サウジアラビア コロナ作品一覧

  • 患者+医師だからこそ見えた デジタル医療 現在の実力と未来
    4.5
    1巻1,760円 (税込)
    成長を続ける「デジタル医療」産業 最前線から見える未来を紹介 日本のデジタル医療市場は成長を続けています。世界に目を向ければ、さらに巨大な市場が広がっています。 では、国産のデジタル医療製品にはどのようなものがあり、世界的に見て、どの程度の実力なのでしょうか。本書の著者は、それを最もよく知る人物の1人です。東京慈恵会医科大学の医師として数々の医療用製品の開発をけん引し、デジタル医療分野のリーダーとして活躍しています。 例えば、スマホで利用できる医師間コミュニケーションアプリ「Join」は、日本国内だけでなく、フィンランド、スウェーデン、ブラジル、サウジアラビア、マレーシアなど、既に多くの国に展開しています。このアプリには世界中のAIと連携する機能を持つなど、技術面でも最先端です。 コロナ禍の感染予防において、国は入国者に対し指定施設などでの一定期間の待機を求めています。待機期間の間はコンタクトをとる必要があり、多いときは毎日数万人にも上り、とても通常のやり方で処理できる数ではありません。そこで活躍しているのが「MySOS」です。これも筆者が開発に関わった国産医療ソフトです。 そんな筆者を、2018年、末梢神経が冒される「ギラン・バレー症候群」が襲います。4カ月の間意識を失っていましたが、今は徐々に回復してきています。筆者は今もベッドの上で研究を続け、ITツールを駆使してその成果をまとめています。本書はその一環です。 日本の医療のために今も奮闘を続ける筆者のエネルギーを感じ取ってもらいたい。本書は、デジタル医療の最前線を知るのにふさわしい1冊です。
  • 資源の世界地図
    3.5
    ●菅首相の脱炭素化宣言  菅首相が、2050年までに温室効果ガスをゼロにする方針を打ち出した。これを受けて、各業界・企業は急激に動き出した。あと30年で何ができるのか。現場記者が日本・世界の最新の動向を追う。   ●EUで始まったグリーンリカバリーが世界のスタンダードに  コロナ禍で外出が制限された20年の3~5月。イタリア・ベネチアの海が浄化され、インド・デリーの大気汚染が解消されたというニュースを聞いた人も多いだろう。EUではもともと環境規制が厳しかったが、これを契機に、脱炭素化を一気に進めようという機運が高まっている(これをグリーンリカバリーという)。そうなるといよいよ再生可能エネルギーの時代となるわけだが、同時に再生エネの基幹部品に使われるレアアースやレアメタルなど鉱物資源の重要さが高まる。この「資源争奪」争いで一歩も二歩もリードしているのが中国である。  国連のSDGsの発表もあり、グリーンリカバリーの流れは世界に広がるだろう。石油に依存してきたサウジアラビアほか中東諸国は、「普通の国」になるべく努力をはじめ、アフリカは資源の戦場と化す。米国もバイデン大統領が、パリ協定への復帰を皮切りに脱炭素社会への道に舵を切った。    本書は資源・エネルギーをテーマに、現状を手っ取り早く理解するための基本書。これらの動きが、新しい地政学リスクを引き起こす事情も見えてくる。
  • 2021コロナ危機にチャンスをつかむ日本株
    3.0
    1巻1,760円 (税込)
    ■バイデン新大統領による米国・日本の経済の行方をいち早く解説 2020年のアメリカ大統領選は、 郵便投票の開票など、さまざまな疑惑を抱えながらも バイデン氏が当選しました。 氏の掲げる増税案に、アメリカのリセッションが始まると言われていますが、 日本の株価にどのような影響を与えるのでしょうか? 本書では、世界経済、日本経済の行方をいち早く解説しています。 ・米中のIT覇権争いで、GAFAはどうなっていくのか? ・米国バイデンの対中国戦略は? ・バークシャー・ハサウェイは、なぜ日本の商社株を買っているのか? など ■2021年、コロナに代わる新たなる危機とは? ワクチン開発でコロナ終焉を迎える歓迎ムードで、 日本の株式市場も賑わいを見せています。 しかし、新たなる危機の火種は世界中に存在しています。 その最たる出来事が現在、中国に発生しているバッタ被害。 中国は世界各国からの食糧輸入に動いていますが、 2021年は、この食糧危機が勃発する可能性が出現しています。 もし、世界で食糧危機が発生すれば、 コロナで日本のスーパーから小麦が消えたように、 再び同じ事態が発生するかもしれません。 また、すでに決定しているドイツのメルケル首相の退陣による EU諸国の行方や、石油価格下落によるサウジアラビアの政争、 いつどこでブラックスワンが起きかねない状況が続きます。 ガラガラポンでまったく変わってしまった2020年。 今後の日本経済、株式市場の変化をとらえるための必見の1冊です。

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