会社も税務署も教えてくれない 会社員のための節税のすべて

小林義崇

自動的に適用される節税の制度が次々と廃止され、任意で使える節税の制度が増えている。だからこそ、知識の違いで税金の負担に大きな差が出る！ 2022年度の租税負担率と社会保障負担率を合わせた国民負担率は5割近くに上る。「税金が高い」と溜め息をつきたくなるが、そう言いながら、税金のことを会社任せにしてしまっている会社員が多い。そのため、確定申告をすればもらえる還付金を見逃すなど、損をしてしまっていることも。増税時代に大事なお金を守るには、会社員も税金の知識を身につけることが必須だ。新NISAやiDeCoなど、投資をする際の税金の節税法や、相続・贈与で活用できる特例なども解説。 【本書の内容】●第1章 サラリーマンが節税に取り組むべき理由 ●第2章 節税のしくみを知ろう ●第3章 今すぐできる、控除を使った節税方法 ●第4章 副業・投資で稼ぐときの節税方法 ●第5章 退職金・年金・相続・贈与――シニア向けの節税方法

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / マネープラン・投資
• 出版社: PHP研究所
• 掲載誌・レーベル: PHPビジネス新書
• ページ数: 288ページ
• 電子版発売日: 2023年03月31日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 18MB

[ブクログ · ★★★★☆]

分かりやすい説明で、節税を中心に把握できることが多いと思う。一方で、サラリーマンにとっては節税の方法は本当に限られているのだなと痛感する。やるべきことをやっても、あまり多くの税はかえってごなさそうだが、納税は義務なので仕方ないか。

[ブクログ · ★★★☆☆]

どれだけ節税方法が載ってるか期待したが、年末調整のように流れに沿っていれば誰でもできるものだったり、副業や投資など一部の人にしか関係ないものが多かった。逆に安心した。