システム管理者・開発者が知っておきたいメール技術のすべて 【本書の特徴】 ・豊富な図解で、わかりづらい仕組みもよくわかる ・メール技術を軸に学ぶことで、「サーバー構築」「DNS」「セキュリティ」の仕組みが腑に落ちる ・システム開発・運用の実務で「使える」知識を網羅。1冊あれば安心！ 【本書の内容】 SNSやメッセージアプリに押されている印象のメール。 しかし、ほとんどのSNSやWebサービスのアカウント作成にはメールが必要です。ビジネスシーンでは、メールで連絡をする人がまだまだたくさんいます。 つまり、システムやサービスの開発・運営において、メールはいまでも不可欠なインフラなのです。 ところが、メール技術全般について体系立てて説明された情報源は、いつの間にかほとんどなくなってしまいました。結果として実務の現場は、必要な知識だけをインターネットで調べたり、先輩に聞いたりして、「その場をしのぐ」「綱渡り状態」になっているのが実態です。 そのような状況では、システムやサービスの開発・運用に不安が残ります。障害発生などのトラブル時には、原因を特定するだけでも苦労するでしょう。加えて、近年はセキュリティの観点からもメールを軽視できません。 本書では、メール技術の歴史や、メールサーバーを構築するための手順、迷惑メールを防ぐための取り組みまで、体系的に整理して解説しています。 メールサーバーの構築をするエンジニアの方、メールマガジンの配信・管理などをしている管理者の方はもちろん、さまざまなシステムやサービスと関わる方に役立つ、いざというときに便利な1冊です。 【本書で解説している技術（一部抜粋）】 ドメイン、DNS、SMTP、POP、IMAP、 SPF、DKIM、DMARC、mbox、Maildir、 SASL、リレーホスト、レジストリ、 サーバー移行、送信メールの容量制限、 再送・輻輳、文字コード、MIME、 PPAP、開封確認、送信ドメイン認証、 ベイジアンフィルタ、APOP、 SSL/TLS、DNSSEC、 オプトイン、オプトアウト……etc. 【目次】 第1章 メールが相手に届くまで 第2章 送受信に使われるプロトコル 第3章 メールサーバーの構築とDNSの設定 第4章 ファイルの添付と HTMLメール 第5章 スパムメールを防ぐ技術 第6章 メールの暗号化と署名 第7章 メーリングリストとメールマガジン 索引 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

フェアユースとは、利用目的が公正であれば、著作権者の許諾なしにその著作物の利用を認める米国の著作権法の規定です。一方、日本の著作権法では、著作物を利用する際に、著作権者の許諾をとらなければならないこと（「オプトイン」）が原則です。 この結果、日本市場まで米社のサービスに制圧されてしまう現象が発生しています。たとえば、米国のグーグルなどは、著作権者が自分のホームページ検索対象を希望しなければ、検索対象から外せる（「オウトアウト」する）方法を用意し、フェアユースの規定をバックにオプトアウトしない膨大な数のホームページを検索対象にした検索エンジンを提供しました。しかし、著作権者に逐一許諾をとっていた日本製の検索エンジンは、検索対象も少なく、まさしく米国勢に「牛耳られて」しまったのです。小保方事件で脚光を浴びた論文剽窃検出サービスでも、まったく同じ現象が再現し、日本の教育・研究機関は事件発生後、一斉に米社のサービスに走りました。 オプトインを原則としている日本の著作権法は、創作文化にも影響を与えています。同人誌、コミケなどの二次創作は著作権者の許諾を得ていないケースも多いですが、それらは権利者が「お目こぼし」しているからです。フェアユースを導入すれば、権利者のお情けにすがることなく、二次創作文化を花開かせることも可能となります。 日本は、図書館・博物館などの収蔵品をデジタル化して保存する「デジタルアーカイブ化」でも、欧米に遅れを取っています。デジタルアーカイブ化する際の最大の障害が「孤児著作物」（著者の死亡などで著作権者が不明な著作物）です。欧州は孤児著作物を利用しやすくするようオプトアウトの発想を取り入れた著作権法改革で、フェアユースのある米国に対抗しています。 オプトインの原則に固執するあまりオプトアウトへの転換が遅れると、欧米がしのぎを削るデジタル覇権戦争にも取り残されてしまいます。本書は、日本の著作権法にもフェアユース導入に代表されるオプトアウトの発想への転換を提案しています。今後の日本の種々の創作文化、ひいては経済の障壁になりうる著作権法への警鐘となる一冊です。