さっと読めるミニ書籍です（文章量12,000文字以上 13,000文字未満（10分で読めるシリーズ）） 【書籍説明】 貿易の仕事をしている関係上、韓国・台湾・中国の人とのやりとりが多いのですが、彼らが口をそろえていうことがあります。 それは、「日本企業のスピードが遅い」ということです。 　何が遅いかというと、台湾の若い友人によれば、日本企業の意思決定、新商品開発、新規事業の立ち上げなどはとても遅くて、グローバルスタンダードではないという評価です。 　この友人は台湾の中小企業の社長で、日本・アメリカ・ドイツの大手企業にＯＥＭ供給をしています。ＯＥＭとは相手先のブランドで製造する台湾得意の供給方式です。 　実は、この台湾の若い友人よりも、スピードに関してもっと厳しく評価する人がいます。それは韓国の取引先の若者です。 　韓国には、何ごともスピードを重視する「パリパリ文化」というものがあります。「パリパリ」とは「早く、早く」の意味です。 　詳しくは本文で述べることにして、わたしは、個人的には、韓国・台湾・中国の若い人たちがいう「日本企業の行動は遅い」という指摘に対して、その通りだと感じています。 　日本企業のスピード感がない理由を考えてみますと、 ・日本企業の多くがボトムアップ型である。 ・日本企業の多くがコンセンサス型である。 ・日本企業の多くが権限移譲できていない。 　このような個々の企業の問題に加えて、国全体の問題もあるでしょう。 ・日本は超高齢化社会である。 ・政府のデジタル化・ＩＴ化が遅れている。 　高齢化の問題については、どこの国も同じ問題を抱えていますが、日本のIT化の遅れは深刻です。フランス・アメリカ・イギリスなどの諸国と比較しても、日本の投資は最下位の近くをうろついています。 　本書は、このような現状において、日本のスピード力を育てるために、個人としてどう対応したらよいかを考えたものです。 　結論を先に申しますと、「時間に追いかけられる苦しい忙しさ」から「時間を追いかける楽しい忙しさ」を目指したいと考えます。 わたしたちは、「楽しい忙しさ」で仕事をするにはどうすればよいのでしょうか。 ここに、時間に関するマイルールを集めてみました。すべてがおすすめのマイルールとは限りません。もし気に入ったルールがあれば、メモしていただいて、実行してみてください。 本書は次のような構成です。 第１章　韓国のパリパリ文化　 第２章台湾とアジアのカッキン文化 第３章中国のOMO文化 第４章スピードを殺すものに対抗するルール 第５章仕事のスピードアップのためのマイルール 第６章健康のためのマイルール 第７章頭がいい人の時間術 それでは、韓国のパリパリ文化から見てみましょう。 【著者紹介】 姉崎慶三郎（アネザキケイザブロウ） 千葉市在住。元商社勤務。海外駐在員歴２回。長年の海外ビジネス経験を生かして、当時合格率８・４％で、日本全国で４００名もいない超難関貿易資格「ジェトロ認定貿易アドバイザー」を取得。自身の４０年に渡る貿易実務経験と、ふれあった多くの先輩や国内外の取引先企業の方たちから学んだことを貿易のプロをめざす人に伝えるため執筆を続けている。ペンネームは英語教師だった祖父の名前。

サラリーマンがボトムアップで取り組むSDGsのケーススタディとなる１冊！ 自分の関わる仕事の延長線上に、誰かが苦しんでいるという事実を知った時、そこから目を背けず、何かできることはないか。1人のサラリーマンが、そんな思いから、インドのオーガニックコットン栽培支援を開始、みんなが幸せになれる循環を生み出すために奔走した。SDGsへの取り組みが広く叫ばれるなか、本当の支援とは？ 持続可能な社会とは？という命題に向き合う1冊。 サステナブルビジネスの本質に迫る 「会社人」から「社会人」になるためのバイブル インドでつむいだ「みんなを笑顔にするコットン」 オーガニックコットンであることに意味があるのではなく、農家や大地の未来のことを考える人たちがたくさん集まっていくことに意味があるのです。「有機的（オーガニック）」な「つながり」こそが、僕たちが求めていかなければならないことなのです。――――サラリーマンが所属を超えて挑む「永続的な発展」

1）情報は一瞬で知れ渡るから、先手を打てないと勝てなくなる インターネットが発達したおかげで、情報という情報はSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）などを経由して、瞬時にして世界中に伝わるようになりました。 この状況下では、仮に大きな材料が飛び出したとしても、それを市場が消化するまでほとんど時間が掛かりません。 一昔前なら、数日かけて相場に徐々に織り込まれていたような材料でも、今ならば、市場が反応を終えるまでは数時間がよいところでしょう。 仮に、情報を他人よりも早く入手し、先手を打ってポジションを仕掛けたとしても、以前ほどの利益を得られなくなってきているというのが実際のところです。もちろん、他人よりも数分、あるいは数秒早いタイミングでトレードを行うような戦略もありますが、それは、個人投資家のレベルでは難しいことでしょう。 もちろん、インターネットの普及によって、個人投資家でも本当に多くの情報を入手できるようになりました。その点では、機関投資家など、プロの投資家との差もほとんどなくなったと思いますが、その分、情報の賞味期限もどんどん短くなっていますから、何か材料が出てから動いているようでは、間に合わなくなってきているのです。 これからの時代は、材料が出るのを待つのではなく、一歩進んで「この先、どのような材料が出てくるのか」を予測し、先手を打って仕掛けることでしか勝てなくなっていくのではないでしょうか。 2）先手を打つために米国の商品情報を活用する さて先手を打つためにはどうすればよいのでしょうか。その解決策として、米国の商品情報を活用しようというのが本書のテーマです。ポイントは2つあります。 ひとつめは米国です。「米国（アメリカ）がくしゃみをすると日本は風邪を引く」という相場格言を、一度くらいは聞いたことがあると思います。日米の政治経済が強い関係にあること、それゆえにアメリカで何かが起こると、日本もその影響を受けることを揶揄する言葉です。ここで注目すべきは「米国が世界経済の中心である」という点です。 2つめは商品市場です。なぜなら、商品市場には、株式市場に先行して動くという特性があるからです。セクターによっては影響力も思った以上に大きくなります。つまり、「商品のファンダメンタルズの分析をすることで株式市場の流れを把握する」という意味では極めて有効なのです。 要するに、日本株に影響を与える「米国の商品情報」を見ておくと、その後で動く日本株を予見できるのです。 3）トップダウンとボトムアップの2つの方法 米国の商品情報を日本株に生かす、要するに「先取りする方法」は2つあります。 ひとつは、米国株式市場の方向感を示し、かつ、先行指標となる WTI原油価格の流れとその在庫の増減をベースに注目セクターを選び、次にその中から銘柄を選んでいく「トップダウン方式」です。 もうひとつは、米国で動いている商品に注目して、まずは関連セクターを選び、次に対応する銘柄を選んでいく「ボトムアップ方式」です。例えば、大豆価格が上がったら非鉄セクターに注目する」といったたぐいのやり方です。 米国商品と日本株の融合には、商品だけ、株式だけの投資にはない「新しい可能性」があります。ぜひ、試してみてください。