※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 教育への国家関与と財政支援が本格化する第二帝政期における公教育制度の再編過程を、各種法案と議会審議の分析により初めて解明する。 【目次より】 はしがき 序章　本研究の課題と構成 第一節　本研究の課題と先行研究 第二節　本研究の構成 第一章　ドイツ帝国の成立と公教育体制の再編の模索 第一節　ファルク文相の就任と学校監督法（一八七二年）の成立 第二節　ファルク教育法案（一八七七年）と公教育体制の再編構想 第三節　ファルク文相による初等教育の条件整備施策とその矛盾 第二章　一八八〇年代における保守派の台頭と教育行財政制度の再編 第一節　保守派の台頭と初等教育の条件整備をめぐる確執 第二節　プロイセン教育行財政制度の再編とその構造 第三章 「包括的民衆学校法」制定の挫折と初等教育の条件整備 第一節　ゴスラー民衆学校法案（一八九〇年）とその挫折 第二節　ツェドリッツ民衆学校法案（一八九二年）とその挫折 第三節　ボッセ文相による教育条件整備施策 第四章　学校維持法の成立（一九〇六年）と民衆学校の維持・管理機構の法制化 第一節　学校維持法制定に向けた議会活動の高揚とその背景 第二節 「学校妥協」の成立と学校維持法案の特質 第三節　政府原案の修正過程と学校維持法の構造 終章　第二帝政期プロイセンの公教育体制の再編とその構造 付録 III　第二帝政期プロイセン地方教育行政機構図 付録 II　第二帝政期プロイセン文部省主要人名一覧 付録 I　プロイセン衆議院（下院）および帝国議会の政党別議席数 主要参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 遠藤　孝夫 淑徳大学教授。東北大学教育学部卒業、同大学院教育学研究科教育学専攻修士課程修了、同大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。博士（教育学）。専門は、ドイツ教育史。 著書に、『近代ドイツ公教育体制の再編過程』『管理から自律へ　戦後ドイツの学校改革』『「主体的・対話的で深い学び」の理論と実践』（共著）『ドイツ　過去の克服と人間形成』 （共著） 『教員養成学の誕生　弘前大学教育学部の挑戦』（共著）などがある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 社会学の泰斗による、「社会学」の諸主題（意味関連、競争、共同社会、社会構造など）についての、考察をまとめた論考集です。社会学の初学者から専門家まで役に立つ論文集です。 【目次】 まえがき 一　社会学の対象と方法 二　意味連関と現実態 三　社会心理学的相互作用の過程 四　他我の了解 五　親和関係考 六　競争考 七　共同社会考 八　利益社会考 九　社会発展の論理 一〇　社会構造と人間形成 一一　未開社会考 一二　村落 一三　日本家族の推移 一四　女性の特質とその社会的基礎 一五　民族 一六　社会と個人 あとがき　 索引 臼井　二尚 1900～1991年。社会学者。京都大学名誉教授。京都帝国大学文学部社会学科卒。文学博士。 著書に、『国家国民の象徴としての天皇』『社会学論集』『臼井二尚論攷抄』『社会と民族』などがある。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 19～20世紀前半に社会学を大きく発展させた知の巨人の思想の全貌を解き明かすべく、ウェーバーの基礎から応用までを具体的に検証する。 【目次】 まえがき 序論　社会学の成立 一　問題 ニ　ウェーバーの学間研究における二つの時期 三　比較研究としての社会学の成立 第一章　社会学の方法的基礎 一　問題 ニ　理念型 三　因果帰属と比較 １　概観 ２　因果観の歴史的展望 ３　客観的可能性の判断と因果帰属 ４　因果適合性の程度と確率の問題 ５　比較 四　理解　諸領域の関連付けの問題 １理解社会学の綜合的性格 ２「理解」の論理的構造 ３　目的合理性の範疇による理解 ４「心理学的」理解 第二章　社会学の内容的構造 一　ヨーロッパ的エトスの系譜 ニ　「宗教社会学」のカズイティク 三　世界宗教の経済倫理 １　儒教と道教 ２　ヒンズー教と仏教 ３　古代ユダヤ教 ４　宗教社会学における「世界諸宗教の経済倫理」 第三章　社会学の実践的意味 一　問題 ニ　責任倫理の立場 １　実践的判断の構造 ２　目的合理性と責任論 ３　自由と人格 ４　責任倫理と近代ヨーロッパ 三　政治的実践 附録 ウェーバーとヤスパース　世界史における宗教の意味 １　序論 ２　ウェーバー ３　ヤスパース ４　むすび 文献目録 金子　栄一 著書に、『マックス・ウェバー研究』『ウェーバーとヤスパース』などがある。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 離婚は文化に依存するのか。親族構造、宗教、法との関係は。欧米やアジア諸国そして日本における離婚の特徴を解明する。 【目次より】 まえがき I　序論 A　研究の目的 B　親族構造と離婚発生との関係 C　宗教の離婚に対する態度 D　法的手続きとしての離婚 E　親族構造，宗教的価値観，法的手続きの間における相互依存性と独立性 F　近代化および都市化の影響 II　欧米の離婚 A　欧米諸国の離婚統制におけるキリスト教の役割 B　若干の国における離婚法と離婚傾向の変化 C　ヨーロッパ諸国の離婚率 D　フランスにおける離婚率の地域的分布 E　西ドイツにおける離婚率の地域的分布 F　カナダにおける離婚率の地域的分布 G　米国における離婚率の地域的分布 H　ヨーロッパ諸国における離婚率の変化とそのパターン I　東西ベルリンにおける離婚率の変化 J　ヨーロッパ以外の西欧文化圏における離婚率の変化 K　結論 III　マレーシア・インドネシアにおける離婚 A　対象の規定と問題点 B　スマトラ　バタクとミナンカバウを中心として C　ジャワ　ジャワ人の場合 D　ボルネオ　シー・ダヤクの場合 E　マレー半島およびシンガポール　マレ一人，ヌグリ・スンビランのミナンカバウ系住民，およびジャクンを中心として F　マラヤにおけるイスラム教徒の離婚の地域的分布 G　マラヤ・シンガポール・インドネシアにおけるイスラム教徒の離婚傾向の変化 H　マラヤ・シンガポール・インドネシアにおけるイスラム教徒の離婚傾向とアラブ諸国を中心とするイスラム教国における離婚傾向との比較 I　結論 IV　日本の離婚 A　日本の離婚をとり扱う場合の問題点 B　日本における離婚率の変化 C　わが国の離婚と「家］　追出し離婚について D　武士の「家」と離婚 E　農民における離婚とその背景　武士の社会との対比において F　地域による農民家族の類型の相違とその離婚率への反映 G　離婚率の地域的分布における特殊例 H　婚姻をめぐる諸状況の変化と離婚率の変動 I　中国人の離婚　日本人の離婚との対比において J　結論 V　総括 引用文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 坪内　良博 1938年生まれ。 社会学者。京都大学名誉教授。元甲南女子大学学長。京都大学文学部卒業後、同大学院学研究科博士課程修了。 著書に、『東南アジア人口民族誌』『マレー農村の20年』『小人口世界の人口誌』（『東南アジア多民族社会の形成』『バンコク 1883年 水の都から陸の都市へ』などがある。