斎藤光雄の作品一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多数の財が取引される市場で、需要と供給、価格が決まるメカニズムを考察する一般均衡理論は、レオン・ワルラスが１９世紀に創始した。その後、パレートがその理論を発展させ、20世紀半ばより整合的な価格分析の方法となった。一般均衡理論を理解するための格好の入門書。 【目次】 はしがき 第1章　経済循環図式 1　企業の経済活動 2　家計の経済活動 3　政府の経済活動 4　市場における財およびサービスの取引 5　国民所得勘定と産業連関表 第2章　消費関数の計測 1　消費者需要の理論 2　個別消費関数の計測 3　総消費関数の計測 4　個別産業に対する消費需要 第3章　生産理論の計測 1　生産者行動の理論 2　生産関数の計測 3　技術進歩率の計測 第4章　一般均衡モデルの計測 1　一般均衡理論 2　輸入関数 3　賃金決定方程式 4　財産所得方程式 5　計測された一般均衡モデル 第5章　比較静学 1　比較静学の理論 2　価格の変動 3　粗代替性・安定条件 4　雇用の変動 5　生産量の変動 6　国民所得の変動 第6章　実証的多部門経済モデルの比較 1　実証的多部門経済モデル 2　消費の内生化 3　コブ・ダグラス型生産関数 4　生産量の決定 5　価格の決定 第7章　一般均衡理論の実証性 1　価格変化に関するテスト 2　雇用の変化に関するテスト 3　生産量の変化に関するテスト 4　消費の変化に関するテスト 5　総括 第8章　価格変動の諸要因 1　価格形成と需要・供給・輸入 2　価格政策への応用 補論　クロス・セクション・データによる貯蓄関数の計測 1　序 2　予備的考察 3　方法上の問題点 4　所得効果と流動資産効果 5　所得効果の非線型性 6　年齢効果 7　過去の消費の影響 8　分布ラッグの推定 9　所得変動の影響 10　結論 付録A　統計データの出処および単位 付録B　産業連関表関係のデータ作成法 付録C　補論の統計データの出処 付録D　統計データ 引用文献 人名索引 事項索引 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ある国の、生産・消費・投資等のフローと資産・負債等のストック面を体系的に記録し、その国の経済状態を示す。GDP（国内総生産）はその代表的な指標のひとつである。本書は、マクロ経済学の基礎的な理論と実践を理解するための格好の手引きである。 【目次】 まえがき 一　フロー表 1　経済的数量の記録　2　生産勘定　3　所得支出勘定　4　資本調達勘定　5　貯蓄と投資の均等　6　問題　7　研究の手引き 二　国民貸借対照表 1　フロー量とストック量　2　調達勘定　3　統合勘定（国民貸借対照表）　4　問題　5　研究の手引き 三　産業連関表 1　多数の財・サービスを扱う勘定体系　2　2産業の産業連関表　3　多産業の産業連関表　4　国民経済的視点　5　新SNAと数量経済学の課題　6　問題　7　研究の手引き 四　計量経済学 1　計量経済学的実証研究の例示　2　計量経済学　3　マクロ・エコノメトリック・モデル　4　日本のマクロ・エコノメトリック・モデル　5　問題　6　研究の手引き 〔略〕 八　経済成長の要因分析 1　日本経済の経済成長　2　成長会計による要因分析の方法　3　計量経済学による要因分析の方法　4　成長会計による要因分析の結果　需要面　5　成長会計による要因分析の結果　供給面　6　計量経済学モデルによる要因分析の結果　需要要因　7　計量経済学モデルによる要因分析の結果　供給要因　8　成長の阻害要因　9　問題　10　研究の手引き 九　景気循環 1　好況と不況　2　景気変動の原因　3　最近の景気変動のパターン　4　為替レートと貿易収支　5　Jカーブ効果　6　為替レートと景気循環　7　問題　8　研究の手引き 十　産業構造の変化 1　産業構造：第1，2，3次産業　2　産業構造：製造業　3　産業連関分析　4　産業構造の変化の要因分析（1）：方法　5　産業構造の変化の要因分析（2）：実証的結果　6　多部門経済モデルへの道（1）：生産物市場　7　多部門経済モデルへの道（2）：資産市場　8　研究の手引き 十一　国民経済計算に関する補足 1　国際経済に関する勘定　2　銀行部門に関する勘定　3　政府部門に関する勘定　4　対家計民間非営利団体に関する勘定　5　国民経済計算におけるデフレータ　6　問題　7　研究の手引き 十二　産業連関表補論 1　生産者価格表と購入者価格表　2　部門分類と副産物・屑の取扱い　3　輸出・輸入の取扱い　4　家計外消費　5　新SNA方式による産業連関表 文献 問題解答 索引 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。