2014年、青色LEDの開発で赤崎勇、天野浩、中村修二氏の3人の日本人研究者がノーベル物理学賞を受賞した。 　赤崎・天野の二人の師弟がいかにして青色LEDの最初の発見にたどり着いたか。四国のベンチャー企業の技術者であった中村が、挫折を繰り返しながらも青色LEDの実用化を成すまでの苦闘…。 　『週刊東洋経済』誌上で2003年に連載したノンフィクション「『巨人』たちの敗北」を電子化しました! 　本誌は『週刊東洋経済』2003年3月22日号から4月5日号掲載の連載12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 青色LEDに挑戦した男たち 2つのパラダイム破壊に成功した師弟・赤崎と天野 中村修二のセレンディピティ

2014年のノーベル物理学賞を受賞した青色LEDの開発。開発レースは、大企業の敗北に終わった。優秀な研究者、経営者を擁しながら途中で製品化を断念し、日亜化学工業の技術者だった中村修二氏に栄冠を奪われる。 　大組織の精鋭たちは、なぜベンチャー企業の一技術者に敗れ去ったのか。名だたる大企業の「敗北」の軌跡から、大組織が画期的なイノベーションを起こしえない理由が明かされる。 　『週刊東洋経済』誌上で2003年に連載したノンフィクション「『巨人』たちの敗北」を電子化しました! 　本誌は『週刊東洋経済』2003年4月12日号から4月26日号掲載の連載12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● NTT「研究中止命令」の謎 目隠しされた巨人たち 「共鳴場」の発見

弁護士、会計士などの人気が陰る中、医者を志す学生が増加。この１０年間で１０００万円以上学費を下げる大学も出てきており、一般家庭の子どもの志願者が増えている。医学部ブームはもはやバブルといっても過言ではない。だが、将来的に医者は仕事にあぶれかねない。ＡＩ（人工知能）が医療現場に押し寄せ、「内科医や外科医の多くが淘汰される」との声もある。 　はたして医者の地位は安泰なのか。バブル人気の実情を総点検し、医者の仕事の行方を占う。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年６月１０日号掲載の３４ページ分を電子化したものです。

医者を目指す若者が増えている。医学部の延べ志願者数は、2007年度の12.8万人から14年度は16.9万人まで増加。中でも近年目立つのが、一般家庭の子どもの受験だ。 　ある医学部受験専門予備校では、生徒の親の職業は、半分が医師、2割が歯科医師、そして3割が経営者や一般のサラリーマン。「8割が医師の子どもだった10年前とは様変わりした」という。私大医学部は医師の家庭だけが受ける特別なもの、という時代ではなくなっている。 　何が若者を引き付けるのか。医学部受験の現状、大学病院の実態を探った。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年3月21日号掲載の23ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● Ｐａｒｔ１　過熱化する医学部受験 　一般家庭の志願者が増加。吸い寄せられる「理系秀才」 　９歳からの「ロケットスタート」 　ここまできた医学部入試。新しい傾向と対策 　Interview　天野篤●天皇陛下執刀医・順天堂大学医学部教授 Ｐａｒｔ２　「白い巨塔」の裏側 　医学部の知られざる内実 　column「国試“９割”合格の嘘」 群馬大外科医の「暴走」 　【覆面座談会】勤務医はけっこう大変 　有力教授の「副収入事情」 　被災地医療は変わるか。東北の「医師不足」

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。 本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

「過剰診療」「効果の薄い医療」が医療現場では蔓延している。過去の慣習や医療関係者の既得権益、世間の無理解などが背景として複合的に絡み合う。日本の医療費が膨張の一途をたどる中、このままでよいのか？。過剰な医療を見直す動きは今や世界的な潮流だ。医学の世界は日進月歩、最新情報は自らの命や健康に直結する。病院や医師の言いなりは禁物。患者こそが「賢い選択」をすることが求められる。医療費のムダと対処法を現場リポートから掘り起こす。 本誌は『週刊東洋経済』2018年5月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

