図解 中小企業の新会計ルール

赤岩茂 / 増山英和

2012年、「中小企業の会計に関する基本要領」が公表。本書では、国の中小企業政策、金融政策の観点から「基本要領」の概要と位置づけを説明し、「基本要領」の具体的な内容を解説。更に、中小企業経営者がおさえておくべき経営上の観点から、いかに基本要領を活用するかまでをわかりやすく紹介します。
※本作品の内容は、紙書籍の刊行当時のものです。あらかじめご了承ください。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / ビジネス教養
• 出版社: KADOKAWA
• 掲載誌・レーベル: 中経出版
• 電子版発売日: 2015年01月27日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 14MB

[ブクログ · ★★★☆☆]

「図解」と表題にありますがあまりあてになりません。

というより文章読むだけで大体分かりました。

大まかに会計のことを知るにはちょうどいいかと思います。

P.17
新ルール「中小企業の会計に関する基本要項」理解の前提条件とは？
経営者自らが現状を把握し、金融機関などのステークホルダー(利害関係者)に語るべき。

P.25
中小企業の数は全企業の99%を占める。またその半数が売上高5000万円未満の零細企業である。

P.35
会計参与を設置することによって信頼性が格段に上がる。
会計参与とは計算書類の正確性を担保するために会社法で導入された
役員であり、取締役と共同して計算書類を作成することをその任務とする。
会計参与に就任できるのは、税理士、公認会計士、税理士法人、監査法人のみである。

P.40
賃借対照表とは？
賃借対照表とは一定時点の企業の財政状態を表すもの。
株式会社は必ず作成、公開する必要がある。

P.42
損益計算書とは？
損益計算書とは一定期間(通常1年)の企業の経営成績を表すもの。