平成23年3月11日に発生した東日本大震災で、われわれ日本人は、巨大地震、津波、そして原子力発電所の事故という「有事」を経験した。この大震災に際して、防衛省は陸・海・空三自衛隊から10万6,000名を動員。現場の部隊、個々の隊員たちは献身的に任務を遂行した。今回は多くのメディアが自衛隊の活躍をクローズアップしたこともあり、国民も自衛隊がどれほど頼りになる存在であるかを実感したはずだ。だが、その「光」の反面、「影」があったことは報道されていない。たしかに、現場の部隊は頑張った。ところが、彼らを支える体制が整っておらず、装備の不足や人的な問題など、多くの欠点が露呈したのだ。軍事ジャーナリストである著者によれば、それは自衛隊の体制が「平時」を想定しており、戦時や、戦時に匹敵する大規模災害といった「有事」を想定していないことに起因するという。いざというときに国家・国民・国益を守るための緊急提言。