ウクライナ侵攻はなぜ起きたのか。ロシアとは長く複雑な関係にあるウクライナをめぐる地政学。フランスの繁栄を導いたナポレオン3世、ドイツ統一を実現した鉄血宰相・ビスマルクなど、欧州近代を代表する政治家の人物伝や欧州での2つの世界大戦とその後の東西冷戦。ソ連の崩壊からEUの成立までを読み解きます。19世紀から20世紀の欧州では、革命と戦争が繰り返され、21世紀に入った現代でも戦乱が続いています。協調と戦乱の欧州200年史から、世界の「今」を考えるヒントになるでしょう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年5月14日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「郵便局員の制服を着ているだけで高齢者は安心して耳を傾けてくれる。話さえ聞いてもらえればこっちのもんだ」と語る募集局員。「情報が現場から取締役会まで上がってこなかった」と語る経営トップ。特別調査委員会が示した提言を見ても「かんぽ」の闇の深さがわかる。この問題を理解するためには、単に営業手法の問題だけではなく、日本郵政グループ各社を取り巻く構造やトップ人事、「全特」の実態なども知る必要があるかもしれない。一方、保険や投信などの金融商品は、かんぽに限ったものではない。長引く低金利や年金問題を背景に、資産の運用を検討する機会が増していく中で、思わぬ落とし穴もあるものだ。 本誌は『週刊東洋経済』2019年8月31日号・2020年1月11日号ほか掲載の33ページ分を電子化したものです。

子どもと向き合えず、雑務に忙殺される教師。心を病み、学校を去る教師。そして着々と進行する教師の非正規化──。学校現場が大きく揺れている。 　「仕事量が多すぎて、自分の子どもに勧める仕事ではない」　「単なるサービス業か?と思ってしまうことがある」　教師たちの気持ちや働き方の現状を無視したまま、新たな施策が押し付けられようとしている。 　教育現場で今何が起きているのか。日本の教育の今を追った。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年9月20日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 先生たちのSOS ルポ1　先生が辞めていく ルポ2　燃え尽きる先生 ルポ3　ブラック化する職場 ルポ4　多忙と疲労の果てに 現役教師・覆面座談会「教師は“24時間受付可能”と思われている」 大公開　忙しい先生の実像と本音 学力世界上位でも低い先生の満足度 Interview「北風だけじゃ耐えられない」教育評論家　尾木直樹 Interview「学力は家庭と学校の力の掛け算」大阪大学大学院人間科学研究科教授　志水宏吉 これが最強・秋田モデルだ! ルポ　広がる子どもの学力格差と貧困 進学塾が教員研修。学力アップにあの手この手 「花まる学園校」の衝撃 (佐賀県武雄市) Interview「公教育はもう限界だ」武雄市長　樋渡啓祐 Interview「メシが食える大人にする」「花まる学習会」代表　高濱正伸 橋下教育改革は何をもたらしたのか 始まった教育のICT利用

働き方改革が叫ばれる中、学校教諭の勤務実態は意外にも知られていない。中学校教諭の１．７人に１人、小学校教諭の３人に１人が「過労死ライン」（月８０時間の残業）を超える長時間労働を強いられている。学校の現場から部活動の現実、非正規教員まで…。過酷な実態を改革する処方箋はあるのか。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月１６日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

２０１７年に入り、６度目の核実験や日本列島を飛び越える弾道ミサイル発射など、軍事的脅威を強める北朝鮮。米国主導で、経済制裁など北朝鮮への圧力を続けるが、軍事的挑発を北朝鮮はやめない。逆に、スピードは遅いものの緩やかな経済成長を続けているが、それはなぜか。閉鎖国家は閉鎖国家なりの経済運営があるのか。また、北朝鮮の対外貿易の９割を占める中国など周辺国家の動きも追う。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年１１月５日、２０１７年６月３日、９月９日号掲載の１３ページ分を電子化したものです。

