都市部の四つに、人為的な環境改変の度合いを分類し、動物の種類数や個体数などとの関連を調べた。
その結果、森林が破壊され農地や都市に転用された地域では、生息する動物の種類数に動物由来感染症の宿主となりうる生物種が占める比率が、手つかずの自然が残る地域に比べて最大七二%も高くなっていることが分かった。また、人間にも感染する感染症の宿主動物の個体数も、自然が残る地域に比べて最大二・五倍近く多かった。数が増える動物種は、ネズミなどの齧歯類スズメなどの小型の鳥で目立った。人間の手が加わって破壊が進んだ場所では大型の捕食動物などがいなくなって、生態系が単純化し、寿命が短く、多くの子どもを産む齧歯類や移動性が高く環境変化に適応しやすい小型の動物が増えるためだと考えられる。個体数が増え、人口密度が高まると宿主動物の中で病原体に感染している動物の比率が高まり、ここに多くの人間が入り込めば病原体が人間に感染するようになる可能性も高まる。研究グループは「動物由来感染症に感染する可能性が高いのは自然が豊かな場所ではなく、人間活動によって自然が破壊された場所だ」と指摘する。
これらの研究成果は、動物由来感染症に対して強靱な社会を築くためには、自然破壊に歯止めを掛け、生物多様性が豊かな社会をつくることの大切さを教えてくれている。
■変わる動物の分布
ジョージタウン大学などの研究グループは二〇二〇年一月、地球温暖化の進行が動物の分布を変え、ウイルスが野生動物から人間に移行する機会を大幅に増やすことを示すコンピューターシミュレーションの結果を発表し、新たな動物由来感染症発生の危険性を警告した。
研究グループによると、人間に感染する可能性があるウイルスは最大六〇万種ともいわれ、その多くが野生動物を宿主としている。三八七〇種の哺乳類について、今後の温暖化の進行によってその分布がどう変化し、人間が暮らす場所とどう重なるかなどを、コンピューターを使って予測したところ、温暖化が進むと、標高の高い地域や高緯度地域に多くの哺乳類の分布が広がり、接触の機会も増えてウイルスが人間を含めた他の動物種に感染する可能性が大幅に高まるとの結果が出た。
新たな動物由来感染症の原因となりやすいのは、ネズミなどの齧歯類、コウモリ、人間を捕食することがある大型哺乳類だったが、中でも移動能力が高いコウモリのリスクが大きいことも分かった。
今後、ウイルス感染の可能性が高まると見られる地域は、アフリカ東部、インド、中国部、フィリピンなどの人口が多い国々で、これらの地域で監視態勢を強めることが重要だいうのが研究の結論の一つだ。
■ウイルスの役割
時には短時間のうちに多くの人の命を奪うウイルスというものもこうして生物多様性という文脈の中に置くと、その姿は違ったものに見えてくる。ウイルスは、われわれホモ・サビエンスが地球上に誕生する遥か以前、少なくとも三〇億年以上前から地球上に存在していたという。そして地球の長い歴史の中で、ウイルスは種類を増やし、数を増やしてきた。海の中には海藻などに寄生するウイルスが非常に多く、海のウイルスに含まれる炭素の量は二億トンにもなるとの試算もある。ウイルスは地球上の炭素や窒素循環にも大きな役割を果たしており、地球温暖化などの環境問題を考える上でも重要だというのが最近の理解だ。そして、ウイルスは五箇氏が指摘するように、増え過ぎた生物の数を調節する役割を果たすし、人間の遺伝子の中には、もともとウイルスが持っていたものが取り込まれたと考えられるものもある。遺伝子治療に使われるウイルスのように、遺伝子の運び屋としてウイルスが機能することで、自然に起こる遺伝子の変異では説明できないような大きな進化が起こることもあるとの説もある。自己増殖能力がないウイルスは、自然界での宿主を皆殺しにしてしまっては、自らも存続できないので、多くの場合、毒性を弱め、自然宿主と共存している。コウモリが持っていたと考えられる新型コロナのパンデミックを引き起こしたウイルスも同様だ。
