日本免震構造協会の作品一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 免震部材の接合部・取付け躯体の設計指針」（以下、本指針）は、第3版が発行後約5年が経過しました。この間に当委員会では、設計や施工時に生じる免震部材の接合部や取付け躯体に関する問題点について、論文調査を含め把握と議論を進めてきました。さらに、当協会の免震部材関係の他委員会と連携して、本指針への反映事項を確認してきました。また、本指針の準拠基準である「各種合成構造設計指針・同解説（日本建築学会）」（以下、各種合成指針）の2023年8月改定を機に、本指針の第４版改訂を行うこととなりました。 各種合成指針2023年版ではアンカーボルトに引張力とせん断力とが同時作用する際の組合せ力に対する係数αが原則1.0に変更され、本指針もαを1.0に変更しています。また、旧指針に関して質疑などがありました、周辺フレームの剛性が低い場合の積層ゴムアイソレータの反曲点高さへの影響、高支持力を受ける免震支承の下部コンクリート支圧強度確認、及びフランジプレートのボルト孔径の設定などについて、留意点や参考文献を追記しています。 今日、高い耐震性能を有する免震建物の重要性は広く認識されつつあります。しかしながら、免震設計における構造規定が確立されている状況ではなく、設計者による適切な判断が重要になります。免震部材の接合部と取付け躯体の設計においては、本指針を適宜活用し、より安全な免震構造の設計がなされることを希望しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 <主な目次＞ 1 章　免震 ・ 制振建築物の軌跡 1.1 免震建築物 1.2 制振建築物 1.3 免震制振建築物 2 章　免震 ・ 制振建築物データ集積結果とその分析 2.1　免震制振建築物データ集積結果 2.2　免震建築物データ分析 2.3　制振建築物データ分析 2.4　重要施設の免震化 3 章　協会30 年のあゆみ 協会の沿革 4 章　免震 ・ 制振関連年表 Chapter 1 Trajectory of Seismic Isolation and Vibration Control Buildings 　1.1 Seismic-isolated buildings 　1.2 Vibration-isolated buildings 　1.3 Seismic-isolated and vibration-isolated buildings Chapter 2 Results and Analysis of Seismic Isolation and Vibration Control Building Data 　2.1 Data Accumulation Results for Seismic Isolation and Vibration Control Buildings 　2.2 Seismic Isolation Data Analysis 　2.3 Seismic Response Control Data Analysis 　2.4 Seismic Isolation of Important Facilities Chapter 3. 30-year history of the Japan Society of Seismic Isolation Chapter 4. Chronology of seismic isolation and vibration control

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 当協会では、原子力関係施設への免震構造のより迅速な実機適用の促進を目的として「原子力関係施設免震構造委員会」を設置し、2011 年度から活動を開始した。2014年までの活動を取り纏め、「原子力関係施設免震構造委員会活動報告書」を2015 年5 月に発刊している。ここでは、「免震構造の高性能化に向けた開発ロードマップ（案）」などが示されている。その後、下記の４テーマを重点テーマとして検討を行ってきた。 ①フレーム構造の設計手法および終局挙動 ②流体系ダンパーの性能向上および大容量化 ③非破壊検査法 ④別置き試験体および実機経年データの収集 今回、開発ロードマップの更新に加え、上記の重点課題4 テーマに対する検討結果などを中心として、「原子力関係施設免震構造委員会活動報告書2021」を取り纏めた。今後、本報告書が原子力関係施設への免震構造のより迅速な実機適用に資することはもとより、次世代原子炉と期待されている小型モジュール炉への適用も見据えた、より幅広い免震技術の活用を実現するための一助になること期待する。