2030年の自動車産業を取り巻く環境変化を定量的に予測した「モビリティー革命2030 自動車産業の破壊と創造」の出版から4年が経過した。100年に1度といわれる大変革期の只中にある自動車産業は、当時の見立てをはるかに超えるスピードで変化している。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）やMaaS（Mobility as a Service）といった既存の概念だけでは、この荒波を乗り切ることは難しい。デロイト トーマツ コンサルティングは今回、CASEやMaaSの背景となる社会変化に立脚した新概念「MX（Mobility Transformation）」「EX（Energy Transformation）」「DX（Digital Transformation）」に着目する。もはや、“クルマ”だけに閉じた戦略は通用しない。モビリティー、エネルギー、デジタルの3大メガトレンドに対応した新戦略が求められている。自動車メーカー、部品メーカー、カーディーラーの各プレーヤーが激動の時代を生き抜く新戦略を考察する大ヒット“革命本”の第2弾。

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

2030年に、自動車産業は大きな変化を遂げているだろう。「モビリティー革命」の到来である。それは既に起こり始めている。 本書の前半では、モビリティー革命を引き起こす要因として、 （1）パワートレーンの多様化 （2）クルマの知能化・IoT化 （3）シェアリングサービスの台頭 ──という三つを挙げる。その上でこれらの要因が、「現在の自動車産業をどのように変えていくのか」という点について詳しく分析する。 本書の後半ではこれら三つの要因が自動車産業に与えるインパクトについて、数字を挙げながら考察する。「乗用車メーカーの利益が半減」「部品産業存亡の危機」「ディーラー数が7割減る」──など、そのシナリオは衝撃的である。 日本経済の根幹を支えてきた自動車産業は、こうしたモビリティー革命の激流に翻弄されるのではなく、“革命の指導者”となって今後の熾烈な競争を勝ち抜くことが求められる。本書の最後では自動車産業への提言として、生き残りに向けた具体策を示している。