尖閣問題は、いまだに燃えつづけている! 2012年の日本の国有化宣言以来、日中最大の懸案となった東シナ海の島々。日本･中国･米の関係者ヘの取材と新たに公開された外交史料から、その問題の核心をNHKスペシャルのプロデューサーが描く。栗山尚一、橋本恕など亡くなった外交官、周恩来や中国首脳の通訳、米国務省首脳、石油埋蔵を調査した科学者など貴重な証言や、ニクソン･キッシンジャー秘密会談の録音などが満載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1992年から96年まで駐米大使だった著者が、その任を終えた直後に書き下ろした名著が電子書籍で復活！　同盟が守るべき価値とは何か。「一国平和主義」は安保体制の空洞化をもたらす。リベラリズムこそ国際秩序を支える理念－－。湾岸戦争、包括協議と、揺れた日米関係に日本外交の現場最高指揮官として臨んだ激烈な体験を踏まえ、安全保障にとどまらない、広範かつ強固な日米同盟への構想を提示。

「日本はサンフランシスコ講和で東京裁判を受諾した」「原爆のおかげで終戦は早まった」「『百人斬り報道』は虚偽ではない」「アジア外交停滞の原因は首相の靖国参拝」「皇室典範を改正し、女系天皇を認めよ」……。冷戦が終結して10年以上の月日が経ったが、「日本悪しかれ」と願う文化人やマスコミは新たな衣装をまとい、さまざまな“戦場”で、このような、日本を貶め、蝕み、虐げる主張を展開している。また、そのような主張をすることで利得に与る政治家、経済人なども少なくない。そこで本書では、彼らの実名と発言内容等を挙げながら、その言動の誤りを糺す。対象人物は、半藤一利氏、保阪正康氏、高橋哲哉氏、二階俊博氏、加藤紘一氏、山崎拓氏、河野洋平氏、前原誠司氏、栗山尚一氏、田中均氏、野田英二郎氏、浅井基文氏、中田慶雄氏、北城恪太郎氏、柳井正氏、吉川弘之氏、岩男壽美子氏、古川貞二郎氏、園部逸夫氏、高森明勅氏、田中卓氏など。