とすれば、近年、エマージングウイルスと呼ばれる人間に感染するウイルスが次々と出現し、時には重大なパンデミックを引き起こす例が増えているのは、人間の行動、人間社会の側に原因がある、つまり長い地球の歴史の中で、作り上げられてきた生物種とそのネットワークである生物多様性を人間が大きくかく乱したことにあると考えるのが妥当だろう。
ウイルスにとって好適な餌場を人間と家畜が作り上げてきた、と指摘する第5章で紹介した霊長類学者のラッセル・ミッターマイヤー博士の見解も、パンデミックを防ぐために、生物多様性の保全の重要性を指摘する点で、五箇氏と同様だ。
われわれは今、何をするべきか。「新型コロナウイルスのまん延は、われわれへの警鐘である。マスクの配布や手洗いの徹底、検査の拡大といった当面の対策だけでなく、コロナ後の世界を展望する上で、病原体が将来、さらにたやすく宿主となるものを見つけることがないように、根本原因をなくす対策が求められる」と指摘するミッターマイヤー博士は「第一に、地球上の豊かな生物多様性を守る必要がある。家畜と人間が大部分を占め、単純化した生態系の中では、病原体は標的を見つけやすくなる。多様性に富む生態系が、われわれの健康を守ってくれるのだ」と言う。
「第二に、自然破壊を防ぎ、陸上の野生生物を生息地から捕獲して食べ物や薬、ペットなとして利用する行為をやめることだ。発展途上国を中心とする野生生物の消費が、病原体に人間が直接接触する機会を増やし、本来なら自然の中に閉じ込められ、人間にはリスクとならなかったような病原体が人間に感染するようになる。新型コロナウイルスもこうして拡大したと考えられている。中国はウイルスのまん延を機に、陸上野生生物の取引を禁止、ベトナムも同調する姿勢だが、アフリカ諸国も同様の取り組みが必要だ。第三に、大量の肉の消費を減らし、植物ベースの食品への転換を図ることも求められる」。これが博士の提言だ。 -
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日本の石炭消費量はいまだに伸び続けており、1965年から2008年までに約3倍に増えている。特に、第二次オイルショック以降、価格が安い石炭火力発電への転換が国策として進められ、2009年には総発電量の25%を占めている。電力と鉄鋼の両業界が、国内の石炭消費量の80%以上を占める。一定の熱量を得るときに出る硫黄酸化物の量は、天然ガスに比べて石油は1870倍、石炭は4300倍。微小粒子状物質の発生は石油が12倍、石炭は400倍。二酸化炭素の量は、石油が1.4倍、石炭は1.7〜1.8倍になる（アメリカのエネルギー省）。IEAは2010年の「エネルギー見通し」で、新規発見や未開発の油田からの生産量を含めても、世界の石油生産量は2006年頃にほぼ頭打ちになり、伸びることはないことを示した。
再生可能エネルギーは、2008年に世界の総発電量の19％を担うまでになり、2010年には発電容量で原発を上回った（稼働率が低いため、発電量ではまだ小さい）。
世界の飢餓人口は、1995〜97年には8億人を下回った後上昇に転じた。食糧価格の高騰で2009年には10億人を超え、2010年には9億2500万人となっている。2007〜08年の食糧価格の高騰は、オーストラリアで2年間続いた干ばつが、2010年はロシアの山火事、オーストラリアやブラジルの大洪水が引き金になって発生した。
サメやマグロ、タラなどの食物連鎖のトップに立つ大型の肉食魚は、もともと数が少なく、成長するまでに時間がかかるため、乱獲の影響を受けやすい。食物連鎖の地位を表した栄養段階指数は、海では一貫して低下しており、内水面では1980年代から低下している。地球温暖化が進むと、2100年頃には東南アジアなど熱帯や亜熱帯の海域を中心に漁獲量が最大40%減少する可能性がある（ダニエル・ポーリー）。エビの養殖池に転換されたマングローブ林の面積は、少なくとも100万〜50万haに上る。早い者勝ちの漁業を改めるには、漁船ごとに漁業枠を割り当てて、漁船同士で枠を売買できるITQ制度が有効とされる。 -
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