※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 思うように貯金、資産形成できていますか？ 「節約」というと頭に浮かぶのは、食費や光熱費、交際費など、月々の支出が変動する「変動費」の削減。 やっていませんか？ 「電気をこまめに消す」 「お風呂の水で洗濯」 「安売りスーパーで買い物」 しかし実は、ちまちました「変動費節約」はじつは節約効果は低く、ストレスがたまるのでリバウンドが大きいのが現実。 一方、スマホ代や保険、家賃などの「固定費」の削減は、効果は大きいのはわかっているけど、面倒くさくて腰が重くなってしまう。 そんな重い腰を上げるには、優しい助言より現実を直視する厳しい【ドS】指令が必要なのです！ ★【ドS】指令の例 「3大キャリアユーザーは社会の“養分”。30年で180万円ドブに捨てている。今すぐ格安スマホに乗り換えろ！」 「日本には「高額療養費制度」があるから、医療保険は最低限のものしかいらない！　今すぐよけいな保険は解約！」 「動画、音楽などの定額制サービスは「固定費」。本当に必要か即見直しなさい！」 「職場に通える距離に実家があるなら実家から通え！　どうせ若いうちは会社と自宅の往復しかしないでしょ！」 「投資は「長期」「インデックス」「積み立て」！　銀行だけに預けておくのは愚の骨頂」 「お金の不安は、「使い方」がわかれば消える。給料が増えない時代でも、お金の使い方をマスターして人生を楽しめ！」 本書では、「節約しているのになぜかお金が貯まらない」と思っている人に向けて、【ドS】アプローチによるお金のワークアウトを提供。 短期間で結果を出し、さらにそれを継続するメソッドを伝授します。

一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）編集によるモバイルビジネス年鑑。スマホを起点としたビジネスの最前線を142点の統計資料と21人の専門家の寄稿により展望します。この1年、SNSのメッセージングやウェブ、定額制サービスが拡大し、コンテンツのプラットフォームは多様化。VRや人工知能（AI）、IoTへの流れも加速し、ビジネス環境は目まぐるしく変化しています。「スマホ白書」はスマホの普及状況やアプリの最新データはもちろんのこと、ビジネス、技術、法制度と多角的な観点から業界の変化を捉える唯一の年鑑です。次の成長へのヒントがこの一冊で見つかります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DVDやブルーレイなど映像パッケージ作品の売り上げが低迷する中、好きな時間に好きな場所で映像を視聴できる動画配信ビジネスの市場に注目が集まっている。 近年、定額制サービスが定着した動画配信ビジネス（VOD：Video on Demand）であるが、NetflixやAmazonに加え、DisneyやAppleも独自の動画配信サービスに参入を発表。競争がますます激化する中、国内ではAbemaTVとドワンゴや、日本ケーブルテレビ連盟とHuluなど、海外勢への対抗した提携が相次いでいる。 一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerに代表されるAdVOD（Advertising Video On Demand：無料動画配信）が大きく伸長しており、ウェブサイト等でのスポット的な動画配信も増加傾向にある。加えて、ユーザー投稿による動画では、YouTuberやVTuberの存在感がますます大きくなるとともに、TikTokが大ヒット、連動して動画広告市場は急速に拡大している。またネット同時配信にむけても大きく動き始めている。 加えて、コンテンツの動画化が進んでおり、レシピやオウンドメディア、採用、企業内教育など様々な分野で動画コンテンツの活用が進み、それを支える動画ソリューション事業者の業績も好調である。 本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 定額制サービスが定着し市場が拡大してきた動画配信ビジネス（は、事業者の競争がますます激化している。AppleTV+ やディズニー＋が開始され、KDDIとテレビ朝日によるTELASAが始まるなど大型プライヤーによる動きも続いている。完全オリジナルコンテンツの制作、あるいはTVドラマと連動したオリジナルコンテンツの展開、独自の料金・ポイント制度、ECや電子書籍サービスなど、各社が様々な戦略で施策を展開し激しく覇権を争っている。一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerやABEMAに代表されるAdVODも大きく伸長。ネット同時＆見逃し配信のNHKプラスがスタートし、今後は民法各社にも影響を与え、放送と通信の融合が進むとみられる。他方、2019年末から新型コロナウイルス感染症が世界中で拡大し社会に様々な影響が表れている。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズは高まり急速に利用が拡大し動画の視聴スタイルも大きく変化した。動画配信サービス事業者による作品の無料公開、コンテンツホルダーによるYouTube等を通じたプレミアムコンテンツの無料配信など、「STAY HOME」を応援する施策も数多く実施された。音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてライブ動画の配信も活発に行われている。首都圏を中心に発令されていた緊急事態宣言が解除され、経済や人々の活動は少しずつ動き出している。しかし、With／Afterコロナでは世界が大きく変容していくだろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、With／Afterコロナにおける動画配信市場の今後を展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。