菊川征司のレビュー一覧

闇の世界金融の日本改造計画 日本人だけが知らない国際経済を動かす「たったひとつのルール」

菊川征司

　世の中に出る情報がすべて事実だとすると、またはすべてが陰謀だとすると一体何がおかしなことになるんだろうか。
それは我々一般人が何も考えなくなる思考停止状態になってしまう。

　ならばどうすればよい。そう、それが最も今の日本にとって大切なことなのだがそれがうまく呑み込めない。


　女性が外に勤めに出ると所得税が取れる。
　家庭が崩壊するので、子供の教育が学校やテレビに移っていく。

　日本政府がTPPに乗り遅れてはいけないと必死に国民に訴えているというのに、マハティールの反対意見を翌27日に堂々と全国に流したのは天下のNHKでした。NHKのなかにもTPP反対を主張するほど正常な判断を下せる人がいるようです。TPPのつぎはTiSA


　

[９・１１テロ完全解析] １０年目の「超」真実

菊川征司

9.11同時多発テロは当時のブッシュ大統領を初めとするアメリカのネオコンがイスラエルのモサドと組んで起こしたとする説．ほとんどがネット上やこれまでの出版物の受け売りだが，まとめて整理するには役立つ．

[９・１１テロ完全解析] １０年目の「超」真実

菊川征司

今年(2012)の９月で、911テロが起きて１１年経過することになります。日本では昨年(2011)３月に東日本大震災、原発事故が起きたので、それ以降には私としては興味が少し覚めてきましたが、やはり 911後には世界は変わってしまったと思います。

「アメリカ人の意識が911後に変わった」と、ラジオ講座の「ビジネス英語」の中でも言われていましたが、日本ではそれに相当するのが311震災なのでしょうか。

アメリカに対して原油決済をドルから変えようとしたフセイン（イラク）に続いて、ガダフィ（リビア）も抹殺されたと考えると末恐ろしいです。

メディアが情報をすべて伝えない、権力者に不利な情報は流さない、ということは分かってきたので、今まで常識と考えていたことが真実とは異なっていたという可能性も十分あると思いました。

以下は気になったポイントです。

・2008年夏に17か国と地域を対象にした世論調査で、911テロでアルカイダを犯人を信じている人が半分を占めたのは９か国（ｐ１１）

・ペンタゴンの高級官僚が、安全に関連した理由で、9月10日になって翌日11日の旅行計画を突然取りやめたという9月24日ニューズウィークの記事アリ（ｐ３８）

・歴史上、火災が原因で崩壊した鉄骨ビルはない、７号棟23階にニューヨーク市長直属の緊急事態対策本部があったが、ジュリアーニ市長は朝から一歩も足を入れなかった（ｐ５４）

・ボーイング社製の大型ジェット機は４機で合計８名の操縦士がいたが、そのうち６名がベトナム戦争での実戦経験者、彼等全員が紙切りナイフしかもたない若者に負けたことになる（ｐ６２）

・７７便のコックピット開閉記録はゼロなので、操縦士は犯人に殺されたというのはウソ（ｐ６４）

・９３便の乗客から電話連絡を受けたのは事実、ただし当時は上空から携帯電話はつながらない（ｐ６８）

・911調査委員会はなんと、４４１日目に設置、タイタニック号は6日後、真珠湾攻撃：９日後、チャレンジャー事件：７日目（ｐ７７）

・事件当日には、北米全体を対象にした軍事演習が、少なくとも４つ行われていた（ｐ８４）

・事件から３日後にFBIはアラブ人ハイジャック犯１９名を発表したが、そのうち6人の生存をサウジアラビア政府が公表した（ｐ９５）

・９１１がビンラディンの罪状に書かれていない理由は、ビンラディンと９１１を結ぶ確たる証拠をFBIは持っていないから（ｐ１０９）

・WTCに勤務していた4000人のイスラエル人は、９月１１日には全員が出社していなかったことが後に判明した（ｐ１４２）

・イスラエル最大の海運会社(ZIM)は、WTC１号棟の16,17階を攻撃１週間前に、違約金(600万円）を払って引越しした（ｐ１４４）

・タリバンは2000年7月に、麻薬栽培の禁止令をだして、けし畑の９０％がなくなった、それまで世界の７５％を供給していた、カルザイ政権になって増大（ｐ１９９）

・連邦の最高裁判事は9名で解任されない終身制、任命してくれた大統領に肩入れする（ｐ２１２）

・1号棟は２号棟の崩壊から３４分後の１０時２８分に崩壊開始、要した時間は９秒、２号棟が１０秒、３－６号棟は崩壊の下敷きになって全壊か半壊、しかし鉄骨の骨組みは残ったので取り壊された（ｐ２７２）

・政府発表のパンケーキ理論による崩壊時間は９６秒であり、物体落下時間（９秒）より長い（ｐ２７５）

・WTCビルは欧州３国の６社の保険連合体と保険契約した、彼等は再保険をかけていたので破産は免れた、その再保険先は日本、2001.11.25に会社更生法を申請した大成火災は744億円の支払いが重荷となった（ｐ３１７）

・７号棟の崩壊は911委員会の報告書にも触れられていない、ツインタワーの下敷きにもならなかったし、火災も小規模であったが、夕方５時20分に突然崩れた（ｐ３２２）

・ペンタゴンの周りには地対空ミサイルが配置されていて自動的に発射される仕組みになっていたが、当日は作動せず（ｐ３４６）

・アメリカ国内には、アラスカ、モンタナ、ダコタ州（サウジアラビアの３倍）やロッキー山脈の地下にも無尽蔵ともいえる原油がある（ｐ４５９）

2012年3月24日作成