原材料や部品などの調達先であるサプライヤーが、森林破壊などの環境問題や児童労働などの労働問題を起こしていたとしたらどうなるか。 買い手企業は、「それは社外の問題だから当社に責任はない」などという言い訳はもう通用しなくなっている。 たとえ資本関係がなくても、環境や社会問題の原因となっている企業から調達したモノを売っていれば、責任は免れない時代になっている。 むしろ、消費者に近いところで自社のブランドを冠した商品を販売している企業に批判の目が向けられる。 消費者、NGO、投資家といったステークホルダー（利害関係者）の信頼を損なえば、不買運動に発展し、ブランドを大きく毀損する恐れがある。株価に影響する可能性もある。 企業の日常的に実施している調達には、こうした「評判リスク」や「販売リスク」などのビジネスリスクが潜む。 自社のサプライヤーが環境や労働安全衛生、人権などに配慮しているか。 サプライチェーンのCSR（企業の社会的責任）に目を配る「持続可能な調達」が今、企業に求められている。 その流れは2020年の東京五輪を機にさらに加速するだろう。 「なぜ今、持続可能な調達なのか」「具体的にどう実践すればいいのか」 「世界のグローバル企業はどうしているのか」──。 本書は、ESG（環境・社会・ガバナンス）投資が広がる現代において重要性を増す 「持続可能な調達」について、その意義から具体的な実践方法まで分かりやすく解説する。