米国で「子どもに対する就学前教育が、その後の人生に決定的な影響を与える」という研究が注目を集めている。大事なのは学力やＩＱだけでなく、目に見えない非認知スキルであることがわかってきた。教育を「科学」することで何が見えるのか。非認知スキルとは何であるのか、それを高める方法は？　あなたの知らない教育の真実が見えてくる。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 就学前教育、非認知スキルの重要性 ＰＡＲＴ１　教育を「科学」する なぜ今“教育経済学”なのか　７つのポイント column「学びが学びを呼ぶ」理論 素朴な疑問に科学で答える子育てＱ＆Ａ 遺伝でどこまで決まる？ ＩＱってどう測っているの？ 実験経済学のパイオニアが語る「幼児期の実験で公教育を変革」 ＰＡＲＴ２　非認知スキルの高め方 学力より重要だとわかってきた、非認知スキルとは？ 独自の音感教育で集中力・理解力を磨く 子どもへの投資は長期的な視点で 小規模保育所の可能性 幼児教育の無料化は実現できる？ “月１０万円”は格安？　お受験の実情 世界に広がるモンテッソーリって何？ あの中学受験塾とお受験塾がタッグ 小中一貫校とは何か イマドキの習い事（１）小学生に大人気のプログラミング イマドキの習い事（２）学習は詰め込みから探究へ 小学校低学年で英語スクールは当たり前。過熱する英語教育

２０１６年は世界史の転換点だったと位置づけられるかもしれない。英国のＥＵ離脱決定、米国大統領選でのトランプ勝利、そして欧州各国で存在感を増すポピュリズム政党。東西冷戦の終結とソ連崩壊後に進んできたグローバル化に対して、大きな反動が起きている。ナショナリズムやポピュリズム、保護主義のうねりは何をもたらすのか。近代の国民国家が成立して２００年余り。世界史の中に現代への教訓を探る。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年１２月２４日号掲載の特集３０ページ分を電子化したものです。

２０２０年度の大学入試改革により、学力中心の教育は時代遅れとなりそうだ。 ＡＩ（人工知能）の台頭など科学技術革新に主導された産業や社会構造の激変を背景に従来にない発想が求められる。ＡＩやロボットで代替できるスキルしか持たない人は働く機会を失うのではとの危惧もある。 「知識偏重・詰め込み型教育」から「ゆとり教育」へと変遷し、その反省が正解がない問題や未知の状況に対しても論理的に判断を下す力＝「考える力」へと回帰したのだ。 本誌では考える力やプログラミングの塾など最新の教育現場をリポート。学びの選択肢の知識は、親として必要不可欠である。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年２月１１日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

凋落したかつてのエリート養成校、都立日比谷が復活を果たした。復権している公立の名門校は日比谷だけではない。時を同じくしてほかの公立名門校も勢力を拡大。中高一貫校ブームが一服し、新たな地殻変動が起こっている。文科省が脱ゆとり教育に舵を切った結果が大学受験にも現れているようだ。大学入試改革が２０２０年度から段階的に実施が予定され、中高一貫校や大学付属校だけではなく、公立高校への視線が熱い。 また、高校の同窓は大学にもまさる価値をもっている。「経営に必要なことは高校時代に培った」と同窓の企業トップは語る。ある面では大学より濃い校風と人脈。躍進の注目高校の力に迫った。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１０月１５日号掲載の２２ページ分を電子化したものです。

きつい、汚い、給料が低い、離職率が高い…。介護職にはこうしたイメージが付きまとう。だが、その多くは“誤解”だ。若い職員が生き生きと働き、利用者の笑顔が絶えない職場が少なからずある。なかなか心を開かない利用者と関係を築こうと試行錯誤を繰り返したり、おむつをつけずトイレに誘導する取り組みを進めていたりと、その仕事内容は実にクリエーティブだ。 　現在、日本の介護職員の数は約150万人。団塊世代が一斉に75歳以上となる2025年には、介護保険の利用者数は現在の約1.5倍にまで増え、そのときに必要とされる介護職員は237万～249万人と推計されている。人材確保が今以上に差し迫った状況になる。 　さまざまなイノベーションが起こりつつある介護の現場に迫った。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年5月17日号掲載の28ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● もう3Kとは言わせない 介護職の賃金は低いのか。広がる格差の原因は? 介護現場のいろいろなKの真実 事業所の多くは低離職率。カギはマネジメント 現場からキャリアアップ。介護の仕事をどう極める 職業能力のレベルを測る「キャリア段位制度」って何? 介護現場カイゼン(1)「辞めない!集まる!　人手不足の克服法」 目指せ!甲子園優勝。変わる現場の士気 介護職の若者たちに広がる情報共有の場 介護保険に縛られない!　利用者目線の新ビジネス 参入相次ぐ介護ロボット、普及にはハードルも 介護現場カイゼン(2)「利用者と職員のためにムダをなくして効率化」

