【アフリカで成功する方法を探る！】 治安や貧困、政府のガバナンスといった数々の問題を抱えながらも 豊富な資源、人口増で高成長が続き “最後の市場”との呼び声も高いアフリカ。 かつてのＯＤＡ（政府開発援助）ブームが去った後、 出遅れた日本企業は、 この難しい成長市場とどう向き合うべきなのか。 資源、企業進出の両面からアフリカで成功する方法を探った。 【おもな内容】 ◎安全・人材・インフラがない 　本当に「投資すべきは今」？ ◎アラサン・ドラマネ・ウワタラ（コートジボワール大統領）インタビュー ◎【Column】もう銀行はいらない!?　携帯送金サービスの威力 ◎【資源の宝庫を攻略せよ】 　　資源ナショナリズム台頭で変わるアフリカ投資 ◎坂根正弘（コマツ取締役相談役）インタビュー 　「商社に任せるだけでなく国益として資源を考えよ」 ◎【Column】365日対応が基本！アフリカで勝つリスク管理 ◎【最後の巨大市場を攻略せよ】 　　成功した企業に学ぶアフリカ進出の要諦 本書は『週刊ダイヤモンド』（2013年6月15日号）の第2特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、 特集だけを電子化したコンテンツとなっております。

今年に入り、急にメディアに取り上げられることが多くなった「シェールガス」。 これまで人の手の届かなかった地層から、 大量の天然ガスが採掘できるようになったことから、 そのインパクトは「革命」とも称されている。 特に米国では、各地でシェールガスやオイルの埋蔵が確認されており、 新たな金脈を求めて人が群がる“ゴールドラッシュ”の様相を呈している だが、本当の「革命」は、 そうした表層的なブームに留まらない。 『シェール革命』の本質は、特に米国が天然ガスという強力な武器を手にしたことで、 エネルギーをめぐる世界の地政学の構図が、 あっという間に変わったことにある。 ロシアは日本や中国へのアプローチを強め、 中東諸国も戦略の転換を余儀なくされる。 需要国の中国は自国内資源の開発に邁進し、 そのほか、豪州やアジアの資源国にも様々な影響が出始めている。 こうした世界規模の変化のなかで、 日本はどう世界と渡り合っていくのか。 特に、天然ガスの輸入は、 原発が止まるなかで、値上げが続出する電気料金の問題にも直結している。 シェールガスさえ手に入れば、電気料金も安くなるのか、 他にどういった手立てがあるのか。 本書は、シェールガスの入門書にもなるとともに、 目下世界で日々動いている各国の思惑や戦略、 日本国内の最前線の動きをレポートしている。 *『週刊ダイヤモンド』（2013年4月13日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。

当たり前のようにそこにある『動物園』と『水族館』。 しかし、実は、動物園、水族館に関する 法的根拠はなく監督官庁もない。 戦後、娯楽目的で急増したが、 今、地方が疲弊し財政が逼迫する中で、 存在意義が問われはじめている。 娯楽か教育か、調査・研究か種の保存のためか―――。 揺らぐ立ち位置の中で、様々な問題が噴出している。 進まない繁殖、遅れている動物の福祉、取りざたされる廃園の危機…。 動物園法制定に動き出した改革派の園長たち。 上野動物園が開園してすでに131年目に入った今、 日本人にとって、動物園、水族館とは何かを問い直す。 【おもな項目】 ・繁殖進まずゾウやキリンが数十年で日本の動物園から消える ・法的根拠も監督官庁もない日本の動物園と水族館 ・動物園関係者を驚かせた辞書の言葉 ・秋田県を巻き込んだクマ牧場事件 ・飼育係の奮闘で再生した行動展示の元祖【旭山動物園】 ・市民とボランティアが廃園から救った【到津の森公園】 ・クラゲ世界一で一発逆転、ギネスにも登録される【加茂水族館】 ・オリックスが運営する株式会社の水族館の“地味”戦略 ・江戸家小猫による【2013年ゴールデンウィークに注目の動物園】 本書は『週刊ダイヤモンド』（2013年4月20日号）の第2特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、 特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。

相続税の大増税が決まった。 影響は一部の富裕層にとどまらず、一般家庭にも及ぶ。 相続発生時に申告が必要な人は大幅増。 首都圏では約4割に達するとみられている。 消費税率の引き上げも間近に迫る中、 一家の財産や生活を守るには、 ムダな税金を払わない工夫が必要だ。 新税制に対応した最新ノウハウを紹介する。 ・税制改正で何が変わる? ・[変わる相続・贈与] 首都圏は4割が申告する時代に ・[相続対策の基本] 成功する財産の渡し方 ・[海外資産の申告] 「海外脱出」に包囲網 ・相続・争族 Q&A ・配偶者の税額軽減の落とし穴 ・[贈与] 課税財産を減らす贈与の必勝法 ・[争族回避術] 泥沼化を避ける遺言・付言の残し方 ・[不動産の活用] 都心は相続税発生の可能性大 ・[生命保険の活用] 遺族に確実に現金を残せる ・[戸建て・マンション購入] 節税効果から見た家の買い時 ・[株・投信・FX] 元本500万円の非課税枠が登場 はじめ、他にも情報が満載。 週刊ダイヤモンド（2013年2月23日号）の第1特集で 「相続・贈与・節税 完全ガイド」を掲載。 この度、その特集を電子化しました。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、 特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。

外食産業の超優等生、「日本マクドナルドホールディングス」に異変が起こっている。 2004年に原田泳幸社長が就任して以来8年連続の成長を遂げてきたが、 9年ぶりに既存店売上高が前年を下回り、減収減益となったのだ。 一時的な減速なのか、それとも成長の限界なのか。 全国17万人の従業員の命運は原田社長の次の一手に委ねられている。 これまでの原田改革によるV字回復の軌跡をたどるとともに、 なぜ減速したのか、マクドナルドの現場の強さとは何か、 あるいは、今後どのような挽回策を練っているのかを探る。 「週刊ダイヤモンド」（2013年3月2日号）で、 「企業レポート 日本マクドナルドホールディングス」を掲載。 この度、そのレポートを改題し、電子書籍化しました。 雑誌の他のコンテンツは含まれずレポートだけを電子化したため、お求めやすい価格になっています。

インターネットやスマホの台頭により、今やCDの市場は壊滅状態にある。音楽家やレコード会社は変革の波に悩み、そしてそこにチャンスを見出そうとしている。音楽に未来はあるのだろうか？音楽業界がなぜ壊滅的状況に陥ったのか、新しいサービスにチャンスはあるのかなどをデータ満載で紹介した「週刊ダイヤモンド（1月12日号）」の第2特集『誰が音楽を殺したか？』。その特集を電子書籍化しました。雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。