岩本隆の作品一覧
「岩本隆」の「企業価値創造を実現する 人的資本経営」「集団訴訟がやってくる」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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企業価値創造を実現する 人的資本経営
ビジネス・実用
3.01巻2,200円 (税込)ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。 -
ロビイングのバイブル
ビジネス・実用
3.31巻1,650円 (税込)ロビーとは企業から公共性を持って発せられた声を出発点とし、公正に、オープンなやり方で社会をよくしていくためのものである。 ロビーの負のイメージを取り除き、ロビー活動の始め方を解説。欧米と日本のケーススタディも紹介。 【著者紹介】 株式会社ベクトル パブリックアフェアーズ事業部 1993年にプロモーションを主軸とする会社としてスタート。2000年よりPR事業を中心とした体制に移行。独立系PR会社として業界トップレベルの地位にのぼりつめ、2012年3月に東証マザーズに上場し、2014年11月に東証一部へ市場変更。 現在、中国（上海、北京）、香港、シンガポール、インドネシア、タイ、ベトナムに現地法人を設立し、成長市場であるアジア・ASEAN主要国へ積極的に展開。アジア全域におけるPRグループの形成を目指し、事業を拡大している。 また2012年にパブリックアフェアーズ事業部を設立し、PR手法やロビイストを活用して企業や団体の政府渉外活動を支援している。 藤井敏彦（ふじい・としひこ） 経済産業研究所コンサルティングフェロー・多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授。 主著に「競争戦略としてのグローバルルール」（東洋経済新報社）、「ヨーロッパのCSRと日本のCSR」（日科技連出版）等がある。 岩本隆（いわもと・たかし）慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。 「技術」・「戦略」・「政策」を融合させた「産業プロデュース論」を専門領域として、さまざまな分野の新産業創出に携わる。 【目次より】 ◆1 これがロビイング戦略だ ◆2 ロビイストの歩み ◆3 日本でロビーが遅れた理由 ◆4 ロビー活動の始め方 ◆5 欧米のロビーケーススタディ ◆6 日本のロビーケーススタディ ◆鼎談「世界で勝つ企業、世界で負ける企業」 西江肇司/岩本隆/藤井敏彦 -
人的資本経営 まるわかり
ビジネス・実用
3.81巻799円 (税込)企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか？」「何から始めるのか？」まで語れる人は、そう多くはないのではないだろうか。「知っておくべき」と頭では理解している。でも分厚い専門書を開くのはちょっと気が引ける……。そんな人に向け、「これ1冊」で人的資本経営の全体像がわかる入門書をお届け。手軽に学べ、それでいて内容は以下のように充実している。 第1章 人的資本経営とは何か 第2章 世界で進む「人的資本開示」の動き 第3章 人的資本経営の落とし穴――表面的な理解では、逆効果にもなる 第4章 人的資本経営の実践――結局、何をすればいい？ 第5章 人的資本経営の現状――海外企業と日本企業 人的資本経営のエッセンスを、日本における「人的資本経営の第一人者」が実務目線から徹底解説！ -
集団訴訟がやってくる
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)「集団訴訟」……。米国では「クラスアクション」という名で知られる。たった１人の訴えであっても同じ被害者が多数になれば、賠償金額も莫大なものとなる。今秋の臨時国会において日本でもこの「集団訴訟制度」に向けた法案が提出されようとしている。個人が訴訟を起こせなかったり、対象となる請求が消費者契約のみだったり、米国のクラスアクションのようにならない仕組みが盛り込まれている。 しかし、慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授によれば、中長期で見た場合、企業にとって最大で10兆円のコストが生じる可能性があるという。 忘れてならないのは、事業者の構成員１人ひとりもまた消費者であり、みだりな訴訟によって企業体力が消耗すれば日本社会全体にとってマイナスでしかないということだ。消費者のより良い救済を目指すこの制度が、回りまわって消費者自身の懐を冷やす結果に陥っては本末転倒である。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆消費者庁、消費者団体VS経済界 推進派と慎重派の埋まらない溝 ◆最大コスト10兆円!? 企業が打つべき対策 岩本 隆（慶應義塾大学大学院特任教授）
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
日本で「人的資本」という言葉が注目されるようになったのは、2020年9月の「人材版伊藤レポート」、更には2022年5月の「人材版伊藤レポート2.0」が公表されて以降であるが、学問的には研究の歴史の長い概念である。
人材が資本であるという考え方は、18世紀のアダム・スミスの思想までさかのぼると言われている。スミスは「国富論」で、特別の技能を習得するためには教育や訓練への投資が必要であること、そしてこのような投資を通して、労働者の生産性を高めることができると説いている。
人的資本とは、個人が持つ才能、能力、知識、健康といった総合的な生産能力を指す（Becker, 1993) 。人的資本は、投資により蓄積され、その結果、独自の生産性や収益性を高めることができる。人的資本の理論と実証で数多くの功績を残したゲーリー・ベッカー教授は、1992年にノーベル経済学賞を受賞している。
人的資本理論は、ミクロでは賃金決定や労働移動を含む労働市場の分析、また、家族、結婚、出産など、人間行動と意思決定を解明する手法として、経済学、社会学、人口学、経済学などの分野で幅広く取り入れられている。マクロでは教育投資と経済成長、社会福祉の設計など、政策面でも多大な影響力を及ぼしてきた。
上記した、日本で「人的資本」が注目されるきっかけを作った「人材版伊藤レポート」は、2014年に発表された「伊藤レポート」の続編的な位置づけで、経済産業省から発表されているものである。2014年の、オリジナルの「伊藤レポート」は、正式な題名を、「"持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家との望ましい関係構築～"プロジェクト」の最終報告書として2014年8月に公表されたものである。
オリジナルの「伊藤レポート」では、日本経済の低迷の原因の1つとして、企業の低業績があげられ、それを改善するために、企業は資本コストを意識し、ROE8%以上の収益目標を設定し、また、その実現のために、投資家と対話を重ねることにより、より良い企業経営を行うべきという主張がなされている。
「人材版伊藤レポート」も、この流れを受けており、目的は、企業業績・企業価値の向上であり、人的資本の充実はそのための手段であること、また、人的資本に関しての指標とKPIを公表・開示し、投資家を始めとするステークホルダーと対話を重ねることによって、人的資本の更なる充実、そして、企業業績・企業価値の向上を図っていくべきであるとい主張がなされている。
株式を発行する企業の側と、株式を購入する株主・投資家側の間には、情報の非対称性があり、投資家が株式市場において有価証券の売買によって、不当な損失を被ることを防止するために、上場株式会社には、適切な情報の開示が義務付けられている。また、最近では機関投資家と呼ばれる、大量に株式を保有する投資家が存在し、株主総会で、企業側の提案に反対したり、あるいは、株主提案を行うなど、積極的に企業経営に対して発言するようにもなっている。上記で述べられている、情報開示と投資家との対話というのは、そういう文脈で語られていることである。
オリジナル、人材版ともに、「伊藤レポート」は、そういう背景で生まれたものであり、基本的には、株主に対しての対応をテーマにしたレポートであるように、私には思える。
本書は、「人的資本経営」に関する全体像をクリアにしようとしたものであり、特に、①日本でのこれまでの「人的資本経営」および「情報開示」をめぐる動き②「情報開示」に関しての、実際の日本企業の対応（実例を含め）を解説したものである。
大きな文字の新書で170ページ程度のものであり、また、非常に要領よくポイントがまとめられているので、すらすらと読め、「人的資本経営」に関してのポイントを把握することができる。 -
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