あらすじ
青色発光ダイオード、医療技術特許、CGアニメ、「浜崎あゆみ」……。特許や著作権などの知的財産権は、うまく活用すれば莫大な富を生み出す。先進国のビジネスはもはや、知的財産権を抜きにしては語れなくなった。知財ビジネス、知財振興政策の大競争時代に、世界はどう動き、日本はどう対応しようとしているのだろうか――。「見えない戦争」の最前線をレポートする。
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Posted by ブクログ
[ 内容 ]
青色発光ダイオード、医療技術特許、CGアニメ、「浜崎あゆみ」…。
特許や著作権などの知的財産権は、うまく活用すれば莫大な富を生み出す。
先進国のビジネスはもはや、知的財産権を抜きにしては語れなくなった。
知財ビジネス、知財振興政策の大競争時代に、世界はどう動き、日本はどう対応しようとしているのだろうか―。
「見えない戦争」の最前線をレポートする。
[ 目次 ]
プロローグ 知財に泣き、知財に笑った男
第1章 遺伝子スパイ事件―さらけ出された「無防備な日本」
第2章 闘争の現場
第3章 世界の知財政策
第4章 発明者vs.企業
第5章 思い出の事件を裁く最高裁
第6章 知財を担う人々
第7章 「知財立国・日本」への壁
[ POP ]
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☆☆☆☆☆☆☆ おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆ 文章
☆☆☆☆☆☆☆ ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆ メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆ 冒険性
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[ 関連図書 ]
[ 参考となる書評 ]
Posted by ブクログ
日本にからむ、知財に関する事件などを、世界の動きや政治の動きも交えつつ解説している。「さまざまな格差も認めて、競争力のある日本を」というのが根底にあり、日経を読んでるみたい(著者は日経の記者)。
Posted by ブクログ
2004年出版で情報が古いのが残念だった。
GDPがどんどん他国に追い抜かれている中、技術立国の日本が知的財産を武器にしなければ、世界と戦えないと思った。
日本は小さな土俵でしか物を見ていないし、柔軟じゃない。
企業、大学、政界、法曹界、協力すべきなのに、縄張り争いばかりで、知的財産を守るためのしくみが不完全。空回りしている。
もっと積極的に知的財産を守るべき。
理系出身の弁護士が必要だと思った。
Posted by ブクログ
日本の知的財産権を巡る2004年当時の状態をレポートした本。
タイトルに"戦争"とある割に、記述のスタイルは新聞のそれであり、良く言えば平静、悪く言えば平坦である。全体を貫く強いテーマ性も特に感じられず、日経の記者である著者が日頃仕事をする過程で集まった時事ネタを、あまり脈略もなく繋げた、まさに「レポート」、といった印象。
ただし、イェーリング著「権利のための闘争」を引用し、2000年代初頭の知財ブームを巡る国内の狂騒を、既得権益層と新興勢力による「闘争」と捉え、「闘争の現場」を巡る旅へ読者を招待すると(文中で間接的に)宣言しているので、個々の時事的な「紛争」を第三者視点でつらつらと記述していくことこそが、本書の意図だと言える。
その意味では、出版から10年弱立っており情報として相当に古い面は否めないものの、当時における知財の在りようが、癖なく要領よくまとまっており、小一時間で読める優良なレポートに仕上がっている。従って、☆3つ。
P.S.
ただ1点、著者の主観があまり見られない本書のなかで、ほぼ唯一といって例外が「ライセンス料をもっと稼げ」という主張であるが、パテント・トロールや個人発明家は別として、ライセンス料を目的として特許を取得するのは、得策ではない。ライセンスは、あくまで自社の弱みを補う際の交渉材料として用いるのが良い。詳しくは、丸島儀一著「知的財産戦略」に詳しい。
Posted by ブクログ
・初心者向けなのか総花的なところも?
・なぜ日本の知財収入が低いのかは、もう少し具体的なデータを
調べてみたいところ。
・技術者と企業が入社時に成功報酬学を予め決めておく、
という提案は良い方法だと思う。
Posted by ブクログ
『知財に関する国際紛争の解決拠点として、国内に頼り甲斐のある裁判所をもつことは、国際化する日本企業にとっての生命線となりうる。』
代表的な知財訴訟とそれを取り巻く世界情勢を横断的に紹介し、今後の知財業界の展望としての問題に繋げている。事件の内容としては、特許3、著作権6、その他1といった感じの内分け。単に判旨と解説を列挙するに留まらず、各国の知財政策に取り組む姿勢を絡ませている点が、結構勉強になった。
結局、技術立国の再興のためには、技術者や知財人だけでなく、政府や経済界等も巻き込んだ複合的な視野が必要になる。どうも、論点がずれているような気がしないでもないが、それだけ難しい問題なのだろう。
ところで、本書の締めくくりとして、次のような記載がある。「日本国は、2016年には中国にGDPを追い抜かれるだろうという予測がある。これを防ぐ切り札となるのが知的財産戦略ではないだろうか。」と。ちなみに本書の発行年は2004年。事態は思ったより深刻なようだ。