アパレルの終焉と再生

小島健輔

倒産・撤退・リストラ……。産業構造や消費者の変化で苦境にあったアパレル業界は、新型コロナが息の根を止めた。このまま消えゆくのか、それとも復活するのか。ファッションマーケティングの重鎮が、詳細にリポートし分析する。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / マーケティング・セールス
• 出版社: 朝日新聞出版
• 掲載誌・レーベル: 朝日新書
• タイトル: アパレルの終焉と再生
• タイトルID: 882562
• ページ数: 232ページ
• 電子版発売日: 2020年12月11日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 4MB

[ブクログ · ★★★★☆]

ー　コロナの収束が見えずウィズ・コロナの生活が長引く中、人々は都心の仕事軸から郊外の生活軸へと一変したライフスタイルを当分、継続するしかない。そんな生活が長引けば人間関係も社会関係も変わり、いずれ人生観まで変わっていくから、消費スタイルも根底から変わってしまう。その変化は「使い捨て消費のインフレ人生」から「エシカル消費のサステナブル人生」へ、と言えるのではないだろうか。

日本の経済も社会も青春期は1973年の石油ショックまで、働き盛りも91年のバブル崩壊か98年の金融危機までで、08年のリーマンショックや11年の東日本大震災ですっかり打ちのめされたのに、無理押しインフレ政策で老体に鞭打ったのがアベノミクスだった。それも目立った成果が得られないままコロナショックで破綻し、雇用も生計も根底から脅かされ、財政も太平洋戦争敗戦時より悪化した。

もはやこれ以上、老体に鞭打つのは困難で、無理せず雇用と生計と社会インフラを維持することに注力するしかない。となれば投資も消費も無理せずエシカルなバランスを追求し、持続可能な文明に転換するべきだ。不幸にして戦争などコロナ以上の厄災が訪れるなら、ポスト・アポカリプスなリサイクル生活さえ覚悟する必要がある。建前の美辞麗句でなく、社会と生活の根元からサステナビリティが問われているのだ。

ならばファッションビジネスも、付加価値を増幅し使い捨てを煽る時代錯誤な「多産多死インフレ・ファッションシステム」から卒業し、エシカルな「需給一致 デフレ・サステナブルシステム」に転換するべきではないか。もはや付加価値を煽ってもコストに見合わず、値引きと売れ残り在庫に苦しむだけだとしたら、抜本から思考を切り替えた方が良い。 ー

アパレルの終焉についてはよく理解できたけど、再生の部分はよく分からなかったな。よく分からない、というのは、“理念的”と言う意味で理解は出来るけど、具体的にどうなるのか？と言うのが分からなかった。

[ブクログ · ★★★★☆]

＜目次＞
はじめに
プロローグｺﾛﾅで一変した生活と生計
第1章壊滅的打撃を受けた百貨店とアパレル
第2章百貨店はｺﾛﾅ以前に終わっていた
第3章ｺﾛﾅに直撃されたアパレル業界
第4章こうしてアパレル業界は行詰まった
第5章ｺﾛﾅ後の新世界はｴｼｶﾙ＆ﾘｻｲｸﾙ
第6章アフターｺﾛﾅの店舗販売は一変する
第7章アパレルの販売員は使い捨てなのか
第8章ギャンブルﾋﾞｼﾞﾈｽからスマートﾋﾞｼﾞﾈｽへ
エピローグﾌｧｯｼｮﾝシステム幻想から顧客目線へ
おわりに

p125 SPA流通が行詰まった今日、アパレル流通を再生
する突破口はスマートベンダーによる需給調整機能の
復活
P143 店舗のを持たずECとＳNSで直販するD2Cとて在庫
の壁の超えらなく～在庫を抱えず受注販売するC2M、
あるいはデジタル装備のスマートファクトリーでＱＲ
生産するしかない。
P147東日本大震災の時か～ｴｼｶﾙに人生観を変えるしかか
なかった～過剰消費と膨大な無駄が支えてきた現代文明
こそｴｼｶﾙに転換する必要ありかも
P155ブランドﾋﾞｼﾞﾈｽはアーカイブを志向する
P205欧米のトレンド情報を背景に顧客との情報格差で
付加価値を訴求するという半世紀前の時代～
P208スマートファクトリー化される国内縫製工場は～
５営業日で完結できる～中国沿岸部のっ量産スマート
ファクトリー
P211 C2Mの成功例は中国レッドカラー社のCOTTE

WWD.JAPANなどに連載した記事などのまとめた文に
書き下ろしを加えたもの。分析部分では、いつもの
小島氏の数字の羅列があり、つまらない。
が、全体としての構成、考え方には賛同できる

[ブクログ · ★★★☆☆]

2021.02.11 「アパレルの終焉と再生」というタイトルだが、内容的にはアパレルの終焉という感じがした。いよいよ終わりというイメージ。消費者のアパレルに関するニーズがどのように変化しているかにつきるが、ビジネスモデルとしては相当な覚悟と変革がない限り難しいだろう。ゴールも成長ではなく持続だろう。また、メーカーだけでなく百貨店、SCなども共倒れの可能性が高いだろう。