児童生徒の主体的な学びの実現のために授業と家庭の学びをつなぐステップを34本の実践例とともに詳解 児童生徒の主体的な学びの実現を目的として、情報端末の持ち帰りに特化した内容をテーマにした一冊です。 「なぜ持ち帰りが必要なのか」に関して、その社会的背景から、学校での授業と家庭での学びをつなぐ意義・意味と可能性について、研究者による丁寧な解説と、シリーズならではの絵日記風の実践記録で紹介します。実践記録は普段から端末を持ち帰っている学校や地域で実践されている、特別ではないけれど豊かで新しい学びを小・中学校併せて34事例。また、教員や保護者が抱える悩みに答えるＱ＆Ａも必読です。 【目次】 はじめに：主体的な学びを支援するために 【概説】 ■授業や家庭学習をつなぐ教育ＤＸ ■情報リテラシーと保護者の連携 ①学校で情報活用能力を育成する ②家庭でも情報活用能力を育成するために ■授業と家庭の学びをつなぐ ①授業と家庭の学びをつなぐステップ ②学校の学びと家庭の学びをつなげるヒント集 【授業と家庭学習をつないだ実践事例】 ■小学校＿23事例 01_社会科（５年）…家庭で情報の収集 ほか 解説：小学校における家庭学習の分類 ■中学校＿11事例 24_外国語科（２年）…英単語ドリルの練習成果を共有しよう ほか 解説：中学校の事例まとめ コラム◆地域全体で進めるポイント 2 （山梨県甲府市） コラム◆地域全体で進めるポイント 1 （長野県飯田市） コラム◆地域全体で進めるポイント 3 （熊本県高森町） Q&A 教員や保護者が抱える悩みに答える まとめ：授業と家庭学習をつなぐパターン 【著者】 堀田龍也 東北大学大学院情報科学研究科・教授，東京学芸大学大学院教育学研究科・教授，信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター・特任教授 1964年生まれ。東京学芸大学教育学部卒業。博士（工学）（東京工業大学）。東京都公立小学校・教諭，富山大学教育学部や静岡大学情報学部・助教授，メディア教育開発センター・准教授，玉川大学教職大学院・教授。文部科学省・参与等を経て，2014 年より現職。中央教育審議会・委員，同教科書・教材・ソフトウェアの在り方WG・主査等を歴任。2021 年より日本教育工学会・会長。 山本朋弘 中村学園大学教育学部・教授・メディアセンター長 東北大学大学院情報科学研究科早期修了（学位取得）。博士（情報科学）。熊本大学教育学部卒業、東京工業大学大学院内地留学、岐阜大学大学院教育学研究科修了（教育学修士）。 鹿児島大学教育学部附属教育実践総合センター講師，鹿児島大学大学院教育学研究科准教授を経て，現職。 文部科学省「教育の情報化に関する手引」検討委員（R01）等，文部科学省の検討委員や事業検討委員などを歴任。その他，九州管内の約20の自治体の教育ICTアドバイザーとして関わる。 佐藤和紀 信州大学教育学部・准教授 1980 年長野県軽井沢生まれ。東北大学大学院情報科学研究科修了，博士（情報科学）。東京都公立小学校・主任教諭，常葉大学教育学部・専任講師等を経て，2020 年より現職。文部科学省 教育の情報化に関する手引 執筆協力者，同「GIGAスクール構想に基づく１人１台端末の円滑な利活用に関する調査協力者会議」委員，同ICT 活用教育アドバイザー等を歴任。2021 年より日本教育工学会・代議員。 三井一希 山梨大学教育学部・准教授 1982 年山梨県北杜市生まれ。熊本大学大学院教授システム学専攻修了，博士（学術）。山梨県公立小学校・教諭，台北日本人学校（台湾）・教諭，常葉大学教育学部・専任講師を経て，2022 年より現職。文部科学省 ICT 活用教育アドバイザー，日本教育工学協会理事，静岡県総合教育センター研究顧問，熊本大学教授システム学研究センター連携研究員等を歴任。著書に『１人１台端末活用パーフェクトQ＆A』（明治図書），『小学校低学年１人１台端末を活用した授業実践ガイド』（東京書籍）など

生き心地のいい小さな社会が生まれている！ 前作『農的な生活がおもしろい』から、さらに進化。衰退期に入った日本社会で、どうすれば自分の生活基盤を立て直すことができるか、居場所をつくることができるかを、各地に出向きサポートし、その現場（長野県飯田市、千葉県柏市、北海道富良野市、愛知県豊田市など）をレポート。人びとが孤立しあい、「生きる力」の育成ができないような社会に未来はない。円（カネ）よりも縁（つながり）が、一人ひとりが社会のフルメンバーとして生きる実感を感じられ、一歩でも前へ進む駆動力を発動させる。これからの日本社会のあり方を提案する問題作！

