スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。 ２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。 日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。 すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。 ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。 長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。

日本の企業の中で最も保守的と思われている金融機関にいた女性たちが、なぜ今、企業経営のフロントランナーにいることが多いのだろうか。この問いを突き詰めることが、今後のジェンダー問題、ダイバーシティ経営を促進する上での鍵があると著者たちは言う。 本書は、「資本市場で活躍する女性たちを顔の見える形で紹介したい」という想いからスタートしたＣＡＰＷ（資本市場と女性の研究所）の活動の一環としてまとめた学術書である。資本市場と関わりながらイノベーティブでかつダイバーシティの視点を大切にしてきた女性たちの人となりを紹介することで、働く女性の今後のロールモデルの模索、また、女性の活躍を推進したい企業経営者や組織のリーダーに役立つことを目指している。 第1部では、資本市場におけるダイバーシティやインクルージョン（包摂）の考え方を示し、さらに、日本の女性活躍の歴史を振り返る。そして、第２部では、資本市場で活躍してきた７名の女性たちのインタビューをまとめ、第３部では、ダイバーシティ経営に積極的に取り組んだ、元JPX（日本取引所）社長の宮原幸一郎氏との対談を収録している。 学生あるいは、キャリアを見直している社会人の方におすすめ。