気候変動への備え

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国際司法裁判所（ICJ）が2025年７月２３日に “勧告的意見”を発しています。
「気候変動に取り組まない」、このような国家は「人権侵害」です。そして「気候変動対策をしない」、これは「他者への権利侵害」です。
にもかかわらず、トランプ大統領のアメリカは、パリ協定を脱退します。

では、カーボンニュートラルに向けて、日本は着実な歩みをしているでしょうか。
経世済民の経済は、経世であるとともに済民でしかありません。この済民は、民を良い状態にするので“済全”ではありません。そう、自然界から独立した感がある人間界は、自然界の“全”を良い状態にする経済を「外部不経済」として見捨てています。
このような経済システムを含む社会性システムに、日本も安住しています。ですから、脱炭素に向けては「トランプさんと同罪」かも知れません。

拙書の『気候変動での生き様(2025.3.21)』では、このような世の流れを踏まえた【生き様】を示していますので、本書の【備え】では、人間界での勝手な合意・常識、認知情報という情報の空間での情報戦を説明しています。

人間界での情報戦について、まずは遺伝されたＤＮＡで組み立てられるシナプスでの演算処理から始まり、ニューロコンピューターの出力は本能とも言える情報の選択的な扱いになるとして、生物としての「安心」と「豊かさ」を求める情報の処理状態を説明しています。
うわさ話や暗号資産など、人々に常在する情報は、人間界にだけ存在します。
“ビオ情報”と“ホモ情報”を混合した認知空間での情報戦は、これを「天動説」とした場合、真実では、自覚していないシナプスが勝手に判断していますので、「地動説」の状態にあると設定して、幼児からのシナプス発達が主役になるとしています。

生物進化では、勝者のみが生き残るＤＮＡで、多数の敗者が居ます。そして生き残る、自然界でのこの真実を知ることが、本書の表題、『気候変動への備え』になるとしています。
本書は、“勧告的意見”が人間界での情報戦で扱われる様相も想定しつつ、南海トラフ地震への【備え】と同様に、「災害の発生を知ること」での心構えを促すものです。