英語の技能で最近特に重視されているのが、話す力と書く力。つまり、“実践の場で使える英語”の習得だ。 　本書では、1年計画で英語の基礎から実践まで着実に力をつける手法を伝授する。すぐに使える文例や表現例、教材ガイドが充実。外国人に気軽に会える方法や、達人のアドバイスも満載だ。 　さらにTOEIC対策も万全。100点以上スコアを上げた受験生の声や、試験対策をビジネス現場での英語コミュニケーションに直結させるコツも多数取り上げた。これ1冊で2015年の英語学習は完璧! 　本誌は『週刊東洋経済』2015年1月10日号掲載の40ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 最強の英語力 英語の学び方革命 黄金の「音読」勉強法 基礎からわかる音読のコツ　QandA Interview　NHK「おとなの基礎英語」講師　松本茂「日常業務のすべてを英語化するのが近道」 カリスマ同時通訳者が解説!　メール、会話の基礎 ワンランク上のビジネス英会話 一言加えるだけでビジネス会話に YouTubeで人気沸騰「バイリンガール吉田ちか」の使える英語 ビジネスにも使えるTOEIC必勝法 　受け身の勉強をやめよ 　column「私はこうして100点アップした」 　得点アップで書く・話すもうまくなる。魔法のメソッド大公開 　スピーキングを体得せよ 　語学教材はこう選べ! 　column「保護者にも好評の受験単語本」 　ネット、スマホはこう使え!

「名門」と呼ばれる学校にはワケがある。 名門高校の条件にはいろいろあるが、難関有力大学へコンスタントに多数の合格者を出していることは重要な要素のひとつだ。だが同時に、歴史・伝統や校風・教育理念、そして卒業生のネットワークもそれ以上に重要な要素ではないか。こうした学校としての軸を中心に、教員、授業、学校行事、部活動そして生徒の自主が積み上がり名門として成立している。全国の有名高校を徹底研究、その魅力に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2018年8月11日・18日合併号掲載の35ページ分を電子化したものです。

少子化が進む中、私立大学の経営は二極化が進んでいる。経営的に優位を誇っているのが、都市部にある大規模大学だ。とくに、受験業界で早慶上理（早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学、東京理科大学）、ＭＡＲＣＨ（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）、そして関西圏の上位校である関関同立（関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学）と呼ばれる13大学は受験偏差値が高く、受験者数も多い。 だが、入学者の減少、定員厳格化なども重荷になりかねない。また世界との競争では、私大の埋没感が否めない。定員厳格化で入学生の質が高くなっている中、学生に満足のいく教育を提供できるかも課題だ。国内外で厳しい競争にさらされる私大トップクラスの13校。次の戦略に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月30日号掲載の37ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

２０１６年５月２９日実施分から、１０年ぶり２度目の改定となる新ＴＯＥＩＣは、これまで以上に“英語の運用力”が試される。 　ＴＯＥＩＣテストを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（ＩＩＢＣ）の担当者は「今の形式になじんだ人が新しい形式を見ると、戸惑う可能性がある」と指摘。小手先のテクニックでは通用しないかもしれない。 　本書では、ＴＯＥＩＣのスペシャリスト各氏が、初級、中級、上級のレベルごとに、スコアアップのポイントをわかりやすく説明。ＴＯＥＩＣを通して主体的に英語に接することで、実践で使える英語力を向上させてほしい。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年1月9日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＴＯＥＩＣで英語の運用力を高める レベルに応じてメリハリをつける 出題形式はこう変わる　どこよりも早く大予想 　　Ｓａｐｉｅｎｓ　Ｓａｐｉｅｎｓ代表・山内勇樹 レベル別　ＴＯＥＩＣ完全対策 　　ＴＯＥＩＣ受験力ＵＰトレーナー・ヒロ前田 実力を伸ばす５つの武器 　　デルタプラス代表取締役・湯川彰浩 【Interview】　時代に合わせ変わり続ける 　　ＩＩＢＣ常務理事・山下雄士

