スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コードの導入以降、日本企業のガバナンス改革やサステナビリティ対応、非財務を含む情報開示は「量」「質」ともに大きく前進しました。 しかし、その取り組みが企業価値の向上や受益者利益の拡大へどう結び付いたのかは、必ずしも十分に説明されていません。 本書はこのギャップに正面から向き合い、家計資金を起点に資金が循環し成果が家計へ還元される「インベストメント・チェーン」が有効に機能する条件を、各主体の行動と成果の両面から検証します。形式対応に陥りがちなスチュワードシップ活動やサステナビリティ投資を、投資判断・ポートフォリオ運営と結び付けて実効性を高める視点も提示。さらに、三菱UFJトラスト投資工学研究所との協働実証分析と豊富なデータにより、GHG排出量、ガバナンス、人的資本、取締役会構成など多様な論点で「何が評価され、何がまだ評価されていないのか」を丁寧に掘り下げます。 活動を目的化せず、企業価値向上と受益者利益最大化のための手段として問い直す一冊です。 ＜目次＞ はしがき 第1章 本書の目的 第2章 「質」「量」共に向上する非財務情報開示 第3章 多様化するサステナビリティ情報の内容 第4章 変化する企業のディスクロージャー姿勢 　～経営者が行う自発的開示と企業価値～ 第5章 サステナビリティ評価手法の高度化 第6章 資本コスト評価の高度化 　～企業と投資家の認識ギャップを埋める工夫～ 第7章 サステナビリティ評価へのオルタナティブデータの活用 第8章 スチュワードシップ効果検証 第9章 対話と議決権行使の一体運営 第10章 実効性の高い対話検証 　～スチュワードシップ効果の分析例～ 第11章 エンゲージメントへの期待 　～サイズ別エンゲージメント効果分析～ 参考文献 索引 執筆者一覧