松本英毅の作品一覧

景気・雇用・物価・住宅・金利・金融政策 カテゴリー別に38種の指標を紹介！ 経済指標は日本はもちろん、世界中の国々が発表しています。それも、1つ2つではなく、さまざまな機関がさまざまな視点でさまざまな指標を。なかには同じテーマを複数機関が独自の指標を発表しているものも。足元の経済状況を判断するうえでの重要なバロメータでもある経済指標からは、株価だけでは判断できない、その国の内情を知ることができます。株価がしっかりと上昇をしていて好調そうに見えている状況下でも、経済指標を細かく分析してみると、悪い兆候が見られるということはよくあります。反対もしかり。データは現状を示すものだとしても、将来的な動向の兆しをつかめれば、他者に先駆けて動けるようになるのです。そのためにも継続的に数字を追うことは重要になります。 日本人投資家の多くが、日本市場に投資をしていることでしょう。そんな方々にとって本書で取り上げる米国の経済指標など見る必要ないと思うかもしれません。ですが、米国との経済的な結びつきが強く、「米国がくしゃみをすれば、日本が風邪をひく」との言われるように、日本経済が米国経済に多大な影響を受けるのは事実です。そのためには、米国の景気動向をしっかりと把握しておく必要があるでしょう。 本書にはGDP（国内総生産）からはじまり、失業保険申請件数や個人消費価格指数、中古住宅販売や小売売上高など、米国のさまざまな経済指標が登場し、その特徴やポイントを解説します。ですが、最初から全てを追うことは現実的に無理があります。まずは全体像をつかんだり、自分のビジネスや投資テーマにそった指標を継続的に追ってみましょう。続けていけばきっと数字の変化が示す背景をつかめるはずです。そうすれば世界経済への認識が深まり、あなたのビジネスや投資にヒントを与えてくれるはずです。

1）情報は一瞬で知れ渡るから、先手を打てないと勝てなくなる インターネットが発達したおかげで、情報という情報はSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）などを経由して、瞬時にして世界中に伝わるようになりました。 この状況下では、仮に大きな材料が飛び出したとしても、それを市場が消化するまでほとんど時間が掛かりません。 一昔前なら、数日かけて相場に徐々に織り込まれていたような材料でも、今ならば、市場が反応を終えるまでは数時間がよいところでしょう。 仮に、情報を他人よりも早く入手し、先手を打ってポジションを仕掛けたとしても、以前ほどの利益を得られなくなってきているというのが実際のところです。もちろん、他人よりも数分、あるいは数秒早いタイミングでトレードを行うような戦略もありますが、それは、個人投資家のレベルでは難しいことでしょう。 もちろん、インターネットの普及によって、個人投資家でも本当に多くの情報を入手できるようになりました。その点では、機関投資家など、プロの投資家との差もほとんどなくなったと思いますが、その分、情報の賞味期限もどんどん短くなっていますから、何か材料が出てから動いているようでは、間に合わなくなってきているのです。 これからの時代は、材料が出るのを待つのではなく、一歩進んで「この先、どのような材料が出てくるのか」を予測し、先手を打って仕掛けることでしか勝てなくなっていくのではないでしょうか。 2）先手を打つために米国の商品情報を活用する さて先手を打つためにはどうすればよいのでしょうか。その解決策として、米国の商品情報を活用しようというのが本書のテーマです。ポイントは2つあります。 ひとつめは米国です。「米国（アメリカ）がくしゃみをすると日本は風邪を引く」という相場格言を、一度くらいは聞いたことがあると思います。日米の政治経済が強い関係にあること、それゆえにアメリカで何かが起こると、日本もその影響を受けることを揶揄する言葉です。ここで注目すべきは「米国が世界経済の中心である」という点です。 2つめは商品市場です。なぜなら、商品市場には、株式市場に先行して動くという特性があるからです。セクターによっては影響力も思った以上に大きくなります。つまり、「商品のファンダメンタルズの分析をすることで株式市場の流れを把握する」という意味では極めて有効なのです。 要するに、日本株に影響を与える「米国の商品情報」を見ておくと、その後で動く日本株を予見できるのです。 3）トップダウンとボトムアップの2つの方法 米国の商品情報を日本株に生かす、要するに「先取りする方法」は2つあります。 ひとつは、米国株式市場の方向感を示し、かつ、先行指標となる WTI原油価格の流れとその在庫の増減をベースに注目セクターを選び、次にその中から銘柄を選んでいく「トップダウン方式」です。 もうひとつは、米国で動いている商品に注目して、まずは関連セクターを選び、次に対応する銘柄を選んでいく「ボトムアップ方式」です。例えば、大豆価格が上がったら非鉄セクターに注目する」といったたぐいのやり方です。 米国商品と日本株の融合には、商品だけ、株式だけの投資にはない「新しい可能性」があります。ぜひ、試してみてください。