世界への想像力を高めるために最適なのが歴史だ。国家、政治、経済、社会、文化のありようをたどることで現在と過去の連続性を理解できる。異なる文化、異なる民族の歴史を知ることで世界はより身近になる。もう1つ世界を深く理解するのに好適なのが宗教だ。人間の内面を照らし、信条や思想を形づくる宗教への理解は、グローバル化の時代だからこそ必要になる。フェイクニュースが蔓延する現在だからこそ、自身の目で見て考える習慣が欠かせない。複雑化するビジネスの羅針盤を、よりすぐりの専門家が伝授する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年12月7日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

この世界はどこへ向かおうとしているのか。難問に立ち向かうためにエリートたちが頼りにし始めたのが哲学だ。哲学は、そもそも現実を理解するための学問である。 真の相互理解を深め、新たな世界の行く末を見定めるため、哲学者たちは今も必死に模索を続けている。ビジネスパーソンも今までの色眼鏡を外し、哲学を見直していただきたい。 新しい問題が発生したとき、まだ世の中には指針となるべき考えがない。そこで自分が持つ考えや世間の常識、既存の見方を超えて思考することが必要とされる。諸問題を抱えた現代に哲学が求められているのは、そこに理由があるのだろう。ビジネスの現場でも使える最新哲学入門。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月30日号掲載の16ページ分を電子化したものです。

2019年1月から、相続の法制度が順次変わる。18年7月に成立した民法の改正に伴うもので、相続分野に関する改正は1980年以来、約40年ぶりのこと。相続はまさに転換点を迎えている。専門家は「高齢化社会に対応したものだ」と指摘する。 目玉は大きく3つある。1つ目が配偶者の権利を拡大したこと。2つ目は義理の両親を介護した際、金銭で報われる点。3つ目は自筆の遺言書の「形式」と「保管方法」が変わることだ。多くの人にとって相続はいつかは来るもの。転換点を前に制度への理解を深めてもらいたい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年10月6日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

自分の親が歳をとったといっても、生前から相続の話を始めるのは、家族・親族の間でも抵抗があるかもしれない。だが、その時は必ず訪れる。何も準備をしていないと、相続人の間で争いが起るかもしれない。残された家族が円滑に相続を進め、それぞれの家族を守るためにも、相続の最新ルールを知っておくことは有益かもしれない。できれば、親子でじっくりと話し合い、親や相続人の皆が納得できる遺言書を作っておくことが最強の方法なのだが、心情的なハードルが高いことも事実だ。まずは相続の実際を知り、話し合いの中で少しづつ親の意思を形作っていくことが必要かもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2019年8月10日・17日合併号ほか掲載の22ページ分を電子化したものです。

今度こそ英語と思うものの、仕事や家事・育児で時間がない。そんな忙しい人にこそおすすめの「すき間時間活用術」を達人が伝授。学習のコツは時間配分にあった。速効英語で習慣的にトレーニングを続けることで、スコア以上の運用力を身につけてほしい。安河内哲也氏のＥ-ＣＡＴでスピーキング対策、ヒロ前田氏が伝授する新ＴＯＥＩＣ（Ｒ）対策も網羅。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年１月１４日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

「現代において国力の競争は結局、人材の競争である。人材は経済社会を発展させるための戦略的資源なのだ」。これは中国の習近平国家主席が2014年、北京師範大学で行ったスピーチの一節だ。近年の中国で最も成功した人材政策は、千人計画と呼ばれる「海外ハイレベル人材招致計画」だ。世界の大学競争で着実に頭角を現し、中国のスタンフォード大を目指すというシンセン市・南方科技大学を取材。日本や米国のトップ大学と比較しながら、日本の大学、科学技術政策の未来に問題提起する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月22日号掲載の14ページ分を電子化したものです。

