細川昌彦の作品一覧
「細川昌彦」の「これでいいのか？ 日本の大学」「トランプ2.0 米中新冷戦 予測不能への備え方」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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これでいいのか？ 日本の大学
ビジネス・実用
-1巻330円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 （目次より） ●〔対談〕文科大臣×早大総長 オンライン授業によるグローバル化、地域格差解消 逆境が生み出したポストコロナの大学像 萩生田光一×田中愛治×司会：古沢由紀子 ●オックスフォードからの提唱 抵抗の場たるべく、「広く浅い」学びから脱却せよ 苅谷剛彦 ●〔対談〕知的刺激を与えるオンライン時代の試行錯誤 いま必要なのは「ゲリラ」的教育だ ウスビ・サコ×内田 樹×司会：小林哲夫 ●現役高校教師・緊急レポート コロナ禍に揺れる学校現場と新大学入試 大庭大輝 ●データ軽視・現場軽視を繰り返すな 大学入試改革は「失敗」から何を学ぶべきか 中村高康 ●コロナ禍の東工大で見えたオンラインの逆説的効果 尖った研究・尖った学びは「隙」から生まれる 伊藤亜紗 ●学生の悩み相談の現場から ここに注意！ 自粛下の大学生のメンタルヘルスケア 梶谷康介 ●「退出」ボタンで途絶えない教育空間の喜び 新入生がキャンパス封鎖で経験し考えたこと 庭田杏珠 【学術会議編】 ●元会長が人事、安全保障問題等の疑問に答える 学術会議改革はどうあるべきか 大西 隆 ●時代錯誤なレッドパージと学者集団の大いなる矛盾 池内 恵 ●中国の軍民融合に無頓着な日本 大学はなぜ経済安保を直視しないのか 細川昌彦 -
暴走トランプと独裁の習近平に、どう立ち向かうか？
ビジネス・実用
3.51巻946円 (税込)トランプ大統領就任以来、国際協調を無視して自国利益第一で世界をかき乱す「米国問題」と“紅い資本主義”のもと、異質な経済秩序で超大国化する「中国問題」への解決策とは？ そして、近年、この問題化する両大国は、秩序を巡ってつばぜり合いをする長く厳しい「経済冷戦」に突入し、日本も対応を迫られると著者は説く。鉄鋼摩擦、自動車摩擦などを経験し、元日米交渉担当者を務めた“貿易のプロ”による緊急提言！ -
トランプ2.0 米中新冷戦 予測不能への備え方
ビジネス・実用
4.01巻1,980円 (税込)経済安保のエキスパートが緊急提言！ 関税合戦、半導体覇権、技術流出、経済の武器化――続発するリスクに備えよ。 返り咲いて早々、関税の応酬や安全保障で世界に揺さぶりをかけるトランプ大統領。 中国も米国との戦いに備える。 企業もその対応に追われるようになった。 米中新冷戦がもたらす予測不能の未来。 日本はどのように備えればいいのか。 経済安保の第一人者である著者が、予想されるリスクと対策を詳しく解説。 これから訪れる続発するリスクへの備え方が分かる1冊！
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
中国のしたたかさがよくわかる内容です。
【紅い資本主義】と称される市場原理とは、不公正な手段で国外からハイテク技術を入手し、国家(中国共産党)が巨額の資金援助をして産業の育成、支配を広げる。
一方、トランプ政権の対中国基本理念は、「中国は通貨操作、違法な輸出補助金、知的財産権侵害による自国製造基盤強化と不公正な自国市場保護政策によって、軍事力強化を行っている」(ナバロ報告書)とし、あくまで今は軍事力が米国を凌駕するまでの潜伏期との認識。
もちろん、この認識は正しく中国「国家サイバー戦略」では経済的スパイ活動や10万人以上のサイバー戦士によるハッキングによる軍事機密アクセスなど国家ぐるみで行っている。
事程左様に、中国は共産党下での《保護主義のデパート》なのに、トランプ大統領の自国ファーストでの保護主義的発言を批判し、なんと保護主義大国が自由貿易の重要性を訴えるという笑えない状態が出現している。
地球温暖化対策でも、先進国では二酸化炭素排出規制が総量目標なのに対し、なぜか排出量世界一の中国だけはGDP当たりの排出量削減目標となり、経済成長すれば全然痛みを伴わないという恩恵を受けている。
中国は技術を有する外国企業を買収し、国内操業する外国企業には技術移転を強要し、国外から不公正に入手した外国技術を国産化する、そしてその先にある軍産複合体という国家目標に突き進む。
民間企業の中国進出の危険性は、昔から指摘されていたにもかかわらず、巨大な中国市場という目先の損得だけで毒饅頭に手を出す経営者は後を絶たない。しかも、日本経済界リーダーでさえ、未だに脱中国に切り替われないという体たらく。ニトリ社長などは既に魂も売った様です。
中国との経済的繋がり=技術流出=軍事力増強という流れが、最終的には日本侵略へと向かうことが想像できない能天気。
一帯一路構想でも、対象国には中国製品をそのまま輸出出来る様に標準化協力(暗にネット企業のバイドゥ、アリババ、テンセントなどのデジタルプラットフォーム)の覚書を締結させるなど抜かりがない。
なりふり構わず国家ぐるみで対抗する中国に対し、日本政府の戦略性、先見性、決断力の無さは犯罪レベルです。国民のための仕事をしない国会議員はLGBTで無駄な対立を煽り、移民政策で治安を悪くし、税収を国民に還元せず補助金という名目で国家支出を増やし、財務省に言われるがまま増税を目指す。また本来危険視すべき中国人を税金を使って迎い入れ、土地は一方的に買われ、駅名も中国語(韓国語も)表示など、有事の際の侵略者への優しさに溢れている。