豪華執筆陣による地域創生のヒント満載！ 地域が元気にならなければ日本の将来展望は拓けない。そんな危機感から、自ら事業として地域活性化に取り組んできたリクルート社OBの執筆陣が立ち上がり、その経験を余すことなく伝えた地域創生の指南書。テーマは、地方自治体のブランディングから、歴史的資産や地域の特産品をはじめ地域資源を生かしたまちおこし、映画や教育の力を生かした地域の魅力づくり、子育て支援、女性のセカンドキャリア、病院の再編統合といった視点からアプローチした地域の社会課題解決手法まで幅広い。リクルート社員として叩き込まれた「泥臭い現場主義」と「考えながら動き続ける」DNAに裏付けられたアプローチには地域創生に向けた実践的なヒントがどっさり詰まっている。 【目次】 地方自治体の戦略的広報 （株）CAP代表取締役 樫野孝人 秋葉原映画祭で地域を活性化 （一社）千代田産業振興協会理事長 青木龍馬 歴史的資源を活用した観光まちづくり バリューマネジメント（株）代表取締役 他力野淳 地域ブランディング まちらしいコト消費で稼ぐ （株）地域ブランディング研究所 代表取締役 吉田博詞 訪日観光客を地方に呼びこむために （株）C-Plus代表取締役 吉野 壽人 次世代見据え、官民一体で地域をブランディング （有）山本屋 代表取締役 高宮浩之 自創型まちづくり：７つの「べからず」と「肝」 イデアパートナーズ（株）代表取締役 井手修身 教育のアップデートによる、未来を創る人材の育成 長野県飯田市教育長 代田昭久 官民協働により実現した新たな子育て支援モデル NPO法人さんぴぃす理事長 河口 紅 「キャディを主婦に大人気の仕事にする」プロジェクト （株）アールコンシャス代表取締役 一ノ瀬真理子 病院の統合再編機に3つの連携で安心の医療・介護体制を構築 尼崎だいもつ病院 事務部長 田渕一 神戸ビーフを世界へ （株）日本創生投資 代表取締役 三戸政和 【著者】 かもめ地域創生研究所 首長・地方自治体に対して、教育、就職、旅行、結婚、住まい、地域起こし、女性活用など生活者視点に立ったコンサルティングや人材紹介、講演、研修など、地域創生のお手伝いをすること、優れた首長を１００人輩出することを目的に設立された政策シンクタンク。現在のメンバー数はリクルートOB中心に400名超。 三戸政和 「サラリーマンは３００万円で小さな会社を買いなさい」がベストセラーとなったベンチャー投資の人気の指南役 他力野 淳 「カンブリア宮殿」出演、歴史的建造物の再生ビジネスや城泊のパイオニア 樫野孝人 ㈱アイ・エム・ジェイの代表取締役社長に就任しジャスダック上場。神戸市長選挙に２度立候補するも惜敗。その後、広島県や京都府の参与や兵庫県議会議員を経て、㈱CAP代表取締役。全国地域政党連絡協議会（地域政党サミット）顧問、かもめ地域創生研究所理事。著書に「おしい！広島県～広島県庁の戦略的広報とは何か？～」「公務員のための情報発信戦略」「仕事を楽しむ整える力」など。 高宮浩之 城崎この先100年会議理事長、城崎温泉旅館協同組合理事長

起業・開業のハードルを下げて、地方復活の狼煙を上げる――。 農業と不動産に精通する著者が語る、令和ニッポンの地方の在り方と、若き起業家におくる地方起業のススメ。 第１章　日本再創生への提言　 Ⅰ　起業家支援「つなぎ」ビジネスで、地方は生き返る　 Ⅱ　日本農業の再生へ「つなぎ」の支援ビジネスを　 Ⅲ　多様な森づくりへ　 Ⅳ　“負動産”を“富動産”へと生まれ変わらせるために 第２章　地方自治体へ向けた令和の放言 【１】北海道室蘭市への意見／【２】青森県むつ市への提言／【３】秋田県への意見／【４】山形県山形市への意見／【５】福島県田村市への意見／【６】茨城県への意見／【７】茨城県大子町への意見／【８】群馬県上野村への意見／【９】東京都三鷹市への意見／【10】山梨県甲州市への意見／【11】山梨県大月市への意見／【12】長野県阿智村への意見／【13】岐阜県揖斐川町への意見／【14】愛知県稲沢市への意見／【15】福井県美浜町への意見／【16】大阪府大阪市への意見／【17】京都府京都市への意見／【18】和歌山県湯浅町への意見／【19】兵庫県宍粟市への意見／【20】香川県三豊市への質問／【21】広島県安芸太田町への意見／【22】福岡県北九州市への意見／【23】沖縄県への意見 【著者紹介】 窪田征司（くぼた せいし） １９３８年５月12日生まれ。満82歳。日本農業経済学会正会員。幼少時より、中山間地、段丘地の伊那谷、天竜川沿いの長野県飯田市上川路地区で稲作、養繭等に従事。水のない傾斜畑地での野菜栽培、先祖からの南天栽培等農業に従事、両親を支えながら飯田高校を卒業し、東京へ。１９６１年３月、日本大学法学部（夜間）を卒業し、飯田市に戻る。中山間地農業に再従事しながら、伊那市長谷村の昭和電工三峰川発電所工事に携わる。１９６３年10月、名古屋市へ移住し、殖産住宅相互（株）へ入社。18年間勤務した後、独立開業目的で依願退社し、小規模ビル一棟売り事業　相互建商（株）を設立。内装設備付きリース店舗付きマンション約１８０棟の販売を行う。バブル崩壊により保有ビル全56棟を借受条件付きで売却し、管理事業へ転換、現在に至る。