ＩoＴやロボット、ＡＩ、ビッグデータを取り入れ、社会問題を解決したり、新たな技術やビジネスをつくり出したりする新社会（ソサエティー5・0）。そこに対応できる人材が求められている。確かに理系人材の活躍する場が想像以上に増えている。そこで、理系大学への進学を希望する子どもや親も多い。 そこで、「就職に有利そう」だけではない、研究や学びの奥深さを知り、自身が望む研究や学習環境を絞り込むことが大切だ。実際は学部・学科とも種類は多く進化も激しい理系大学。そこでは、どんな研究や学びがおこなわれているのか。「強い理系大学」を探す手がかりになるはずだ。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月30日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

これからの人手不足の解消や社会保障制度の維持のためには、高齢者も今以上に長く働かなければならない。政官財がそろって「人生100年時代」を唱えるのも、そんな社会的な要請があるからだ。2021年4月に、企業に対して70歳までの就業機会の確保を努力義務とする「改正高年齢者雇用安定法」（通称・70歳定年法）が施行された。そうした「定年消滅」の流れは、社会の変化やマクロ経済の観点から見ても必然といえそうだ。企業にとっても待ったなしだ。やがて50歳、60歳、70歳を迎える働く人も、収入や貯蓄、退職金や公的年金の受給、モチベーションなど、自分のライフプランを見直し、何歳まで働き続けたいのかを考え直すことも必要だ。新しいライフスタイルの選択肢は多様にある。 本誌は『週刊東洋経済』2020年10月17日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

歴史からは過去の過ちや失敗、そして成功を学ぶことができる。また、歴史を学ぶ面白さは、それまでの見方が覆され、歴史の新たな見方・視点を獲得できることにもある。新史料の発見や証言、あるいは発掘調査によって、人物や時代の解釈は見直されていく。それぞれの分野で有力な研究者に登場いただき、「大人のための日本史学び直し」で、歴史の楽しさを存分に味わっていただきたい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年4月28日・5月5日合併号掲載の32ページ分を電子化したものです。

厚生労働省の推計によれば、2025年に認知症の高齢者（65歳以上）は約700万人となる。さらに認知症の中で最も多いアルツハイマー型認知症の代表的な治療薬は、どれも認知機能低下の進行を遅らせる薬であり、根本から治す薬ではない。一方で認知症の予防や早期診断に関する動向に注目が集まる。軽度認知障害の前段階である「プレクリニカル認知症」の段階での診断・対策が期待されている。認知症を単なる疾病としてではなく、ＱＯＬを重視した生活環境の改善を図ることで、本人や介護者がよりうまくつき合っていける余地もある。認知症をめぐる基礎知識を徹底ガイドする。 本誌は『週刊東洋経済』2018年10月13日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

新型コロナへの対応に追われた数年。企業にとっては本来なら、この時期に手を打っておかなければならなかったことがあった。ビジネスの新ルールへの対応だ。2020年から22年は、働き方・経営・ビジネスに関わる法改正が続く。「同一労働同一賃金（改正パート・有期法）」、「改正高年齢者雇用安定法」、「改正会社法」、「改正民法」など目白押しだ。背景にあるのは、社会・経済の激しい変化だ。働き方改革や経済のデジタル化の進展によって、新ルールの必要性が高まっているのである。仕事で失敗しないためにビジネスパーソンも最低限の情報は頭に入れておくべきだろう。そこで、改正法のエッセンスを法律家にわかりやすく解説してもらった。 本誌は『週刊東洋経済』2021年3月6日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2015年は日本による韓国の統治が終了してから70年。日韓基本条約で、植民地時代の「清算」を終えてからも50年を迎えます。 それだけの歳月を重ねても、受難の記憶は消えるどころか強化されてきました。ビジネス上は緊密化を進める日韓の間に、歴史問題はいまだに深い亀裂を走らせています。 また、尖閣問題を抱える中国は、歴史を利用して日本包囲網を形成中です。 　日本のビジネスパーソンが、いま知っておくべき歴史問題とは。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年9月27日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 日中韓　不信と憎悪はなぜ続く 歴史問題の焦点 「歴史認識と政治・経済を分離せよ」東京大学大学院准教授　川島　真 【慰安婦問題】「日本が世界に言うべきは何か」神戸大学大学院教授　木村　幹 【ソウル現地報告】「慰安婦問題のすれ違い」毎日新聞ソウル支局長　澤田克己 アジアの歴史問題に米国からの視線 「中国では『歴史地雷』にご用心」ジャーナリスト　富坂聰 「中国を動かすコンプレックスの正体」米シートンホール大学准教授　汪錚 Interview小林よしのり「愛国バカは国を滅ぼすぞ」 反中・嫌韓の深層を読む 「戦前80年の教訓を見据えよ」東京大学名誉教授　坂野潤治 「永続敗戦国家　日本の孤立」文化学園大学助教　白井　聡 「『国家の歴史』の呪縛を解こう」中国・南開大学准教授　熊培雲 石橋湛山のアジア認識に学ぶ

世界は混迷のまま2024年を迎えた。そんな今こそ、古典的名著をひもとく好機ではないか。時に何百年、何世紀も前に書かれた作品もあり、言葉遣いや文化の違いから必ずしも読みやすいとは言えない。ただ内容の本質さえ読み解けば、文章はたちまち色彩を帯び、現代の私たちへ一助となる。第一線の研究者や経営者などを「水先案内人」に、今読むべき名著を紹介していく。名著・古典の知見が血肉になれば、それは人生の武器になるはずです。 本誌は『週刊東洋経済』2022年12月10日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ビジネス法務の世界では、弁護士を400～600人抱える「5大事務所」が君臨している。最近はそこから実力あるパートナー（経営者）が独立し、少数精鋭の事務所を立ち上げる動きが目につく。さらに特許・知的財産やIT、ベンチャーに強い「ブティック型」の特徴ある事務所も勢力を拡大中だ。文系エリートの頂点ともいえる弁護士。だが、難関で知られてきた司法試験だが近年はそうではない。激変する弁護士業界のオモテとウラを満載し、大きく変わりつつある弁護士業界の今に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月7日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

学習指導要領が改訂され、2022年度から高校で「歴史総合」という新しい必修科目が新設された。18世紀後半以降の日本史と世界史を融合させたものだ。日本史と世界史を融合させると、欧米列強と東アジア諸国との関係、日本や中国などの近代化など、複合的な視点から歴史を学ぶことができる。私たちが今生きている現代社会が抱えている課題は、そのほとんどが近現代の歴史と密接に関わっている。こうした視点はグローバル化が進む現代で、誰もが身に付けたいもの。最新の知見から近現代史を学ぼう！ 本誌は『週刊東洋経済』2021年11月20日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

2017年に成立した民法の一部改正が、2020年4月から施行された。1896（明治29）年に制定され120年間にわたり専門家の解釈や判例の蓄積により補われてきた。法律の条文を見てもわかりづらく、ビジネスの現実には適用しづらいものになっていた。そこで、契約に関する「債権法」を大幅に見直し、これまでの解釈や判例によるルールを明確化したのである。そのほか、同じ民法において、国民的な関心を集める改正相続法のほか、企業活動や私たちの日々の働き方に直結する労働法についても、法律の専門家に詳しく解説してもらう。 本誌は『週刊東洋経済』2020年4月4日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

契約ルールを定める民法が１８９６年の制定から１２０年ぶりに抜本改正された。さらに全企業を対象にした改正個人情報保護法もスタート。日常のビジネスを変えうる二つの法改正。何が変わり、私たちはどう対応するべきか。本誌では一線級の専門家が、最低限知っておくべき勘所を解説する。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年９月２日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

いま大学の序列が変わろうとしている。その背景にあるのは、大学を襲う4つの荒波だ。こうした中、偏差値以外の指標でも大学を評価する動きが広がり、東大、京大を追い抜く下克上が起きている。同時に、グローバル化を反映し日本の大学は国際競争にさらされる。独自の強み生み出す「名門大学」を追いながら、新しく、かつ真の大学序列（シン・序列）について考えていく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年5月30日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のもので、新型コロナウイルス感染症による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。